コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

日本経済新聞 にほんけいざいしんぶん

7件 の用語解説(日本経済新聞の意味・用語解説を検索)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

日本経済新聞
にほんけいざいしんぶん

略称『日経』。日本で最も歴史の古い経済専門の日刊全国紙。 1876年 12月創刊の『中外物価新報』がその前身で,89年1月『中外商業新報』と改題。 1942年 11月新聞事業令により『日刊工業新聞』『経済時事新報』の2紙を吸収合併して『日本産業経済』となり,第2次世界大戦後の 46年3月に現在の『日本経済新聞』に改題。

本文は出典元の記述の一部を掲載しています。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

デジタル大辞泉の解説

にほん‐けいざいしんぶん【日本経済新聞】

日本経済新聞社が発行する日刊全国紙。同社の本社は東京都千代田区大手町にある。明治9年(1876)「中外物価新報」として創刊。昭和21年(1946)に現紙名に改題。日経平均株価の銘柄選定などを行い、経済に大きな影響力を持つ。平成27年(2015)英フィナンシャル‐タイムズの買収を発表。発行部数は約273万部(2015年下期平均)。日経新聞。日経。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:曽根脩
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

百科事典マイペディアの解説

日本経済新聞【にほんけいざいしんぶん】

日本経済新聞社発行の経済情報を中心とする日刊紙。1876年,三井物産益田孝によって《中外物価新報》と題して創刊,1889年《中外商業新報》と改題。大正・昭和の日本資本主義の興隆とともに,経済ジャーナリズムとしての地位を確立,小汀利得らが健筆をふるった。
→関連項目中外商業新報テレビ東京[株]

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
All Rights Reserved. Copyright (C) 2015, Hitachi Solutions Create,Ltd. ご提供する『百科事典マイペディア』は2010年5月に編集・制作したものです

デジタル大辞泉プラスの解説

日本経済新聞

株式会社日本経済新聞社が発行する新聞。全国で販売される日刊紙。1876年創刊の中外物価新報が前身。

出典|小学館
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

世界大百科事典 第2版の解説

にほんけいざいしんぶん【日本経済新聞】

日本経済新聞社発行の経済を専門とする日刊紙。東京・大阪両本社,西部(福岡)・札幌両支社で印刷発行している。創刊は1876年,《中外物価新報》と題し,三井物産の益田孝によって週刊で発行された。82年三井物産の手を離れ,85年から日刊となり,89年《中外商業新報》と改題した。1924年には夕刊を発刊。第2次大戦中の42年,新聞統合令により業界紙(《日刊工業》《経済時事》)を吸収,《日本産業経済》と題号を改めたが,戦後46年に《日本経済新聞》に改題,今日に至る。

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
All Rights Reserved. Copyright (C) 2015, Hitachi Solutions Create,Ltd. 収録データは1998年10月に編集製作されたものです。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。また、本文中の図・表・イラストはご提供しておりません。

大辞林 第三版の解説

にほんけいざいしんぶん【日本経済新聞】

日刊の経済専門紙。前身は1876年(明治9)創刊の「中外物価新報」。89年「中外商業新報」と改題。1942年(昭和17)業界紙を吸収合併し「日本産業経済」、46年から現紙名。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

日本経済新聞
にほんけいざいしんぶん

日本の代表的日刊経済新聞。1876年(明治9)12月2日、三井物産を主宰していた日本貿易業界の先覚者益田孝(ますだたかし)により『中外物価新報』(週刊)として東京で創刊。1885年7月に日刊となり、1889年1月27日『中外商業新報』と改題し、経済・財政記事のほか内外一般ニュースも報道するようになった。1924年(大正13)10月夕刊を発行、12月『大阪中外商業新報』を創刊、以来経済専門紙として発展を続け、1941年(昭和16)には三井本社が保有する自社株をすべて譲り受け、初めて独立の経営に移った。1942年、戦時新聞統合により『日刊工業新聞』『経済時事新報』両社を合併、そのほか11業界紙を吸収して『日本産業経済』と改題、このとき『大阪中外商業新報』は廃刊した(なお『日刊工業新聞』は第二次世界大戦終結直後の1945年9月『工業新聞』の題字で復刊し、1950年に現在の『日刊工業新聞』の題字に復活、日刊工業新聞社から発行されている)。
 第二次世界大戦後の1946年(昭和21)3月1日から『日本経済新聞』に改題、以後、日本経済の高度成長とともに飛躍的に紙勢を伸ばし、1951年1月大阪で印刷を開始、1964年に西部(福岡)、1970年札幌、1975年弘前、1980年代には名古屋に続いて松本、広島と分散印刷方式の全国的展開を図り、2008年(平成20)には全国紙初の沖縄印刷も始めた。海外に向けても1963年(昭和38)に週刊英字経済紙『THE JAPAN ECONOMIC JOURNAL』(英文日経、1991年『THE NIKKEI WEEKLY』と改題)を創刊した。さらに業界の先頭を切ってコンピュータ導入を進め、1970年コンピュータによる経済情報サービス「NEEDS」を開始、電子メディアの先駆けとなった。1972年1月にはオンライン一貫処理の日経全自動新聞編集製作システム(ANNECS)を完成、1974年にはコンピュータによるオンライン情報サービス「日経テレコン」を始めた(1986年から英文版も開始)。1980年には日本の英字紙としては初めて『英文日経』をニューヨークで現地印刷開始。1987年には米州総局、欧州総局をニューヨーク、ロンドンに設置し、世界三極編集体制を整えた。本紙「国際版」はニューヨーク、ロサンゼルス、ブリュッセル、シンガポール、香港(ホンコン)、シドニー、バンコクの海外7か所で印刷しており、本紙のほか『日経MJ(マーケティングジャーナル)』(『日経流通新聞』改題)、『日経産業新聞』、『日経ヴェリタス』(投資金融情報紙)、『THE NIKKEI WEEKLY』など四つの専門紙を発行している。2010年(平成22)には『日本経済新聞電子版(Web刊)』を創刊、「経済に関する総合情報機関」として総合化と国際化を推進、アメリカの『ウォール・ストリート・ジャーナル』、イギリスの『フィナンシャル・タイムズ』と並び称される経済新聞に発展している。発行部数は朝刊約302万部、夕刊約160万部(2010)。[高須正郎・春原昭彦]
『日本経済新聞社120年史編集委員会編『日本経済新聞社120年史』(1996・日本経済新聞社)』

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本経済新聞の関連キーワード日本経済新聞社観光経済新聞金融経済新聞建設経済新聞水産経済新聞中部経済新聞日本経済新聞縮刷版日本消費経済新聞日本ネット経済新聞日本経済社

今日のキーワード

災害派遣

天災地変その他の災害に際して,人命または財産の保護のために行なわれる自衛隊の派遣。災害出動ともいう。都道府県知事などの要請に基づいて,防衛大臣が派遣することを原則とするが,特に緊急を要する場合,要請を...

続きを読む

コトバンク for iPhone

日本経済新聞の関連情報