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COO COO/しーおーおー Chief Operating Officer

8件 の用語解説(COOの意味・用語解説を検索)

知恵蔵の解説

COO

CEO」のページをご覧ください。

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」
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デジタル大辞泉の解説

シー‐オー‐オー【COO】[chief operating officer]

chief operating officer》最高執行責任者。CEO(最高経営責任者)が定めた経営方針や戦略に沿って企業の日常業務を執行する責任者。CEOに次ぐナンバーツーの存在。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
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人材マネジメント用語集の解説

COO

chief operating officer 最高執行責任者
・企業の経営方針に則って企業活動の執行・統制に責任を負う。
・社長と兼務するケースが多い。

出典|(株)アクティブアンドカンパニー
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ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

COO

最高執行責任者の意。元はアメリカ企業に設置された役職で、経営責任の所在を明らかにするために作られた。CEO(最高経営責任者)が定めた事業方針などに則って、実行部隊を統括する執行役として職務を行なう。CEOやCOOといった役職は、米国の企業統治形態である「オフィサー制度」と関連が深く、まず株主から選任された取締役が取締役会を開催、会社の経営を担う執行役オフィサーを選任する。取締役会はオフィサーの執行状況を監督する役割を担う。近年、日本企業でもCEOやCOO、CFO(最高財務責任者)など執行役(オフィサー)を設置する企業が増加する傾向にある。

出典|ASCII.jpデジタル用語辞典
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ブランド用語集の解説

COO

COOとはcountry of originの略で原産国のことをいう。原産国の項参照。

出典|(株)日本ブランド戦略研究所
(C) 2010 Japan Brand Strategy, Inc. All Rights Reserved.
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大辞林 第三版の解説

COO

〖chief operating officer〗
最高執行責任者。企業マネジメント組織上での呼称。経営上の実務・運営において最高の責任をもつ。

出典|三省堂
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

COO
シーオーオー
chief operating officer

最高執行責任者。 CEOに次ぐ企業の権力者に対して用いられる呼称。 CEOと同様にアメリカ企業において用いられるものであり日本企業では使われない。 CEOと COOの両方が存在する企業では,CEOの権力のうち,経営戦略実行上のリーダーシップについて責任を持つ場合が多い。

本文は出典元の記述の一部を掲載しています。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

COO
しーおーおー

チーフ・オペレーティング・オフィサーchief operating officerの略で、最高執行責任者と訳す。アメリカ型の企業統治組織形態をとる企業における役職名である。事業活動を実際に運営管理するライン部門(販売部門や製造部門など)を統括し、取締役会で決定された戦略を実行する責任を負う。日本でいう「社長」の立場に近い。ただ、日本企業の「社長」は、ライン部門だけでなくスタッフ部門も統括しているため、COOよりも権限は強い。
 アメリカ型企業統治組織は、取締役会(ボード)と執行役(オフィサー)の2段階になっている。両方のメンバーとなるのが、社内取締役といわれる。社内取締役には、COOのほかにCEO(最高経営責任者)、CFO(最高財務責任者)が通常就任し、必要によりCTO(最高技術責任者)、CSO(最高戦略責任者)なども加わる。
 日本企業は伝統的に会長と社長がおり、会長は名誉職が多く、経営責任を負うのは社長が通常であった。このため、2003年(平成15)4月、大会社にアメリカ型の取締役会をモデルとした委員会等設置会社の導入が認められると、これに移行した企業では、CEOとCOOの役割分担は不明確となり、権限と責任があいまいにされているケースが多くみられるようになった(2006年に委員会設置会社に名称変更し、大会社の規模規制も撤廃)。会社法第362条に規定された代表取締役にはCOOも就任できる。代表権をもつ取締役を複数設けることは会社法でも認められているためである。この面からもCEOとCOOの権限と責任のあり方に課題を残している。
 アメリカ企業で始まったCEOの取締役会メンバー(ディレクター)と執行役(オフィサー)の兼務を廃止する動きは、COOの権限と責任を明確にしていくことに役にたつと予測される。CEOは戦略決定と経営監査に専念する。COOは業務執行に対する権限をもち、その執行に専念し、結果に責任をもつからである。
 日本企業においてCOOが定着し、有効に機能していくには、もうすこし時間を要すると思われる。[丹羽哲夫]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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