日本大百科全書(ニッポニカ) 「C1化学」の意味・わかりやすい解説
Ｃ１化学
しーわんかがく
1970年代の二度の石油危機と石油価格の高騰は、日本の化学工業の基盤を揺るがし、国際競争力の著しい低下をもたらした。このため化学業界は石油にかわる安価な有機化学工業原料を求め、また新しい化学技術体系の開発を計画している。その一つがC1化学である。
その原義は、炭素数1個の化合物から出発して、炭素‐炭素結合をつくり、また酸素などの元素を導入して、種々の有機化合物を合成しようとするものである。具体的には、天然ガス、合成ガス、製鉄所ガス、メタノール（メチルアルコール）などが出発原料となろう。
ここでいう天然ガスはメタンを主成分とする石油随伴ガスであり、これまではむだに燃やされていることが多かった。合成ガスは、この天然ガスや石炭、石油系アスファルトなどの未活用の炭素資源から製造することができる。製鉄所のガス源は、転炉、コークス炉、高炉などがあり、これまでは熱源として利用されてきたが、その主成分はメタン、一酸化炭素、水素などであり、合成ガスに類似のものである。合成ガスからはメタノールが合成できる。海外の天然ガスは液化して液化天然ガス（LNG）として輸入できるが、化学原料としてはメタノールに変換して輸入したほうが便利でもあり経済的である。
日本では1980年（昭和55）から、工業技術院（現、産業技術総合研究所）が中心となり、民間化学企業などが参加して、C1化学の開発研究が国家プロジェクトとして進められた。その内容はガス化とガス分離の技術、含酸素化合物、オレフィン、ポリマー類の合成などである。成功すれば、日本の化学工業基盤の強化に寄与するものと期待された。
［冨永博夫］
その後、原油価格の下落があり、C1化学の国家プロジェクトは工業化に至らず、1986年に終了した。しかし、触媒や分離膜などの技術的な成果をあげることができ、各種化学工業に応用されている。さらにその後も、原油価格の再高騰、地球環境問題などの影響で、バイオマスで得られる一酸化炭素やメタンを原料とするC1化学の研究が産業技術総合研究所などで続けられている。
［編集部］