経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう Organization for Economic Co-operation and Development; OECD
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 西側先進諸国を中心とした経済に関する国際機構。1959年12月のアメリカ合衆国，イギリス，フランス，ドイツ連邦共和国（西ドイツ）4ヵ国首脳会議の共…
北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization; NATO
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 1949年に結ばれた北大西洋条約に基づき設立された集団防衛機構。全加盟国の外務大臣，または他の閣僚で構成される理事会，大使級代表で構成される常…
にじゅうくらんくきこう【二重クランク機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
むきこうぞうかがく【無機構造化学】
- 改訂新版 世界大百科事典
日本広告審査機構
- 流通用語辞典
- わが国の広告・表示についての民間の自主規制団体。英語名のJapan Advertising Review Organizationの頭文字をとってJARO、ジャロともいわれる。公正…
地域的防衛機構 ちいきてきぼうえいきこう regional defense organization
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- ある地域の複数国が団結してその国家集団の安全を保とうとする防衛組織。地域的連帯感によるというよりも，むしろ第2次世界大戦後の冷戦の結果として…
科学技術振興機構 かがくぎじゅつしんこうきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 日本の科学技術に関する研究開発を支援する文部科学省所管の独立行政法人。独立行政法人科学技術振興機構法 (平成 14年法律 158号) により，2003年 1…
環境再生保全機構 かんきょうさいせいほぜんきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 環境省所管の独立行政法人。 2004年4月環境事業団 (→公害防止事業団 ) の一部業務と公害健康被害補償予防協会の業務を統合し発足。独立行政法人環境…
東アフリカ協力機構 ひがしアフリカきょうりょくきこう East African Cooperation; EAC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- タンザニア，ウガンダ，ケニアによる地域協力機構で，1996年3月の発足。ともにイギリスの統治下にあった3ヵ国は独立後，1967年に東アフリカ共同体を…
きたたいせいようじょうやく‐きこう(きたタイセイヤウデウヤク‥)【北大西洋条約機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] North Atlantic Treaty Organization の訳語 ) 北大西洋条約に基づいて設立された安全保障同盟諸機関の総称。本部ブリュッセル。略称ＮＡＴ…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of the Petroleum Exporting Countries
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 1960年に創設された主要産油国のグループのこと。通称OPEC(オペック)。創設メンバーはベネズエラ、サウジアラビア、イラン、イラク、クウェートの5か…
自動車事故対策機構 じどうしゃじこたいさくきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 自動車事故防止およびその被害者援護を業務とする国土交通省所管の独立行政法人。英語名はNational Agency for Automotive Safety and Victim's Aid…
イスラム諸国会議機構 いすらむしょこくかいぎきこう Organization of the Islamic Conference
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 1969年モロッコのラバトに集まったイスラム諸国首脳の会議で提案され、1971年に正式に成立した国際機構。略称OIC。世界のイスラム諸国が相互に結束し…
東カリブ諸国機構 ひがしカリブしょこくきこう Organization of Eastern Caribbean States; OECS
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 1981年7月に設立された東カリブ海諸国の地域協力機構。カリブ共同体 CARICOMの下部的組織で，CARICOM加盟国のうち，バルバドス，トリニダード・トバ…
証券保管振替機構
- 株式公開用語辞典
- この制度において、証券保管振替機構は、株券などの有価証券の保管、受渡しの合理化を図ることを目的として制定された機関であり、日本で唯一の保管…
国際標準化機構
- ASCII.jpデジタル用語辞典
国際標準化機構 (こくさいひょうじゅんかきこう) International Organization for Standardization
- 改訂新版 世界大百科事典
- 略称をISO（イソまたはアイエスオーと読む）といい，国際規格を制定・普及するための機関であるが，非政府機関である。この機関の前身は，1926年に創…
物質・材料研究機構 ぶっしつざいりょうけんきゅうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 物質および材料の研究に関する研究を行う文部科学省所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はNational Institute for Materials Science、…
こがたせんぱくけんさきこう【小型船舶検査機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
日本アンチ・ドーピング機構 にほんあんちどーぴんぐきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- →世界ドーピング防止機構
水産研究・教育機構 すいさんけんきゅうきょういくきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 水産に関する研究開発と、サケ・マス類の孵化(ふか)・放流といった業務、ならびに水産分野の人材育成などを行う農林水産省所管の国立研究開発法人（…
しょくのうべつかんりきこう【職能別管理機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
情報処理推進機構 じょうほうしょりすいしんきこう Information-Technology Promotion Agency
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 日本のIT（情報技術）化推進のために、ソフトウェア開発や人材育成などを行っている独立行政法人。略称IPA。1970年（昭和45）設立の特別認可法人情報…
ヨーロッパ経済協力機構 ヨーロッパけいざいきょうりょくきこう Organization for European Economic Cooperation; OEEC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- マーシャル・プランに対応すると同時に相互協力を目的として，イギリス，フランスなど 16ヵ国が 1948年6月の条約で設立した国際機構。本部はパリに所…
アフリカ統一機構(OAU)(アフリカとういつきこう) Organization of African Unity
- 山川 世界史小辞典 改訂新版
- 1963年5月，エチオピアの首都アジス・アベバでのアフリカ独立諸国首脳会議で創設された地域機構。2002年7月にアフリカ連合(AU)へと発展解消。32カ国…
大学共同利用機関法人【だいがくきょうどうりようきかんほうじん】
- 百科事典マイペディア
- 大学共同利用機関は，1971年に高エネルギー物理学研究所（1997年，高エネルギー加速器研究機構に改組改称）が設置されて以来，特定大学に付置しない…
かがくぎじゅつしんこう‐きこう〔クワガクギジユツシンコウ‐〕【科学技術振興機構】
- デジタル大辞泉
- 科学技術基本計画の実施における中核的な役割を担う国立研究開発法人。科学技術情報の提供（文献情報データベースサービスJDreamⅡ）や、科学技術に関…
にほん‐がくせいしえんきこう〔‐ガクセイシヱンキコウ〕【日本学生支援機構】
- デジタル大辞泉
- 学生支援事業を総合的に実施する文部科学省所管の独立行政法人。従来、日本育英会が実施していた日本人学生への奨学金貸与事業、日本国際教育協会（A…
せきゆゆしゅつこく‐きこう【石油輸出国機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒オペック（OPEC）
ぶっしつざいりょうけんきゅう‐きこう〔ブツシツザイレウケンキウ‐〕【物質・材料研究機構】
- デジタル大辞泉
- 物質科学・材料科学に関する基礎研究・基盤的研究開発を総合的に行う国立研究開発法人。平成13年（2001）に旧科学技術庁所管の国立研究機関であった…
きんゆうこういかんとく‐きこう〔キンユウカウヰカントク‐〕【金融行為監督機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒エフ‐シー‐エー（FCA）
きんゆうこうどうかんし‐きこう〔キンユウカウドウカンシ‐〕【金融行動監視機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒エフ‐シー‐エー（FCA）
北大西洋条約機構【きたたいせいようじょうやくきこう】
- 百科事典マイペディア
- →NATO
人間文化研究機構【にんげんぶんかけんきゅうきこう】
- 百科事典マイペディア
- 自然環境も視野に入れた人間文化に関する総合的研究を目指して，2004年に特定の大学に付置されない五つの大学共同利用機関，すなわち国立歴史民俗博…
コンピュータソフトウェア倫理機構
- ASCII.jpデジタル用語辞典
- ゲームソフトの倫理的規制および審査を行う業界団体。ソフ倫やEOCSとも呼ばれる。審査基準には、「18歳未満者販売禁止」「15歳未満者販売禁止」「一…
国際放送通信機構【こくさいほうそうつうしんきこう】
- 百科事典マイペディア
- 放送関係者の国際組織。世界の放送界の相互交流と協力を目的として，1969年に国際放送機構として設立され，1977年現名に改称。70ヵ国以上の放送人，…
じゅうたくきんゆうしえんきこう【住宅金融支援機構】
- 家とインテリアの用語がわかる辞典
- 住宅金融公庫の業務を継承するため、2007（平成19）年に発足した独立行政法人。住宅金融公庫で行われていた個人向けの直接融資事業から撤退し、民間…
科学技術振興機構 かがくぎじゅつしんこうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 日本の科学技術の振興を促す国立研究開発法人。英語名はJapan Science and Technology Agency、略称はJST。特殊法人改革の一環として、日本科学技術…
アフリカ・モーリシャス共同機構 あふりかもーりしゃすきょうどうきこう Organisation Commune Africaine et Mauricienne
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 略称OCAM。フランス系アフリカ諸国の政治協力機構。1965年アフリカ・マダガスカル共同機構として設立されたが、1974年マダガスカルの脱退により、現…
住宅金融支援機構 じゅうたくきんゆうしえんきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 2005年（平成17）7月に公布された独立行政法人住宅金融支援機構法（平成17年法律82号）に基づき、07年4月に、住宅ローンの証券化を支援することを主…
経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう Organization for Economic Co-operation and Development
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 経済に関する先進自由主義諸国間の国際協力機関。略称OECD。1948年、第二次世界大戦によって破壊されたヨーロッパ経済の復興の促進とマーシャル・プ…
原子力安全基盤機構 げんしりょくあんぜんきばんきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 原子力施設・原子炉施設に関する検査、設計に関する安全性の解析、評価等を行った独立行政法人。英語名はJapan Nuclear Energy Safety Organization…
国際刑事警察機構 (こくさいけいじけいさつきこう) International Criminal Police Organization
- 改訂新版 世界大百科事典
- 正式略語はICPO-Interpolであるが，ふつうはICPOあるいはインターポールと呼ばれる。ICPOは刑事警察の国際的共助機関である。ICPOは，その前身である…
タハリール・アル・シャーム機構
- デジタル大辞泉プラス
- 《Hayat Tahrir al-Sham》シリアで活動するスンニ派過激組織「ヌスラ戦線」の別称。2016年、従来忠誠を誓ってきた「アルカイダ」からの離脱宣言と共…
ライズ民間警察機構
- デジタル大辞泉プラス
- フィリップ・K・ディック『テレポートされざる者』の別邦題。
企業再生支援機構 きぎょうさいせいしえんきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- →地域経済活性化支援機構
出版デジタル機構（株） しゅっぱんでじたるきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 電子書籍の取次会社。読者（電子書籍端末）、電子書店、出版社を結び、電子書籍の普及を図ることを目的に、国内の出版業界が連携協力し、2012年（平…
ヨーロッパ経済協力機構 よーろっぱけいざいきょうりょくきこう Organization for European Economic Cooperation
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 略称OEEC。1947年、アメリカはヨーロッパ復興援助計画、いわゆるマーシャル・プランを発表、これに基づいて48年4月16日にヨーロッパ16か国によって「…
ヨーロッパ安定化機構 よーろっぱあんていかきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- →ESM
自動車技術総合機構 じどうしゃぎじゅつそうごうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 自動車の保安基準適合性審査、自動車技術等に関する試験・調査・研究・開発などを行う、国土交通省所管の独立行政法人。英語名はNational Agency for…