物質材料研究機構(読み)ブッシツザイリョウケンキュウキコウ

デジタル大辞泉の解説

ぶっしつざいりょうけんきゅう‐きこう〔ブツシツザイレウケンキウ‐〕【物質・材料研究機構】

物質科学・材料科学に関する基礎研究・基盤的研究開発を総合的に行う国立研究開発法人。平成13年(2001)に旧科学技術庁所管の国立研究機関であった金属材料技術研究所と無機材質研究所を統合して発足。ナノテクノロジーを活用した新たな物質・材料創製の基礎研究、および環境・エネルギー・情報通信・生体工学など社会的ニーズの高い領域で必要とされる材料の高度化に資する研究開発を行う。物材機構物材研NIMS(ニムス)(National Institute for Materials Science)。

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産学連携キーワード辞典の解説

物質・材料研究機構

「物質・材料研究機構」とは、「物質・材料科学技術」に関する基礎研究及び基盤的研究開発等の業務を総合的に行い、物質・材料科学技術の水準の向上を図るために2001年に設立された独立行政法人のこと。第2期科学技術基本計画に基づき、1.「ナノ物質」・「材料」、2.「環境」・「エネルギー材料」、3.「安全材料」、4.「研究基盤」・「知的基盤」の充実の4分野に関して、重点的に研究、情報提供を行っている。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

物質・材料研究機構
ぶっしつざいりょうけんきゅうきこう

物質および材料の研究に関する研究を行う文部科学省所管の国立研究開発法人(独立行政法人)。英語名はNational Institute for Materials Science、略称はNIMS(ニムス)。「国立研究開発法人物質・材料研究機構法」(平成11年法律第173号)を根拠法とする。1956年(昭和31)国立研究所として創設された金属材料技術研究所と、1966年に同じく国立研究所として創設された無機材質研究所の2研究所が統合して、2001年(平成13)に独立行政法人として設立。2015年4月に国立研究開発法人に移行した。茨城県つくば市のつくばエリアに本部(千現(せんげん)地区)および2地区、兵庫県佐用(さよう)町の兵庫エリアに西播磨(はりま)地区がある。
 機構の目的は「物質・材料科学技術に関する基礎研究及び基盤的研究開発等の業務を総合的に行うことにより、物質・材料科学技術の水準の向上を図ること」(機構法第4条)である。これに基づき、(1)物質・材料科学技術に関する基礎研究および基盤的研究開発、(2)研究開発成果の普及とその活用の促進、(3)同機構の施設および設備の共用、(4)研究者・技術者の養成およびその資質の向上、にかかわる事業を行っている。設立以来、機能性ガラス、高分子性酸化物、ナノ電子工学、光触媒、燃料電池材料など、さまざまな材料についての研究を行い、サイアロン蛍光体、次世代超合金、ナノシート(ナノ薄膜)などの研究成果をあげている。[編集部]

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