ICT(情報通信技術)の利活用を進め、デジタル教科書やネットワーク対応型の環境で行われる学校教育。日本においては、2010年度(平成22)から2013年度まで、総務省によって実施された「フューチャースクール推進事業」の対象校をさす呼称でもある。この事業は教育分野でのICT環境の構築を推進し、子供たちが主体的に学習し、新たな学び方を創造することを目的にした大規模な実証調査である。総務省は2010年度に全国で小学校10校、2011年度に中学校8校と特別支援学校2校の全児童生徒に一人1台のタブレット型端末を配備し、すべての普通教室に電子黒板、無線LAN(ラン)などのICT環境を構築した。この環境において、文部科学省は電子教科書やネットワーク対応型授業などのモデルコンテンツの開発や検証を行う実証研究を行った。成果は2014年度末に最終報告としてまとめられ、学校現場においてICTの利活用を進めるうえで、学校や教育委員会などの関係者の参考となるガイドラインとして公表された。
2013年に閣議決定された「世界最先端IT国家創造宣言」で、政府は学校の高速ブロードバンド接続、一人1台の情報端末配備、電子黒板や無線LANの整備、デジタル教科書や教材の活用、初等教育段階からの教育環境のIT化などを掲げており、2020年までに小学校、中学校、高等学校、特別支援学校における教育環境のIT化を構築し、学校と家庭がシームレスにつながる教育、学習環境を整備することを目ざしている。すでに海外では、学校教育に先進的なICTツールの活用が進められている。たとえば、シンガポールでは2008年から教育庁と情報通信開発庁が連携し、「FutureSchools@Singapore」というプログラムを実施している。小学校でワイヤレスネットワーク環境を構築し、タブレット型端末や電子ホワイトボード、デジタルカメラなどのICTツールを活用した新しい学習が行われており、こうした取り組みは、アメリカ、イギリス、韓国などでも導入されている。
[編集部]
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