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アベイラビリティ理論 アベイラビリティりろん availability doctrine

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世界大百科事典 第2版の解説

アベイラビリティりろん【アベイラビリティ理論 availability doctrine】

個々の借手が必要に応じて金融機関から借り入れることのできる資金量を(信用の)アベイラビリティという。通常の財貨の取引とは異なり,金融取引においては,個々の取引相手(とくに借手)の支払能力や経済状態が決定的に重要である(信用調査)。したがって,資金の需給調節は利子率の動きだけでは行われにくく,量的調整ないし信用割当て行われることもある。そこで利子率以外に,個々の借手が利用できる信用のアベイラビリティが借手の支出(消費,投資)行動に大きな影響を及ぼす可能性がある。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

アベイラビリティ理論
あべいらびりてぃりろん
availability theoryavailability doctrine

1950年代初めにアメリカで展開された新しい金融政策理論。その主唱者の名をとって、ローザ理論Roosa theoryともいい、また日本では貸手分析ともよんでいる。従来の理論では、金融政策の効果は利子率の変更を通じて作用し、それは資金の借手に対して借入費用の増減をもたらすという信用のコスト効果を重視した。たとえば、資金の借手である企業は、資金調達に際して、借入金利が上昇するときには期待利潤率を勘案したうえで一般的には資金需要を抑制するであろうし、反対に金利引下げのときには資金需要を増加させるであろうと考えたのである。ところが、このような金利の資金需給調整機能に対し、1930年代末に実証研究に基づいて投資の利子非弾力性が明らかにされるとともに、金融政策の有効性が疑問視されるようになってきた。これに対してローザは、第二次世界大戦中に発行された大量の政府証券が民間金融機関に累積している状況では、金融政策の効果は、借手に対してよりも、貸手である金融機関に対して有効であるとして、とくにその信用供与行動(信用のアベイラビリティ、具体的には信用供与の意志と可能力)に対する効果を重視し、金融機関の貸出意欲の変化を通じて総需要、経済活動に大きな影響が出ると考えたのである。たとえば、金利引上げ政策がとられたとすると、金融機関の所有する政府証券の価格が下落し、証券を売却して貸出増加を図ろうとしても売却損(キャピタル・ロス)となるので、結局、売却を手控えざるをえず、したがって貸出も抑制するようになり、いわゆる引締め効果が出ることとなる。これを「封じ込め効果(ロック・イン効果)」といい、アベイラビリティ理論の中心をなすもので、このほかにも流動性効果、期待効果などが作用すると考えられる。[村本 孜]
『水野正一・山下邦男監訳『現代の金融理論』(1966・勁草書房) ▽館龍一郎・浜田宏一著『金融』(1972・岩波書店) ▽岩田一政著『現代金融論』(1992・日本評論社)』

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