コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

スポーツ憲章 スポーツけんしょう

4件 の用語解説(スポーツ憲章の意味・用語解説を検索)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

スポーツ憲章
スポーツけんしょう

日本体育協会 (体協) が 1986年5月に,従来の「日本体育協会アマチュア規程」を廃止し,代わりに新しく制定した,加盟競技団体の登録競技者の資格規程。体協がアマチュア規程の見直しをせざるをえなかったのは,国際オリンピック委員会 IOCが「オリンピック憲章」から「アマチュア」の語を削除し,大会への参加資格を各国際競技連盟に一任したことと,連盟によっては競技者が出場料や賞金を受け取ってよいとの緩和傾向を示しており,各国内競技連盟は,それに準拠するのが当然となっていたためである。

本文は出典元の記述の一部を掲載しています。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

知恵蔵2015の解説

スポーツ憲章

1986年に日本体育協会が日本体育協会アマチュア規定及び「アマチュア・スポーツのあり方」を改正して制定した日本体育協会スポーツ憲章のこと。74年、国際オリンピック委員会(IOC)はオリンピック憲章(Olympic Charter)第26条の「参加資格」から「アマチュア」の文字を削除した。84年のロサンゼルス五輪でプロ選手の参加が認められ、スポーツのプロ化が世界的に進んだ。アマチュア至上主義だった日本でも、このスポーツ憲章によって選手資格のカテゴリー(プロ、アマチュア)を各競技団体に委ねるとされ、プロ化への流れができた。欧州で使われている「スポーツ憲章」(ヨーロッパ・スポーツ・フォー・オール憲章)は、75年にブリュッセルで開催されたヨーロッパ評議会加盟各国スポーツ担当閣僚会議で採択されたもの。この憲章では、いずれの個人もスポーツに参加する権利を持つ、と宣言。92年には新ヨーロッパ・スポーツ憲章が採択されている。

(高橋義雄 名古屋大学総合保健体育科学センター講師 / 2007年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

大辞林 第三版の解説

スポーツけんしょう【スポーツ憲章】

1986年(昭和61)に日本体育協会がアマチュアスポーツ発展のために示した、加盟団体の使命や競技者規定を定めるための基準。それまでのアマチュアスポーツに関する規定を改正したもの。競技団体の承認があれば、選手は広告出演料や大会出場料を受け取れることになった。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

スポーツ憲章
すぽーつけんしょう

この憲章は、公益財団法人日本体育協会(以下「本会」という)の目的とする国民スポーツの振興を図るため、スポーツ精神を育むとともに、本会加盟団体の使命・役割及び本会の加盟競技団体における競技者規程等を定めるための基準を示したものである。
 第1条 スポーツの意義
 スポーツは、人々が楽しみ、より充実して生きるために、自発的に行う身体活動である。生涯を通じて行われるスポーツは、豊かな生活と文化の向上に役立つものとなる。
 第2条 スポーツを行う者の心得
○スポーツを愛し、楽しむために、自発的に行う。
○競技規則はもとより、自らの属する団体の規則を遵守し、フェアプレーの精神を尊重する。
○常に相手を尊重しつつ、自己の最善を尽くす。
○アンチ・ドーピングに関する規程を遵守する。
 第3条 加盟団体の使命・役割
 本会加盟団体は、この憲章の趣旨に沿って、スポーツの健全な普及・発展をはからなければならない。
 第4条 憲章の適用
 この憲章は、本会加盟団体に対して適用されるものである。なお、本会の加盟競技団体の登録競技者に対する規程は、当該団体がその責任において設けるものとする。
 第5条 競技者規程の制定
 本会の加盟競技団体は、この憲章に基づき独自の競技者規程を制定するとともに、その規程を本会に届け出なければならない。
 第6条 加盟団体の役員
 本会加盟団体の役員は、常に品位と名誉を重んじ、競技者の模範となるよう行動しなければならない。
 附則1 
 この憲章は、「アマチュア・スポーツのあり方」及び、「日本体育協会アマチュア規定(昭和22 年4 月2日施行、昭和32年12月4日第1次改正、昭和46年1月1日第2次改正)」をもとに改正し、昭和61年5月7日から施行する。
 附則2
1.この憲章は、平成20 年9 月10 日から施行する。
2.但し、平成20 年9 月10 日施行以前の「日本体育協会スポーツ憲章」の内容を特に必要とする団体については、第2 条に次の事項を含めることができるものとする。
○スポーツを行うことによって、自ら物質的利益を求めない。
○スポーツによって得た名声を、自ら利用しない。
 附則3
1.この憲章は、公益財団法人日本体育協会の設立の登記の日(平成23 年4 月1 日)から施行する。

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

スポーツ憲章の関連キーワード日本体育協会NCAA伊沢ヱイ郷隆船津国夫スポーツ少年団ゲール体育協会大日本体育協会日本ホッケー協会日本テニス協会

今日のキーワード

トランスアジア航空

台湾・台北市に本拠を置く航空会社。中国語名は復興航空。1951年、台湾初の民間航空会社として設立。83年に台湾の国産実業グループに経営移管され、組織改編を実施した。92年に国際チャーター便の運航を始め...

続きを読む

コトバンク for iPhone