共同通信ニュース用語解説 「ノンアルコール飲料」の解説
ノンアルコール飲料
ビールやカクテルなど酒に似た味わいだが、アルコール度数は0・00%で清涼飲料水に分類される。アルコールが苦手な体質の人や、車を運転する人でも「飲酒気分」を味わえると人気を集め、特定保健用食品(トクホ)や機能性表示食品としても販売されている。成人向けだが、消費者団体からは未成年の飲用が飲酒につながると懸念する声も上がっている。
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ビールやカクテルなど酒に似た味わいだが、アルコール度数は0・00%で清涼飲料水に分類される。アルコールが苦手な体質の人や、車を運転する人でも「飲酒気分」を味わえると人気を集め、特定保健用食品(トクホ)や機能性表示食品としても販売されている。成人向けだが、消費者団体からは未成年の飲用が飲酒につながると懸念する声も上がっている。
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アルコール分をまったく含まない、あるいは1%未満のアルコール風味飲料。日本の酒税法では酒類とされない。
2009年(平成21)にアルコール分0.00%のノンアルコールビールをキリンビールが発売して以降、ビール以外にもチューハイ、カクテルやワイン、梅酒などの風味をもつノンアルコール飲料が続々と登場した。酒類メーカーとして培った技術を用い、実際の酒と比べても、さほど遜色(そんしょく)のない風味やのどごしをつくり出している。
当初、飲酒運転に対する規制が強化されたため、アルコールの代替飲料としての利用が予測されたが、そればかりでなくアルコールの苦手な人が宴席で飲んだり、また妊娠中、あるいは病気療養中などの理由で飲酒を控えなければならない人の断酒ストレスの解消にも利用されたりしている。さらにジュースや炭酸飲料に比べ糖分が少ないことから、ダイエット目的の飲料として、また清涼飲料水としても浸透した。一方、メーカー側にとっても酒税が課されず、確実に利益が見込める商品ジャンルとして、積極的に開発・販売を進めたという側面がある。
だが、酒類に分類されないため規制の対象とならず、また微量であってもアルコール分を含んだ商品もあることから、20歳未満の者に飲ませてもよいのか、職場で飲んでもよいのかなど、さまざまな疑問が呈されている。さらに20歳未満の者や飲酒すべきでない人にとって本物のアルコールを摂取することへの誘因となりはしないかという懸念も示されている。
[編集部]
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