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ミティゲーション ミティゲーション mitigation

翻訳|mitigation

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

ミティゲーション
ミティゲーション
mitigation

大規模な開発などによってそこなわれる自然に見合った規模の自然をなんらかの方法で復元させ,破壊を保全で相殺する方法。いわば環境面での等価交換ともいえる考え方で,アメリカで広がった。日本では 1993年静岡県清水市 (現静岡市) で制定された「興津川の保全に関する条例」が先鞭をつけた。

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出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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大辞林 第三版の解説

ミティゲーション【mitigation】

〔緩和・軽減の意〕
開発を行う際に、環境への影響を最小限に抑えるための代替となる処置を行うこと。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ミティゲーション
みてぃげーしょん
mitigation

環境に対して人間の活動がもたらす悪影響に対処するための一連の手法を意味している。回避、最小化、修復、低減および代償という5段階を、その段階順に検討することが望ましいとされている。1970年ごろにアメリカにおいて、湿地区域の急減に対処するため、ノーネットロスno net loss(自然環境の改変が不可避の場合に、地域内の別の場所での復元や保護を条件とすることにより、特定の生態系の消失をネット(差し引き)でゼロにする)原則とともに提唱された。
 日本の環境影響評価法(環境アセスメント法、1997年)においても、計画事業の実施による環境への負荷をできる限り回避し、低減し、またはその他の環境保全措置をとることに配慮するよう定められており、その他の環境保全措置には代償なども含まれる。なお、回避のためには複数案の比較検討が不可欠であり、また、全体として利用可能な最善技術の適用も必要となる。
 このように、効果的なミティゲーション手法は、事前の環境影響評価手続が科学的根拠と公衆参加に基づいて確実に行われることを前提としている。他方、事後手続であるモニタリングもかかわりが深い。モニタリング手続からのフィードバックは、当該事業の管理の改善だけでなく、ミティゲーション手法の向上にとっても重要である。[磯崎博司]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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