コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

モトローラ モトローラ Motorola, Inc.

2件 の用語解説(モトローラの意味・用語解説を検索)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

モトローラ
モトローラ
Motorola, Inc.

アメリカのエレクトロニクス製品メーカー。 1928年ガルビン・マニュファクチュアリングの名称で設立され,カーラジオのメーカーとして発足。 30年代には家庭用ラジオにも進出,第2次世界大戦中は戦略用電子機器を生産。

本文は出典元の記述の一部を掲載しています。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

モトローラ
もとろーら
Motorola, Inc.

アメリカの通信機器半導体メーカー。2011年1月、モトローラ・モビリティMotorola Mobility, Inc.とモトローラ・ソリューションズMotorola Solutions, Inc.に分社化された。1928年にイリノイ州シカゴで設立されたバッテリー・エリミネータ(当時の電池駆動のラジオを家庭用電源で利用するための装置)を生産するガルビン・マニュファクチャリングGulvin Manufacturing Corp.が前身。1930年に自動車用ラジオの生産を始め、「動きMotion」と「ラジオRadio」という語を組み合わせた「モトローラ」という製品名が創立者のポール・ガルビンPaul V. Galvin(1895―1959)によって名づけられる。のちにその市場で大きなシェアを占め、1947年に社名をモトローラとした。
 その後は、無線通信や衛星通信の基盤となる製品やその他各種のエレクトロニクス製品、組み込み用の半導体や制御システムなどを開発した。1998年の部門別売上高構成比率をみると自動車電話や携帯電話などのセルラー製品が42%と高い。地域をセル(=細胞)で分けて電波を送受信する通信システムであるセルラー方式の無線電話は世界的に普及し、同社は合弁の形態をとって海外の16市場でセルラー式電話システムを販売、設置した。アナログとデジタルの双方向音声・データ製品を供給するランド・モービル製品部門は18%を占めた。携帯用小型無線呼び出し機、有線・無線データ通信製品、モデムなどを製造・販売するのは売上構成比率9%のメッセージ・情報・メディア製品部門であった。モトローラは情報システムと通信機器の生産・販売会社として有名であったが、半導体の生産・販売でも世界的に伸張し、セルラー製品の売上げに次ぎ19%を占めた。また、同社は政府向けの電子システム・製品を供給しており、アメリカの軍事システムの一翼を担う企業ともなった。日本では、1975年(昭和50)に日本モトローラ(現モトローラ)が設立されている。
 1999年に半導体製造部門の一部をスピンオフ(分社化のこと。オン・セミコンダクター社On Semiconductor Corp.となる)させ、さらに2004年に残りの半導体製造部門もスピンオフ(フリースケール・セミコンダクター社Freescale Semiconductor, Inc.となる)させた。2004年に発売を始めた薄型携帯端末RAZR(レーザー)シリーズが爆発的にヒットし、しばらくノキアに次ぐシェアを占めたが、その後低迷し、2008年3月には携帯電話部門と通信ソリューション部門の分社化を発表。2008年の売上高は301億4600万ドルであったが、欠損は42億4400万ドルに上り、その過半は携帯端末事業の不振に由来する。[萩原伸次郎]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

モトローラの関連キーワード光エレクトロニクスパワーエレクトロニクスバイオエレクトロニクスカーエレクトロニクス固体エレクトロニクスLGエレクトロニクス日経エレクトロニクスユー・エム・シー・エレクトロニクス佐賀エレクトロニックス加賀東芝エレクトロニクス

今日のキーワード

トランスアジア航空

台湾・台北市に本拠を置く航空会社。中国語名は復興航空。1951年、台湾初の民間航空会社として設立。83年に台湾の国産実業グループに経営移管され、組織改編を実施した。92年に国際チャーター便の運航を始め...

続きを読む

コトバンク for iPhone

モトローラの関連情報