リカレント教育とは,人生のあらゆる段階で,個人の興味・関心や職業上の必要性などに応じて自由に学習できるよう,正規の学校・大学教育と労働とが教育-仕事-教育-仕事…というように相互流動化される教育戦略,教育政策を意味する。リカレント教育の定義によれば,正規の学校教育,現職教育,成人教育に関わるあらゆる教育段階に関連する多様なプログラムを包括する。しかし,現実には中等教育終了後の教育に限定して考えられ,学校教育修了後,社会人が職業から離れて行うフルタイムの再教育や職業に就きながら行うパートタイムの教育を指すことが多い。
リカレント教育の構想は,スウェーデンの教育大臣であったパルメ,O.(Olof Palme)が,1968年にフランスのヴェルサイユで開かれた第6回ヨーロッパ文部大臣会議で,スウェーデンの新しい教育政策の方向性として提示したことに端を発する。パルメはその後首相になるが,教育大臣として後を継いだカールソン,I.(Ingvar Carlsson)は,パルメによるリカレント教育の考えを継承し,スウェーデンにおける制度整備に尽力した。
当初,リカレント教育が注目された背景としては,第1に若年層と中高年層といった世代間などさまざまな社会的集団に対する教育の平等を求める議論に合致していたこと,第2に学校教育の長期化や青少年の社会的成熟の遅れに対する認識から,教育拡大に疑問が呈されていたこと,第3に,量的にも質的にも教育と労働市場との間にミスマッチがあり,若年失業につながる早い段階でのドロップアウトの存在から,学校教育に対する幻滅や教育制度に対する不満が生じていたことなどが挙げられる。そのため,学校・大学の年限延長や,現職教育による非定型教育(ノンフォーマル教育)の拡充整備を無制限に行うのではなく,教育の機会等の拡大をめざし,総合戦略的に教育政策を行う新たな発想に期待が寄せられたのである。
その後,リカレント教育はOECD(経済協力開発機構)の教育政策論の中に取り入れられ,1970年以後世界的に普及,展開されるようになる。OECDのアプローチの特徴は,義務教育以降の教育や義務教育をリカレント教育の政策に適合させるために総合的政策が必要であること,そして有給教育休暇制度・キャリア体系・報酬制度や意思決定への参画など,職業の世界も変革する必要があることを強調する点である。このように,OECDがリカレント教育を積極的に取り上げたのは,リカレント教育が労働市場を想定した教育政策であり,労働政策や若年失業者問題に対し,具体的な政策提言が可能であったことによる。
[リカレント教育実施の利点と課題]
リカレント教育の提案の斬新さは,①生涯学習を具現させるために,特定の戦略すなわち教育とその他の諸活動を交互に行うという戦略を明確にする必要があるという認識,②リカレント教育の戦略と,経済的,社会的,労働市場的諸政策との関連,③個人の生涯にわたる教育とその他の形態の学習とを交互に行うという原則に沿って再編成ができるように,現行の正規の教育制度を変革することなどである。
一方,リカレント教育を実施する際の課題として,進学を一定期間延期する場合の方途,成人の学習能力の評価,早期から能力開発が必要で技術的に十分熟達するまでの継続学習を必要とする専門分野への対応,リカレント教育の導入が逆に教育格差を拡大する場合の対策,職場を離れて学習する労働者の賃金損失分への公的補償,労働者の学習権の保障,社会的な教育経費の増大などが挙げられる。
さらに,職業人がリカレント教育といった生涯学習の機会を享受するためには,いくつかの前提がある。第1に職業人に教育機会を提供しうるよう大学が開放されなければならないこと,そして第2に,職業人が職場を離れ学習する学習権が保障されることである。これは有給教育休暇制度の整備ということにつながる。さらに第3には,多様な教育方法により,断続的に習得した単位を換算し,評価され認証されることも重要である。リカレント教育の発想にたてば,従来の人生初期に集中的に教育を受ける学校教育や高等教育の構造,あるいはその内容や方法の構造的変革が求められ,弾力的な制度運用が必要となるのである。
リカレント教育は,青少年が社会から遊離することなく,労働や職業選択を念頭においた現実感覚を持った学習を可能にする。しかし,教育制度の柔軟化,整備がなされた上で,職業人がリカレント教育を受けるかどうかは,最終的には個人の意欲や意志に依存している。成人学習の基本が自己決定学習であるとするなら,学校教育においてもリカレント教育を意図した自己教育力の育成に主眼が置かれなければならないであろう。
著者: 岩崎久美子
参考文献: OECD/CERI, Recurrent Education: A Strategy for Lifelong Learning, 1973. (「リカレント教育―生涯学習のための戦略」『教育調査』第88集,文部省大臣官房,1974)
参考文献: Tom Schuler and Jacquetta Megarry(eds.), World Yearbook of Education 1979: Recurrent Education and Lifelong Learning, Kogan Page, 1979.
出典 平凡社「大学事典」大学事典について 情報
(横田一輝 ICTディレクター/ 2018年)
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報
出典 図書館情報学用語辞典 第4版図書館情報学用語辞典 第5版について 情報
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