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企業内教育 きぎょうないきょういくindustrial training

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

企業内教育
きぎょうないきょういく
industrial training

企業がその経営活動の一環として,従業員に対して行う教育訓練。従業員の知識,技能,資質を向上させ,企業の目的に適合した考え方や行動をとるよう教育するのが目的。 1960年以降,企業経営のなかに占める教育訓練の重要性が高まるにつれて,その形態も一段と多様になってきており,対象や内容により新入社員教育,一般社員技能教育,監督者訓練,管理者訓練,経営者教育,特殊職能教育などに分けられる。日本の企業のよく整備され体系化された企業内教育訓練システムは,国際的にも広く知られており,日本の経済的成功の重要な理由の一つに数えられている。

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デジタル大辞泉の解説

きぎょうない‐きょういく〔キゲフナイケウイク〕【企業内教育】

企業が、その経営・生産に役立つ従業員を養成するために行う教育訓練。新入社員教育・技能者養成・監督者訓練・教養教育など。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

企業内教育
きぎょうないきょういく

従業員に仕事上必要な知識、技能、態度などを習得させるために、企業自らが実施する教育訓練のこと。歴史的には、技術発展により万能的熟練が分解し、徒弟制度が解体するなかで企業内教育は生成した。日本では高度経済成長期における設備近代化のなかで、大企業を中心に企業内教育・訓練の体制が整備され、その後の能力主義管理の展開とともに、「能力開発」という名の下に、以下のように総合化、体系化された。(1)定型的集合教育の形態をとる階層別・職能別教育、(2)日常業務を通じてのOJT(on the job training)、(3)小集団活動や昇進制度と結合した自己啓発。
 職業教育や職業訓練には、学校での職業教育や公共職業訓練などもあるが、終身雇用を前提に、長期的な人材形成という視点から新規学卒者を基幹労働力化していく日本的なあり方が、企業内教育、とくにOJTを重要かつ必要不可欠なものとしてきた。しかし、バブル崩壊後の不況下では、長期継続雇用を前提としない専門的能力を有するグループの活用も提起され、職場におけるOJTの意義は相対的に低下した。さらに、雇用の流動化とともに、能力開発上の重点は「社外にも通用する能力」に置かれ、社会的資格の取得に向けた自己啓発やそれへの支援が、企業内教育における政策上の課題となってきた。もとより製造業職場における中核的労働者の育成という点での企業内教育の役割は、依然として重要である。とはいえ、工場の海外移転や企業の現地展開が進むなかで、グローバル化に対応した人材の育成という新たな課題も浮上してきている。[竹田昌次]
『山田博夫著『企業の教育訓練』(1978・産業能率大学出版部) ▽兼子宙著『企業内教育訓練』新版(1983・日本労働協会) ▽小池和男著『日本企業の人材形成』(中公新書)』

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