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成人教育 せいじんきょういくadult education

翻訳|adult education

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

成人教育
せいじんきょういく
adult education

広義には,一般成人を対象とし,学校教育で習得した知識,技能の基盤のうえに,社会生活に必要な各種の学習の機会を提供する教育をさす。成人教育の課程は,大学が提供することが多く,これは大学拡張などと呼ばれるが,高等教育とはみなされない。日本では社会教育の一部として位置づけられているが,欧米,特にイギリスでは成人学校大学拡張運動と結合して早くから発達した。

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デジタル大辞泉の解説

せいじん‐きょういく〔‐ケウイク〕【成人教育】

社会教育の一環として成人を対象にして行う教育。一般教養のほか、趣味・実技など多様な内容のものを含む。社会教育と同義で用いられることがある。

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百科事典マイペディアの解説

成人教育【せいじんきょういく】

社会教育の一部で,成人に対して教育と研究の機会を提供し,その社会人としての向上を図る教育活動。社会教育と同義にも使われる。英国で大学拡張と結合して最も早く発達。

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大辞林 第三版の解説

せいじんきょういく【成人教育】

成人を対象とする教育。社会教育の一部で、一般教養・技術教育などが内容の中心である。広義には社会教育そのものをさす。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

成人教育
せいじんきょういく
adult education

成人を対象とする教育をさし、成人が主体的に行う組織的な学習を含む。欧米では、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、民衆教育労働者教育といわれたものが、しだいに成人教育とよばれるようになり、対象も一般成人に広がっていった。日本では、このことばは1920年代に社会教育のなかでよく使われるようになった。アメリカやイギリスでは大学開放(大学拡張)、北欧やドイツなどでは民衆大学というように、学校型の成人教育が目だつ。
 日本でも、1919年(大正8)から文部省がその直轄学校で公開講座を開き、23年からはこれを成人教育講座と称するようになる。当初は学校教育の機会の不足していた人々が主対象であったが、今日では学歴に関係なく、教養を高めたり、生活課題に取り組んだりする学習のほか、職業上の知識・技術を身につける学習が盛んになっている。識字などの成人基礎教育から専門職の継続教育まで、その範囲は広い。地域の施設や団体によっても多様な成人教育が展開されており、生涯教育の動きのなかで、成人教育の重要性が増している。[上杉孝實]
『アーノルド・S・M・ヒーリー著、諸岡和房訳『現代の成人教育――その思想と社会的背景』(1972・日本放送出版協会) ▽上杉孝實・大庭宣尊編『社会教育の近代』(1996・松籟社)』

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図書館情報学用語辞典の解説

成人教育

学齢期を越えた成人が市民生活に必要な知識を得たり個人の発展や生活向上を実現させていくために,多様な社会機関によって組織化されたプログラムを通じて行う自己教育活動.公共図書館における成人教育は,成人の継続学習の必要性と情報収集の重要性を前提としている.図書館は読書相談,学習相談サービスを中心に,学習関連情報の提供や教育的プログラムの企画や実施など,成人教育活動をサポートするさまざまなサービスを提供している.

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世界大百科事典内の成人教育の言及

【社会教育】より

…学校教育以外の領域において組織される教育・学習活動の総称であって,ときにひろく文化活動やスポーツ活動も含まれる。
[用語と概念]
 社会教育という用語は日本独自のものであって,欧米では一般にadult education(英語),Erwachsenenbildung(ドイツ語),éducation populaire(フランス語)など成人教育,民衆教育の語が用いられる。近代以降の社会教育をみると,国家による民衆教化に抗して,社会的に自立した成人や勤労青年をその主体とし,自己教育活動をその本質ととらえようとする思想と実践が展開されてきた歴史がある。…

【生涯教育】より

…現代社会の教育とくに公教育のあり方を〈一生涯にわたる教育〉という見地から広く社会的にとらえなおし,総合的に再編成しようとする新しい教育変革の原理ないし構想の総称。1965年,パリで開かれたユネスコの成人教育推進国際委員会で,P.ラングランが提唱し採択されて以来,国際的に注目され展開されるようになった。このことからも知られるように,今日の生涯教育論は元来,歴史的には学校教育の開放あるいは延長として自覚されてきた社会教育(成人教育)の発展に負うところが多い。…

【労働者教育】より

…(3)では,その公的保障をめぐって緊張をはらんだ問題がある。現代人権思想の発展の下で,自己教育運動の社会教育的意義をとらえて公的な援助や行政への参加を保障する原理は,日本の社会教育法にも定着しているが,イギリスの成人教育規定(1924)が〈補助すれど支配せずsupport but not control〉をかかげながら,〈市民精神の涵養〉をうたって一部の独立労働者教育運動団体を国庫補助の対象としないという矛盾は現代にも続いている。しかし,近年国際的に労働者の有給教育訓練休暇の制度化がすすむなかで,その教育活動を労働組合が担う事例がフランスやイタリアを中心として展開され,労働者の自己教育運動はみずからの手で公的保障のあり方を定める力をもちつつある。…

※「成人教育」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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