国際疾病分類（読み）コクサイシッペイブンルイ（その他表記）International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems

デジタル大辞泉

こくさい‐しっぺいぶんるい【国際疾病分類】

《「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」の略称》⇒アイ‐シー‐ディー（ICD）

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

国際疾病分類

世界保健機関(WHO)が作成している疾病、傷害および死因の統計分類で、病気の分類では国際的な標準となっている。世界中の医療従事者や研究者が診断や調査に使用しており、政府の人口動態調査などにも用いられている。国際統計協会の「死因分類」を1948年にWHOが引き継ぎ、以来改訂を続けており、現在、使われているのは90年に採択された10版。最新版となる11版には約5万5千の項目がある。(ジュネーブ共同)

更新日:2019年5月25日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

国際疾病分類
こくさいしっぺいぶんるい
International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems

疾病や傷害、死因の統計を国際比較するため、世界保健機関（WHO）から各国に勧告されている統計分類。正式名称は「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」。ICDと略称される。各国比較ができるよう、アルファベットと数字を用いたコードで統一され、各国から集まったデータはWHOにより「World Health Statistics」として公表されている。

　ICDの取組みは1900年、国際統計協会による国際的な死因分類の試みとして始まり、日本でも同年に導入された。その後、疾病分類の必要性が指摘されたため、1948年、WHOの所管となった第6回改訂で疾病統計にも適用できるよう分類を改正。さらに現行の1990年の改訂（ICD-10）で、統計目的を強調するために現在の名称に改めた。

　日本はICDに準拠した「疾病、傷害及び死因の統計分類」を統計基準とするよう統計法で定めており、1995年（平成7）からはICD-10が人口動態統計、患者調査、社会医療診療行為別統計などの公的統計に利用されている。また医療保険の各保険者が公表する疾病分類別統計や急性期入院医療を対象とした診断群分類別包括評価制度（DPC制度）、医療機関における診療録の管理など、公的統計以外にも活用されている。

　2019年には29年ぶりの改訂となるICD-11が世界保健総会で採択され、2022年1月に発効した。改訂の最大の特徴は、従来の冊子体からインターネットを使った完全デジタル化への移行である。また日中韓の伝統医学（漢方医学）が導入されたほか、「免疫系の疾患」「睡眠・覚醒障害」などの章が新設された。WHOは5年以上の経過措置を経て改訂版を適用するよう加盟各国に勧告している。

［高野　聡　2023年1月19日］

[参照項目] | 世界保健機関

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

国際疾病分類
こくさいしっぺいぶんるい
international classification of disease; ICD

世界保健機関 WHOが，国際的に統一した疾病，傷害および死因の統計分類の体系で，各国が行政上の目的の諸統計に使用することを勧告している。疾病と傷害の全体をまず全身病 (I.感染症および寄生虫病，II.新生物，III.その他全身病) ，解剖学的系統別の疾患 (IV～VII) ，分娩・奇形・新生児疾患 (XIII～XV) ，症状など (XVI) ，不慮の事故・中毒および暴力 (XVII) の 17の大分類項群に分け，そのうち基本となる分類を3桁数字で表わし，さらにその一部は細分類を行なって4桁数字で示している。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

栄養・生化学辞典

国際疾病分類

　世界保健機関が疾病の状況や死因の統計のために提案している疾病の分類．

出典　朝倉書店

世界大百科事典（旧版）内の国際疾病分類の言及

【死因】より

…　死因を示す場合には，症状名(たとえば呼吸困難や心不全など)を掲げることは避け，傷病名を用いることになっている。この際，傷病名の選択は，国際疾病分類International Classification of Diseases(略称ICD)によることを原則としている。これは，WHOの憲章に基づいて規定されたもので，1900年フランスの提唱により定められて以来，約10年ごとに改正されている。…

※「国際疾病分類」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」