東洋自由新聞（読み）とうようじゆうしんぶん

改訂新版　世界大百科事典

東洋自由新聞 (とうようじゆうしんぶん)

1881年（明治14）3月18日創刊された日刊新聞。フランスに遊学し自由主義思想に触れた公卿西園寺公望（さいおんじきんもち）が社長，中江兆民が主筆を務めた。おりからの自由民権運動の高揚のなかでフランス的な自由民権論を展開し，とくに，中江兆民の執筆になる社説は，当時の自由民権思想のなかでも卓越していた。そのほか国内政治状況，外国事情などの報道記事も充実していた。しかし，西園寺が自由民権派の新聞社社長を務めることを好まない政府は，極秘の勅命によって西園寺を退社させた。これに憤った社員松沢求策らは政府の干渉のいきさつを暴露する檄文（〈東洋自由新聞顚覆す〉）を配布し，逮捕された。社長と有力社員を失ったのに加えて資金提供者であった社主稲田政吉が社を脱退したため経営的にも行き詰まり，81年4月30日第34号をもって廃刊した。
執筆者：有山 輝雄

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

東洋自由新聞
とうようじゆうしんぶん

1881年（明治14）3月18日、フランス帰りの西園寺公望(さいおんじきんもち)を社長にして東京で創刊された日刊紙。中江兆民が主筆になり、フランス流の思想をもとに自由平等の大義を鼓吹しようとしたもので、社員に松田正久、相田正文、松沢求策、林正明らがいた。しかし自由民権運動の高揚期に、清華(せいが)（公卿(くぎょう)の家格）筆頭である西園寺が新聞を主宰するということの社会的影響を恐れた三条実美(さねとみ)、岩倉具視(ともみ)らは、4月8日明治天皇の内勅によって、西園寺に新聞から手を引かせた。松沢は、このいきさつを檄文(げきぶん)にして配布したため罪に問われ、結局、同紙は4月30日「東洋自由新聞顛覆(てんぷく)す」の社説を掲げて第34号で廃刊になった。

［春原昭彦］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

東洋自由新聞【とうようじゆうしんぶん】

1881年３月18日創刊，４月30日廃刊の日刊新聞。自由民権運動の中心的言論機関たらんとして発刊。中江兆民を主筆として，フランス的な自由民権論を展開した。内外の報道記事も充実していたが，社長西園寺公望を政府が極秘の勅命により退社させ，さらに資金提供者である社主が社を脱退，経営的に行きづまり，廃刊。

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

東洋自由新聞
とうようじゆうしんぶん

1881年3月 18日に創刊された自由民権派の日刊新聞。前年3月に国会期成同盟が結成され，自由民権運動が本格化しようとしていた頃，西園寺公望がフランスから帰国して社長となり，パリで知合った中江兆民を主筆に据えて創刊した。これに驚いた政府は，太政大臣三条実美，右大臣岩倉具視を通して新聞との絶縁を西園寺に迫ったが西園寺は拒否した。そこで4月8日，天皇から退社せよという内勅が出され，ついに西園寺も屈服した。このため4月 30日 34号限りで突如廃刊された。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

旺文社日本史事典 三訂版

東洋自由新聞
とうようじゆうしんぶん

明治前期，自由民権派の新聞
1881年創刊。西園寺公望 (きんもち) を社長，中江兆民を主筆とし，自由主義的論陣を張ったが，政府は華族出身の西園寺が民権派新聞の社長を務めることに干渉し，１か月余り34号で廃刊となった。

出典　旺文社日本史事典 三訂版

世界大百科事典（旧版）内の東洋自由新聞の言及

【西園寺公望】より

…1870年(明治3)パリに留学し，法学者アコラスÉmile Acollasに学んで自由思想の洗礼をうけ，パリの自由な生活を楽しんだ。80年に帰国すると，社会，人民の進歩を図るため教育，文化を重視し，明治法律学校(明治大学の前身)の創設に加わり，81年には中江兆民，松田正久らと《東洋自由新聞》を発刊して社長兼主筆となり，自由民権を唱えた。政府は退社を画策したが西園寺は拒絶し，天皇の内勅でやむなく辞職した。…

【中江兆民】より

…辞官後は仏学塾での研究教育とならんで高谷竜洲，岡松甕谷，三島中洲らの漢学者の門をたたき漢学仏典の研究に専心した。81年西園寺公望らと始めた《東洋自由新聞》は，その後死ぬまで継続される藩閥政府批判と自由民権の確立のための言論活動の最初の舞台となった。　思想家としての彼の特色は，西洋についての学識を単に知識として伝達啓蒙するだけでなく，一つ一つ伝統的思想の内部にある潜在的な要素とつきあわせ，その異同の吟味を通じて伝統思想の内側から普遍的価値に接近していこうとする態度をつくりあげた点にある。…

※「東洋自由新聞」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」