コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

社説 シャセツ

4件 の用語解説(社説の意味・用語解説を検索)

デジタル大辞泉の解説

しゃ‐せつ【社説】

新聞・雑誌などで、その社の責任ある意見および主張として載せる論説。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:曽根脩
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

世界大百科事典 第2版の解説

しゃせつ【社説】

新聞が自社の意見として掲載する論説。通常,論説委員会で論議のうえ,そのテーマの分野を担当する委員が執筆する。イギリスでは1695年特許検閲法の廃止によって数多くの新聞が創刊された。ホイッグ,トーリーの二大政党の対立を背景にD.デフォーの《レビュー》(1704‐13),J.スウィフトが半年間論説を担当した《エグザミナー》(1710‐12),J.アディソンの《スペクテーター》(1711‐12)などが解説,論説を載せて評論新聞essay paperと呼ばれた。

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
All Rights Reserved. Copyright (C) 2015, Hitachi Solutions Create,Ltd. 収録データは1998年10月に編集製作されたものです。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。また、本文中の図・表・イラストはご提供しておりません。

大辞林 第三版の解説

しゃせつ【社説】

新聞・雑誌などで、その社の主張として載せる論説。〔ヘボン 三版

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

社説
しゃせつ
editorial

国内・国外で日々生起する政治、経済、社会などの時事問題について、新聞社、出版社が、社の責任において、その理非を論じたり、説明したりするために紙(誌)上に掲げる意見、主張のこと。現在の日本の新聞の社説は一般に匿名であり、社が責任を負う形になっている。新聞が発生した初期のころは、時事問題を論じた投書または著名な学者、政治家、有識者の寄稿を「論説」として掲載して、民衆の啓蒙(けいもう)にあたっていた。欧米の新聞、出版物でも、初期のころは投書(レター)の形式をとっていたが、19世紀初期から、発行者、編集者が自ら論説を執筆、掲載するようになり、しだいに現在の社説の形になってきた。
 日本の新聞に社説が登場したのは1874年(明治7)からで、『日新真事誌』『朝野(ちょうや)新聞』『東京日日新聞』などの、いわゆる政論新聞が社説欄を常設、著名な論客が執筆するようになり、社説の影響力が認識されるようになった。明治から大正にかけ、自由民権、国会開設、条約改正、憲政擁護、普通選挙運動などに社説が果たした役割は大きかった。第二次世界大戦後、新聞をはじめ各種のマス・メディアが発達・普及し、情報伝達機能が高まるとともに、民衆の情報・知識が豊富になるにつれ、筆者の権威による論説から、しだいに匿名の社説に変化してきた。
 現在の社説は、日々生起する時事問題に、民衆の代表としての新聞の立場から、ことの理非を論じ、批判するとともに、その問題に対する民衆の理解を助ける解説的役割を果たすという性格が強くなっている。これは、現在の新聞が客観報道を旨とし、政治的には中立・公正、不偏不党を社是とするものが多くなったからである。しかし、こうした社説の変化に対し、「批判的精神が貧弱で、主張に魅力がなくなった」「社説の呼びかける対象がはっきりしない」「構成がわかりにくく、論旨があいまいである」「抽象語が多く、具体性に欠ける」などの批判が高まっており、社説を読む人が少なくなっている。この意味で社説がもつ社会的影響力はかならずしも高いとはいえないが、社説を通して各紙のさまざまなトピックに対する姿勢を理解できることから、新聞の重要な要素であることにはかわりない。
 なお、アメリカでは、放送の分野でも放送局が社説放送editorial broadcastingを行っているが、日本のラジオ、テレビでは「放送の中立性」というたてまえから、社説放送は認められていない。[高須正郎・伊藤高史]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

社説の関連キーワードカニバリゼーション公開状続載連載論説自社広告多数意見付載入広告最高裁裁判官の意見

今日のキーワード

大統領補佐官

各種政策の立案その他に関し,側近として大統領に助言する役職だが,実質上はブレーン,顧問として多面的な役割を担う。憲法で定められた唯一の行政責任者である合衆国大統領は,強大な権力を持つにもかかわらず,議...

続きを読む

コトバンク for iPhone

社説の関連情報