日本大百科全書(ニッポニカ) 「船員教育」の意味・わかりやすい解説
船員教育
せんいんきょういく
おもに商船船員の養成や訓練をさしており、学校教育法（昭和22年法律26号）における学科の一つである商船科教育との区別もなく使われる。
船舶職員の養成は、1875年（明治8）設立の三菱(みつびし)商船学校（後の東京高等商船学校）、船舶部員の養成は、日本海員掖済(えきさい)会による1888年からの水火夫の委託養成に始まる。明治初期に近代海運が一挙に移入されたため、船員教育は早期に整備され、おもに大手船会社に労働力を供給した。高等商船学校では船舶運航の教科以外に、全寮制のもとで軍事訓練が行われ、徴兵は免除されたが海軍の予備士官に編入された。日清(にっしん)戦争、日露戦争、第一次世界大戦を転機にして、各級の養成機関が増設された。第二次世界大戦時には、高等商船学校3校、中等商船学校7校、高等海員養成所6か所、普通海員養成所12か所にもなった。
第二次世界大戦後は、1949年（昭和24）に東京高等商船学校から昇格した東京商船大学（現東京海洋大学）、1952年に新設された神戸商船大学（現神戸大学）、そして1967年に昇格した鳥羽(とば)、大島、広島、弓削(ゆげ)（愛媛県）、富山の各商船高等専門学校において、船舶運航学術の研究と教授が行われるようになった。これらの学校には、伝統的に航海学科と機関学科しかなかったが、1970年代に入って、運送工学、輸送科学、舶用制御工学、海洋機械管理工学、海運港湾貿易コースなど、学・教科の編成替えが行われた。また、独立行政法人海技教育機構として、小樽(おたる)、宮古、館山(たてやま)、唐津(からつ)、口之津(くちのつ)に、中学校卒業者を対象とした修業期間3年の本科をおく国立海上技術学校、宮古、清水、波方(なみかた)に、高等学校卒業者を対象とした修業期間2年の専修科をおく国立海上技術短期大学校があり、下級海技士や船舶技士の養成が行われている。そして、海技教育機構の海技大学校（芦屋(あしや)）では、船舶職員としての昇進や昇格のための教育が行われている。そのほかに全国10か所ほどで海技資格取得研修が行われている。
これら船員教育機関における乗船実習は、独立行政法人の航海訓練所（横浜）に委託されている。
［篠原陽一］
