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NIE

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

NIE

Newspaper in Education(教育に新聞を)の略。新聞を学校などで教材として活用し、興味や関心の幅を広げる取り組みで、1930年代に米国で始まった。日本では日本新聞協会が85年の第38回新聞大会で提唱し本格化。同協会は学校ぐるみで取り組みを進める「NIE実践指定校」を認定しており、今年度は全国で542校にのぼる。

(2016-08-28 朝日新聞 朝刊 教育1)

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知恵蔵の解説

NIE

学校の授業や学級活動などで新聞を学習教材にすることにより教育効果を高めようとする運動ないし実践。1930年代にアメリカで始まったといわれるが、日本でも80年代から新聞界が取り組みを始め、現在では日本新聞教育文化財団を柱に活動を推進してきている。複数の新聞の読み比べも含めて、具体的な記事を様々な角度から読み込み議論することによって、幅広い社会的知識を得つつ社会への興味関心が高まり、一般的な読み書き能力が向上すると共に、さらに主体的な学習態度が身につくことも効果としてあげられている。この推進のため、NIE基金が設立されて新聞の無料提供事業が実施されており、NIE実践校は2006年度には全国で490校にのぼっている。

(浜田純一 東京大学教授 / 2007年)

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デジタル大辞泉の解説

エヌ‐アイ‐イー【NIE】[newspaper in education]

newspaper in education》「教育に新聞を」の意で、学校教育で新聞を教材として利用する学習活動のこと。米国では1930年代から広く行われており、日本でもNIE委員会が1988年に設置され、NIEの導入が進められた。現在は、日本新聞教育文化財団の運営するNIE全国センターによって全国的に推進されている。

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大辞林 第三版の解説

NIE

〖newspaper in education〗
「教育に新聞を」。新聞を学校教育の教材として利用すること。学校への新聞の提供や、紙面提供、新聞社見学など。

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

NIE
エヌアイイー

教育新聞を」という運動で,学校の授業で用いる教材として新聞を活用すること。Newspaper in Educationの略。新聞社と学校が共同で行なう活動で,アメリカ合衆国で 1930年代から組織的に始まり,若者の活字離れ,識字率(→識字)の低下のなかで世界的な広がりをみせた。国際識字年にちなんで 1990年5月,ニューヨークで初の国際NIE大会が開かれ,アメリカ,日本をはじめ,アジア,ヨーロッパ,中南米,アフリカなどから 19ヵ国が参加した。日本では 1985年に日本新聞協会の提唱により本格的な取り組みが始まり,1997年にはすべての都道府県で学校に新聞が提供された。2016年4月現在,世界新聞・ニュース発行者協会 WAN-IFRA(→世界新聞協会)によると 80ヵ国以上で実施されており,日本新聞協会は日本全国で 500以上の小中高校を NIE実践指定校に認定している。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

NIE
えぬあいいー

新聞を素材に学習を進める試み。Newspaper in Educationの頭文字をとったもの。1930年代、ニューヨーク・タイムズが、新聞を利用した学習の展開を提案したのが契機となり、子どもの読書力を高める活動として、新聞を活用する運動が全米に広まった。その後、教育に新聞を活用する試みは世界的に展開されるようになった。
 日本でも、社会科などで新聞を利用した教育が試みられていたが、そうした実践を全国的に発展させる目的で、1985年(昭和60)の日本新聞協会加盟各社が集まって行われる新聞大会において、NIE(Newspaper in Education、「教育に新聞を」) が提唱され、NIE専門部会が発足した。その後、89年(平成1)、日本新聞協会と教育界とが提携して、全国組織として「NIE推進協議会」が結成された。98年には活動の中心を日本新聞教育文化財団に移した。各県に委員会が設置され、「教育に新聞を」を共通のスローガンとして、2006年には全国で459校が活動に参加、総合的な学習の時間や社会科、国語などで試みられている。
 電子メディア時代を迎えた今日では、メディア・リテラシーmedia literacyの育成が急務になり始めた。メディア・リテラシーには、多様な意味が含まれるが、基本となるのは、情報を取捨選択する能力の育成であろう。同じ情報について、みんなで情報の受け止め方を話し合う、あるいは、各新聞の扱いの違いを読み比べる、あるいは、情報の伝達が時間の経過につれてどう変化するかを確かめること等が、代表的な取り組みとなる。さらに、同一の情報が新聞とテレビ、インターネットとでどう扱いが異なるのかを確かめることも有効な方法であろう。
 そうした意味では、これからのNIEは、扱う対象を新聞に限定(新聞リテラシー)するのでなく、新聞を中心にテレビやインターネットなどを含めて、メディアへの総合的な判断力や発信力を育成することが重要であろう。[深谷昌志]

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