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チェーン・ストア チェーンストア

百科事典マイペディアの解説

チェーン・ストア

連鎖店。同種あるいは類似商品を扱う多数の小売店が中央本部の管理下に組織された大規模な小売形態。翼下の全加盟店が単一企業として組織されたものと,各加盟店が企業として独立しつつ共同で仕入・販売を行うボランタリー・チェーン・ストア(任意連鎖店)とがある。
→関連項目長崎屋[株]

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト百科事典マイペディアについて | 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

チェーン・ストア
ちぇーんすとあ
chain store

連鎖店と訳されることもある。国際チェーン・ストア協会の定義によれば、単一資本で11以上の店舗を直接経営・管理する小売業または飲食店の形態であるが、一般には、一つの企業が多店舗経営を行う形態をさしていう。この形態では、各店舗の経営は本部によって標準化され、集中的に管理される。仕入れは原則として本部が一括して行い、各店舗は販売に専念する。本部による一括仕入れによって個々の商品の仕入れ量は大きくなるため、仕入れ先に対して価格などについて交渉力(バイイング・パワー。購買力ともいう)が強くなる。各店舗ごとに仕入れる場合と比べて仕入れ原価は低くなり、同時に仕入れ経費も節減される。また生産者に対しては、チェーン・ストア独自の仕様による商品(プライベート・ブランド品)を一括発注し、生産させることができるので、販売商品の面でも他企業の店舗との差別化が図れる。
 チェーン・ストア形態によって、各店舗は小規模で分散していても企業としては大規模化が可能となった。アメリカやイギリスなどでは19世紀後半からチェーン・ストアが発展し、日本でも1910年代(明治末期)から登場した。なかでも高島屋が1931年(昭和6)に始めた均一店チェーンは一時は106店にまで達したが、第二次世界大戦によってほとんどが消滅してしまった。日本でチェーン・ストアが本格的に発展したのは第二次世界大戦後の高度成長期(1960年代)で、主としてスーパーマーケットを経営する企業によってチェーン展開が急テンポで進んだ。日本チェーンストア協会加盟の企業数、店舗数は、1968年4月時点でそれぞれ73社、1066店であったが、2010年(平成22)7月時点では63社、7858店となった。企業数は合併や協会からの脱退で減少したが、店舗数の伸びは著しい。
 チェーン・ストアの形態をとる企業にはスーパーマーケットがもっとも多いが、1990年代からは専門店のチェーン・ストアの伸びが著しい。とくに家電、婦人服・紳士服、カメラ、ホームセンター、飲食店などの専門店企業においてチェーン展開が目だっている。このほか、広告代理店やハウスクリーニングなどのサービス業でもチェーン展開が行われている。
 チェーン・ストアと同様のメリットをねらった形態として、おもに問屋が中心になり小売店が集まってつくるボランタリー・チェーン、メーカーや販売業者が独立小売店を加盟店としてシェアの拡大を図るフランチャイズ・チェーンがある。一大勢力に成長したコンビニエンス・ストアは、フランチャイズ・チェーンの代表的な成功事例である。これらと区別するために、チェーン・ストアをレギュラー・チェーンとよぶことが多い。レギュラー・チェーン、ボランタリー・チェーンおよびフランチャイズ・チェーンの3形態をあわせると、2007年時点の小売年間販売額は全国小売販売額の約6割に達すると推計される。[伊藤公一]
『渥美俊一著『21世紀のチェーンストア――チェーンストア経営の目的と現状』(2008・実務教育出版) ▽林薫著『チェーンストアの常識』(2010・商業界) ▽鈴木豊著『チェーンストアの知識』(日経文庫)』

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について | 情報 凡例

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