ペティの法則（読み）ペティのほうそく（英語表記）Petty's law

改訂新版　世界大百科事典

ペティの法則 (ペティのほうそく)
Petty's law

C.G.クラークは，産業を三つの種類に区別して，それぞれ第1次，第2次，第3次産業と名づけた。第1次産業は農業，林業，水産業などから成り，経済発展に伴いその比率は低下し，製造工業を中心とする第2次産業の比率が高まるという現象がみられる。さらに主として商業，サービス業から構成される第3次産業の比率の上昇もみられる。このような傾向をふつう〈ペティの法則〉と呼ぶ。もともとはW.ペティが《政治算術》の中で主張したことであって，〈農業よりも工業のほうが利益が大きく，さらに進んで商業のほうが利益が大きい〉という文章に基づいてクラークが名づけたものである。そのため，ときとしては〈クラークの法則〉〈ペティ=クラークの法則〉と呼ばれることもある。

　この法則はとくに，第3次産業の定義が実質的な意味をもつものではなく，第1次および第2次産業に属さない産業のすべてを含むことになっているため，必ずしも明確な理論的意味をもつものではないことに注意する必要がある。

　またホフマンWalther Hoffmannは製造工業を消費財産業と資本財産業に分類し，工業化の進展とともに資本財産業の消費財産業に対する比率が増大していくことを明らかにした。これを〈ホフマンの法則〉といい，また消費財産業と資本財産業の比率を〈ホフマン比率〉という。
執筆者：宇沢 弘文

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

ペティの法則【ペティのほうそく】

英国の経済学者ペティは，17世紀に一国の産業が農業から製造業，商業へと発展するにつれて富裕になることを指摘。C.G.クラークはこれにヒントを得て一国の産業構造を，農業などの第一次産業，製造業などの第二次産業，商業・運輸などの第三次産業に大別，経済発展が第一次産業の縮小と第二次・第三次産業の段階的な拡大をもたらすことを各国について実証した。この傾向をペティの法則，クラークの法則，またはペティ=クラークの法則という。

出典　株式会社平凡社

日本大百科全書(ニッポニカ)

ペティの法則
ぺてぃのほうそく
Petty's law

国民所得水準の上昇に伴って、一国の産業構造が、第一次産業から第二次産業、第二次産業から第三次産業へ、その比重を移していくという経験法則。産業の三部門分割はフィッシャーAllan George Barnard Fisher（1895―1976）の先鞭(せんべん)によるが、この産業区分をもとに、イギリスの経済学者C・G・クラークは彼の実証研究『経済進歩の諸条件』（1940）のなかで、国民所得水準の上昇につれて、労働力の比重が第一次産業で低下し、第二次および第三次産業で上昇することを明らかにした。そのなかで、17世紀イギリスの経済・統計学者W・ペティの著作『政治算術』（1690）からの章句を引用し、ペティがすでに経済発展と産業間の労働力分布の関係に注目していたことを指摘して、この経験法則をペティの法則と名づけた。なお今日では、ペティの法則は、クラークの法則Clark's lawともペティ‐クラークの法則ともよばれている。

［三浦正史］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典（旧版）内のペティの法則の言及

【クラーク】より

…第2次大戦後オックスフォード大学に戻り，53年より69年まで同大学農業経済学研究所所長を務めた。代表的著作《経済進歩の諸条件》(1940)においてクラークは，産業を第1次産業，第2次産業，第3次産業に区分し，経済発展に伴い一国の産業構造の比重が第1次産業より第2次産業へ，ついで第3次産業へ移るという経験法則を発見，〈ペティの法則〉(ペティ=クラークの法則ともいう)と名づけた。ほかに《人口増加と土地利用》(1967)など著書多数。…

【サービス業】より

…17世紀にW.ペティは〈農業よりも製造業によるほうが，さらに製造業よりも商業によるほうが利得がはるかに多い〉と述べた。この発言に注目したコーリン･クラークとS.S.クズネッツは，各国における諸統計を駆使した結果，所得水準の上昇とともに第3次産業の比重が高まるという産業構造の変化の傾向を実証した(ペティの法則)。
【経済に占める比重増加の要因】
　このように経済に占めるサービス業の比重が増大する要因は，次の諸点である。…

【産業】より

…ペティは17世紀ころイングランドで農夫の賃金が1週4シリングであったのに，海員の賃金が12シリングであったという事実や，人口の大部分が製造業や商業に従事していたオランダの1人当り所得水準が他のヨーロッパ諸国より高かったという点に注意を払い，同一国内でも1人当り所得水準あるいは相対的生産性の高い第2次，第3次産業に労働力や資本が移動し，したがってその所得構成比も高まろうとする一般的傾向が発生するとみる。クラークはこれを〈ペティの法則〉といった。しかし，各国の国民所得統計や労働力統計を駆使して，世界経済的規模においてこの傾向を実証したのはクラークであるから，これを〈クラークの法則〉ともいう。…

※「ペティの法則」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」