ロートベルトゥス（英語表記）Johann Karl Rodbertus

改訂新版　世界大百科事典

ロートベルトゥス
Johann Karl Rodbertus
生没年：1805-75

ドイツの国家社会主義者。ポンメルンの学者の家に生まれた。6年間の司法官のあとフリーの生活にはいり，1848年の三月革命後には短期間プロイセン国民議会の議員となり，一時は文部大臣にも就任した。A.H.G.ワーグナーやF.ラサールと親しく，革命ではなく国家による上からの漸次的な改良で土地と資本の私有を廃止していこうと考えた。《キルヒマンへの手紙》の第3書簡（1851）の地代論や〈資本論〉という名前のついた第4書簡（1883）の賃料論などが，その論拠であった。賃料論では，土地と資本の私有のため，本来労働者のうみだす生産物の一部が賃料（レンテRente）になっているとした。彼はマルクスの剰余価値論がこの賃料論の剽窃（ひようせつ）だと主張したことでも有名である。
執筆者：馬渡 尚憲

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

ロートベルトゥス
ろーとべるとぅす
Johann Karl Rodbertus
（1805―1875）

ドイツの経済学者。ポンメルンのグライフスワルトに生まれる。ゲッティンゲンとベルリンの両大学で法律学を学び、卒業後は一時司法官としての生活を送った。1836年ヤゲッツォーに農場を購入し、それ以来この地に定住、自ら耕作に従事しつつ、経済学、歴史学、社会問題などの研究に専念した。もっとも、48年の三月革命後、きわめて短期間であるがプロイセンの文部大臣に就任したこともある。彼の主著としては『国家経済の現状認識のために』（1842）や『地代論』（1851）などが知られているが、経済学史上は地代にかかわるいくつかの提言でわずかにその功績をとどめているにすぎない。すなわち彼は、イギリス古典派経済学の代表者の1人リカードの労働価値説に立脚して剰余価値論を基礎づけ、労働者が自ら取得する賃金以上に生み出した価値を賃料(レンテ)（＝剰余価値）として規定し、この賃料のなかにこそ地代および利潤が含まれるものと考えた。この見解に基づいて、彼は、資本主義的生産力の増大が不可避的に賃金を減少せしめることになり、ひいては労働者階級の貧困化と消費不足に基因する恐慌をもたらすという過少消費説的恐慌論を主張した。

［古沢友吉］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ロートベルトゥス
Rodbertus， Johann Karl

[生]1805.8.12. グライフスワルト
[没]1875.12.6. デンミン，ヤゲツォブ
ドイツの経済学者，社会主義者。ゲッティンゲン，ベルリン大学で法学を修め，司法官吏からプロシアの州議会議員を経て，1848年国会議員。以後死の直前まで社会主義的政治活動を続けたが，彼の名声は経済学の分野における功績にある。リカード流の労働価値説に立脚し，剰余価値論 (彼は賃料と呼んだ) ，絶対地代論を主張した。また労働力，生産諸力，生産関係というのちのマルクス経済学の基礎的概念となった言葉を早くから用い，マルクス経済学の形成に大きな影響を与えた。主著『国家経済の現状認識のために』 Zur Erkenntniss unsrer staatswirtschaftlichen Zustände (1842) ，遺稿『資本論』 Das Kapital: Vierter sozialer Brief an von Kirchmann (83) 。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

百科事典マイペディア

ロートベルトゥス

ドイツの経済学者，政治家。1848年の三月革命時に文部大臣，1849年以後農場主として著述に専念。労働価値説の先駆者で，地代，利潤を不払労働とみ，恐慌は労働者の分け前の低下に基因するとして過少消費説を展開し，国家的方策による労働者救済策を唱えた。主著《国家経済の現状認識のために》（1842年）。
→関連項目社会政策学会

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典（旧版）内のロートベルトゥスの言及

【地代】より

…Aの形成する地代の全部を代替費用地代または差額地代IIIというが，これについては定説がないにもかかわらず，無視することのできない重要な地代の種類である。
【絶対地代】
　これはスミスによって大ざっぱな基礎が置かれ，J.K.ロートベルトゥス，マルクスへと発展させられた。ロートベルトゥスは，原生生産物は原料を使用しないので，資本の有機的構成が低くなるとし，すべての生産物の労働価値どおりの交換を前提とし，原生生産物の生産資本の利潤率が製造業の資本の利潤率より高い部分が一般地代に転化するとした。…

※「ロートベルトゥス」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」