原子時(読み)げんしじ(英語表記)atomic time

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

原子時
げんしじ
atomic time

ATと略記する。セシウム原子は 91億 9263万 1770Hzの固有振動数,すなわち波長約 3.3cmのマイクロ波を放射または吸収する。この振動数は外部条件によらず常に一定である。この振動数ごとに1を刻む時計をつくり,この時計面の示す時刻が原子時と呼ばれる。セシウム原子時計の精度は 10-10 から 10-11 に達し,物理的に一様な時刻目盛りである。 1967年から使われているが,原子時は本来時刻ではなく時間しか示さないから,時刻を示すために,原子時の開始点は世界時の 58年1月1日0時に合せてあり,その時点からの時間の積算値を原子時としている。世界中の原子時を総合して決めた最終的な原子時は国際原子時 TAIと呼ばれる。従来用いられていた地球の自転周期に基づく世界時 UT,地球の公転周期に基づく暦表時 ETに比べて精度が高く,歩度の一定性が保証されている。しかし,天文学上の時刻には暦表時のほうが都合がよいので,標準電波による報時の時刻刻みでは,暦表時によって校正し,適当に閏秒を入れて調整をする。 (→ )  

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報

百科事典マイペディアの解説

原子時【げんしじ】

時間の単位としてセシウム原子(時計)が発するマイクロ波の振動数で定義される(原子秒)を採り,世界時の1958年1月10時よりこの単位で測った時間を連続的に積算した時刻体系(atomic time,記号AT)。地球の自転運動の変動に関係なく一様に流れていく時刻を表す。→原子時計世界時暦表時
→関連項目閏秒国際原子時時刻

出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報

世界大百科事典 第2版の解説

げんしじ【原子時 atomic time】

ATと略称する。広義には,天体運動に基づく時刻システムとしての天文時に対比する言葉で,原子振動に基づく物理的に一様な時刻システムの総称である。狭義には,個々の天文台や研究所でセシウム原子時計を基にしてそれぞれ独立に保たれる時刻システムをいう。セシウム原子がその二つのエネルギーレベル(3.0)と(4.0)の間を遷移するとき,そのレベル差に固有な周波数のエネルギーを放射または吸収する。現在の時間単位の〈秒〉はこの固有周波数で9 192 631 770回振動するのに要する時間として定義されている。

出典 株式会社平凡社世界大百科事典 第2版について 情報

大辞林 第三版の解説

げんしじ【原子時】

天文時に対して、セシウム原子を使った原子時計に基づく時系。1958年(昭和33)1月1日0時から始動した原子時計の示す時刻。 → 世界時

出典 三省堂大辞林 第三版について 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

原子時
げんしじ
atomic time

普通ATと略記する。元素の原子はそれぞれ固有の不連続なエネルギー状態にあり、一つの状態から他の状態に移るとき、固有の振動数の振動エネルギーを放出、または吸収する。この原子が出す振動数は人工の振動体の振動数に比して非常に安定している。したがって原子の1振動間の極微時間も定常である。原子のこの性質を利用して、定常安定な原子振動発振器の発する1振動の極微時間を積分して1秒と定義し、これを永続的に継続する時計をつくり、これを原子時計とし、この時計が示す時刻を原子時、または積算原子時という。
 国際原子時として採用されているのは、セシウム原子133Csの基底状態における二つの超微細構造準位間の遷移に対応する放射の91億9263万1770ヘルツの時間間隔を時間単位の1秒とするもので、1967年パリの第13回国際度量衡総会で決定された。原子時は1958年1月1日世界時0時を原子時0時として出発したものが、現在採用されている。原子時計はきわめて精密ではあるが、完全には時刻が一致しないため国際報時局が世界各地の原子時計の示す原子時を総合して国際原子時を決める。原子時は量子力学の原理に基づく時系であり、暦表時は天体力学の原理に基づく時系である。[渡辺敏夫]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

精選版 日本国語大辞典の解説

げんし‐じ【原子時】

〘名〙 原子または分子の特定のエネルギー準位間の遷移による現象を利用して時間の尺度を定めるもの。特にセシウム原子時計に基づく時系。暦表時に基づくよりもはるかに高い精度で時間の測定が行なわれる。AT。

出典 精選版 日本国語大辞典精選版 日本国語大辞典について 情報

今日のキーワード

出入国在留管理庁

政府が2019年4月に発足を予定している法務省の外局。18年12月の出入国管理法改正案成立に伴う外国人労働者の受け入れ拡大に対応するため、同省の内部部局である入国管理局を再編・格上げし、新設することが...

続きを読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android