マルサスの人口原理を認め、人口原理の作用によって生ずる害悪から逃れる方法として、マルサスの道徳的抑制のかわりに産児制限を主張する思想ならびに運動。J・ミル、F・プレースおよびJ・S・ミルがその代表的思想家である。新マルサス主義はマルサス理論の論理的展開と考えられる。マルサスの道徳的抑制には二つの矛盾が存在した。第一は人口原理との関係における矛盾で、人口原理が人間の性欲が強く、また変わらないことを出発点としながら、道徳的抑制では性的純潔を保つ独身生活を仮定している。第二は、道徳的抑制が生活設計のために主張されながら、子供数を計画外においていることである。マルサスの場合、結婚後何人の子供が生まれるかはまったく天意であり、したがって結婚延期は人口の合理的抑制の根拠とはならない。J・S・ミルはこれを危険な偏見とし、確実な生計をみいださない以上は結婚しないと同じく、結婚後は自ら養育しうる以上の子供を生んではならないとした。
こうして新マルサス主義の思想が誕生した1820年代から産児制限の実行が叫ばれるようになる。イギリスでは、プレース、カーライルRichard Carlile、アメリカではオーエンRobert Dale Owen、医師ノールトンCharles Knowltonらによって宣伝された。19世紀後半にはドライスデールGeorge Drysdale、ブラッドローCharles Bradlaughおよびベザント夫人がこれに加わる。1876年にノールトンの著書が猥褻(わいせつ)文書として摘発されたことが、かえってこの運動の画期的進展の契機となった。ブラッドローやベザント夫人は、公然とノールトンの著書を販売する挙に出て事件を法廷に持ち込んで闘争したが、この事件そのものと法廷における彼らの陳述が人々の注意を呼び起こした。1877年イギリスにマルサス主義連盟が組織され、オランダ、ドイツ、フランスがこれに続き、1910年にはオランダのハーグで国際大会が開催された。この運動がやがて現代の産児制限運動に引き継がれ、世界に波及するようになる。日本では、サンガー夫人の影響を受けた加藤(当時石本)シヅエらにより1920年(大正9)ころから産児制限の必要が説かれたが、異端視され、発展を阻まれた。
[皆川勇一]
『吉田秀夫著『新マルサス主義』(1940・大同書院)』▽『南亮三郎・館稔編『マルサスと現代』(1966・勁草書房)』
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…マルサスは《人口論》(第2版,1803)で,過剰人口,貧困の解決策として道徳的抑制すなわち結婚の延期と禁欲による人口の制限を提唱している。これから約20年後にF.プレースが新マルサス主義(マルサス主義)を説いた。マルサスの人口論を認め制限法として人為的方法を用いようというものである。…
…《人口論》の再版以降では,その対策として人口増加を制限する道徳的抑制の必要が説かれている。19世紀末以降の新マルサス主義は,道徳的抑制に代えて産児調節を重視するものとなるが,これを介しマルサスの人口法則論は,現代の資源・人口問題の論議にも影響を与えつづけている。 K.マルクスは,マルサスにおいて人口過剰や貧困が不可避的な自然法則によるものとされていることに反対し,〈どの特殊な歴史的生産様式にもそれぞれ特殊な歴史的に妥当する人口法則がある〉(《資本論》第1巻第23章第3節)と指摘した。…
… 人口原理は,リカードやJ.S.ミルに強く支持されて経済理論体系の主柱となる一方,ダーウィンの進化論や哲学,社会学など思想界全般に多大の影響を与えた。マルクスをはじめ多数の反対者もいるが,19世紀末から新マルサス主義に変形して今日も生きつづけている。日本では,明治初年に元野助六郎や大島貞益によって内容がはじめて紹介された。…
…彼の人口論には多くの異論がある。その継承者のうちにも,19世紀後半以後,マルサスの承認しなかった産児制限論を加味した〈新マルサス主義〉(〈マルサス主義〉の項参照)が現れるなど,新旧の区別を生じたが,いずれも人口の原理を本来的に自然法則と解する点では絶対的過剰人口論であり,マルクスの相対的過剰人口論とは対照的である。 1805年,マルサスはハートフォード州のヘーリベリーに新設された東インド・カレッジの近代史と経済学の教授に就任,生涯その職にあった。…
…過剰人口は結婚の延期を通じての出生抑制により回避できる,とマルサスは考えたわけである。
[新マルサス主義]
このようなマルサスの人口原理を受け入れながらも,マルサスの提示した結婚の延期という道徳的抑制は現実には実行不可能であるとし,結婚の中での産児調節の必要性と可能性を主張したのが新マルサス主義neo‐Malthusianismである。しかしマルサス自身は産児調節は考慮していなかったし,また宗教的背景から否定的態度であったことは当然である。…
※「新マルサス主義」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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