電子商取引（読み）デンシショウトリヒキ（その他表記）electronic commerce

デジタル大辞泉

でんし‐しょうとりひき〔‐シヤウとりひき〕【電子商取引】

インターネットを介して受発注や決済、契約などの商取引を行うこと。具体的にはECモール、オンライントレード、ネットオークション、コンテンツ配信サービスなどがある。取引の主体が企業間の場合はBtoB、企業と消費者の間ではBtoC、消費者同士ではCtoCという。エレクトロニックコマース。eコマース。EC（electronic commerce）。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

電子商取引
でんししょうとりひき
electronic commerce

インターネットを使って商品の売買をしたり、契約をしたりすることの総称。略してEC、またはEコマースともいう。電子商取引は大きく三つに分かれる。(1)企業が個人客に直接に商品を販売する「B to C（Business to Consumer）」、(2)企業どうしでの取引や決済を行う「B to B（Business to Business）」、(3)オークションや「売ります、買いますコーナー」のような個人が個人に対してなんらかの物を販売する「C to C（Consumer to Consumer）」といわれているものである。

　電子商取引で扱われる商品は物品だけではなく、コンサートや航空券などのチケット予約、さまざまな有価証券、保険商品など、そして音楽、小説、コミック、動画などのデジタルコンテンツも取り引きされている。

　電子商取引は商品を販売したい事業主や個人がサーバーシステムをもたなくても、販売のためのサーバーシステムを提供する専門の事業者もあり、だれでも比較的容易に参入することができる。

　また電子商取引は従来の通信販売やカタログショッピングの置換えとしての役割があったが、検索技術の向上により、書籍、音楽CDなどのような多品種な商品のなかから消費者が求めているものを適切にマッチングさせ、販売店と消費者の双方にとって効率よく売買ができるようになった。その結果、特定の少数の消費者にしか関心がなかったものを販売できるようになり、ロング・テールとよばれる新しいマーケティング理論が登場するようになってきた。

　一方で、電子商取引が一般化することにより、消費者をだまして詐欺行為をはたらく犯罪も増加している。著名な金融機関、販売店とそっくりなウェブページやURLを使いクレジットカード番号、暗証番号などを詐取したり、振込みを行わせたりするような手口である。こうした問題は個人が留意することはもちろんのこと、法整備、あるいは産業界全体での取組みが課題となっている。

［中島由弘］

『アンドリュー・B・ウインストン、デール・O・スタウル、崔淳容著、香内力訳『電子商取引の経済学――オンライン・エコノミックス概論』（2000・ピアソン・エデュケーション）』▽『時永祥三・譚康融著『電子商取引と情報経済』（2001・九州大学出版会）』▽『館龍一郎監修、日本銀行金融研究所編『電子マネー・電子商取引と金融政策』（2002・東京大学出版会）』▽『日弁連法務研究財団編『電子商取引の法的課題』（2004・商事法務）』▽『時永祥三・松野成悟著『オープンネットワークと電子商取引』（2004・白桃書房）』▽『吉川達夫編著『電子商取引法ハンドブック』（2008・中央経済社）』

[参照項目] | インターネット | ロング・テール

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

電子商取引【でんししょうとりひき】

電子的な手段を用いた商取引を言い，インターネットが普及してきた1980年代に成立した概念。具体的には，商品やサービスの宣伝・マーケティング，売買，代金の請求・決済，製品の受発注・出荷，証券取引などをコンピューター・ネットワーク（インターネット）を利用して行う商業活動を指す。企業と消費者の取引をBtoC（B2C），企業間取引をBtoB（B2B），消費者間取引をCtoC（C2C）とよぶ。EC（Electronic Commerce）とも称される。アメリカでは市場が急速に拡大しており，その代表的なものに銀行や証券会社の金融取引，仮想店舗や仮想商店街で商品を購入するオンライン・ショッピングなどがある。こうした企業と消費者による電子商取引の市場規模は，1998年でみるとアメリカで約２兆2500億円，日本で約650億円（通産省・アンダーセンコンサルティング）だっが，経済産業省の調査によると，2012年には日本での市場規模はBtoB-EC（企業間電子商取引）は262兆円，BtoC-ECが約9.5兆円と急速に増大している。それにともない，IT技術の革新やソーシャルメディアの拡大の影響もあり，セキュリティーや消費者保護，個人情報保護，国際的なルール整備等々さまざまな問題が浮上している。経産省は電子商取引，情報財取引等に関するさまざまな法的問題点について，民法・商法を初めとする関係する法律がどのように適用されるかを明らかにするために，2002年から〈電子商取引及び情報財取引に関する準則〉を公表，随時改訂している。→インターネット広告／オンライン・リアルタイム・システム／通信販売／サイバー犯罪／デジタル署名
→関連項目IT基本法｜電子マネー｜訪問販売等に関する法

出典　株式会社平凡社

IT用語がわかる辞典

でんししょうとりひき【電子商取引】

インターネットなどのコンピューターネットワークを通じて契約や決済などを行う商取引。従来、企業間の専用回線によるEDIという電子的な商取引が行われていたが、インターネットの普及に伴い、オンライントレード・オンラインショップなど、さまざまなインターネット上の取引・サービスが登場した。取引の形態により、「B to B（企業間の取引）」「B to C（企業と消費者の取引）」「C to C（消費者間の取引）」などに分類される。◇「eコマース」「エレクトロニックコマース」ともいう。

出典　講談社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

電子商取引
でんししょうとりひき
electronic commerce; EC

インターネットなど情報通信ネットワークを利用し受注，発注，決済をネットワーク上で行なう商取引。大別すると以下の三つの形態がある。(1) 企業間で行なう取り引き（B to B）。(2) ネット上の仮想店舗を用いクレジットカードなどで決済を行なう企業と消費者間の取り引き（B to C）。(3) ネットを利用し不特定の個人間で行なう取り引き（C to C）。(1)は注文書や請求書などのビジネス書類を電子的に統一した電子データ交換 EDIがある。(2)はオンラインショッピングで，書籍や音楽に特化したものから，インターネット上にバーチャル・モールと呼ばれる仮想商店街を設けたものまである。(3)はネットを介して個人間で競売を行なうインターネットオークションが普及している。電子商取引では，実際の店舗がいらずコストが削減できる，活動の場所を選ばない，商品の選択の幅が広がりしかも取り引きが容易，などのメリットがある一方，ネットの安全性確保に手間やコストがかかる，ネット犯罪の危険がある，などのデメリットもある。利便性から利用者は増えている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ASCII.jpデジタル用語辞典

電子商取引

インターネットなどのネットワーク上で契約や決済といった商取引をすること。EC（イー・コマース）ともいう。企業間での取引はもとより、近年はWeb上の店舗で商品を販売するオンラインショップや、個人と個人の間で売買をするオークションなども活発化している。電子商取引は、企業同士の取引「B to B」（Business to Business）、企業・消費者間の取引「B to C」（Business to Consumer）、消費者同士の取引「C to C」（Consumer to Consumer）の大きく3つに分類される。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

ブランド用語集

電子商取引

電子決済とはインターネット上で資金を決済するための技術やサービスのことをいう。決済の手段にはクレジットカードや電子マネーなどが用いられる。

電子商取引

電子商取引とは電子的なネットワークを介して行う売買や決済などの商取引のことをいう。

出典　(株)トライベック・ブランド戦略研究所

世界大百科事典（旧版）内の電子商取引の言及

【協調分散システム】より

…一つは，ユーザーの電子秘書として働くもので，スケジュール管理や電子メール処理などを行う。他の一つは，ネットワークを通じて送出され，遠隔ホスト上で動作するプログラムで，電子商取引を想定した開発が盛んである。携帯端末からの情報検索やファイル操作にも利用できる。…

【電子マネー】より

…また，電子切手(e-stamp)は世界のインターネット郵便局の担い手になろうとしている。電子商取引をEC(Electronic Commerce)あるいはCALS(Commerce At Light Speed)ということがある。CALSはまた，Computer-Aided Logistics Supportと解釈すると，ネットワークを用いた資材調達･製造を意味する。…

※「電子商取引」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」