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通信販売 つうしんはんばい

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

通信販売
つうしんはんばい

メールオーダー mail orderともいう。商品やサービスの販売にあたり,顧客からの注文を電話や郵便などの通信手段によって受ける販売方法のこと。通常ダイレクトメール雑誌広告あるいはテレビ広告などによって商品やサービスの告知を行なったり,事前に商品のカタログを配布しておいて,顧客からの注文をとるという方法がとられる。

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デジタル大辞泉の解説

つうしん‐はんばい【通信販売】

消費者にカタログ・テレビウェブサイトなどを通じて商品を宣伝し、通信による注文を受け、郵便や宅配便でその商品を配送する販売方式。通販。

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百科事典マイペディアの解説

通信販売【つうしんはんばい】

カタログ,ダイレクト・メールチラシ,テレビ・ラジオなどによって商品情報を配布し,受注・販売する方式。小規模店舗でも販路を全国化し完全な現金販売が可能となるが,大規模な広告宣伝と信用を要し,客は事前に現品を点検できない難点がある。
→関連項目個人輸入電子商取引訪問販売等に関する法無店舗販売

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世界大百科事典 第2版の解説

つうしんはんばい【通信販売】

販売業者が郵便,電話,コンピューターネットワークその他の通信方法で直接顧客から売買契約の申込みを受け,郵送,宅配その他の方法で注文の商品を引き渡す販売方法をいう。顧客は,カタログ,新聞・雑誌の広告,ダイレクト・メール,ちらし,テレビ・ラジオのコマーシャルインターネットなどを見聞きすることによって,商品を選択し注文する。通信販売は19世紀の末にアメリカの地方都市や農村など,人口が希薄で店舗の未発達な地帯を対象として発達してきた小売業であり,なかでも1886年に創業されたシアーズ・ローバック社のカタログ販売は有名である。

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大辞林 第三版の解説

つうしんはんばい【通信販売】

広告やダイレクト-メールなどを客に送り、電話・郵便・ファックスなどによって注文をとり、商品を発送する販売の方法。通販。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

通信販売
つうしんはんばい
mail-order business

通信で注文を受け、郵便や宅配便でその注文商品を引き渡す販売方法。最大の特色は、配布または特定場所に備え付けたカタログ、雑誌・新聞等の広告によって商品が選択され、顧客はまったく商品実物を見ないで注文するところにある。そのため、カタログや広告の説明の適否が、通信販売の成否を左右する。通信販売は、広大な国土、発達した郵便制度、標準化した生産と消費という条件をもつアメリカで生まれた。取扱い商品は、腐敗性の食料品以外はなんでも可能であるが、カタログによる説明に頼るため、標準化の可能な銘柄商品が中心になる。通信販売業者には、多方面の商品を扱う総合店と、運動具・書籍等の特定品だけを扱う専門店とがあるが、アメリカでは総合店が、日本では専門店が多い。通信販売の利点は、業者からみれば、低廉な店舗費、メーカーからの直接大量仕入れなど、顧客からみれば、遠隔地での広範な選択、買い物の時間とコストの節減などにある。しかし反面、カタログや広告内容と実物の相違による高い返品率、信用の制約、カタログ作成や配送のコストが大きいなどの欠点がある。アメリカでは、交通の発達が通信販売の必要性を低下させ、通信販売業者が店舗販売業者に比重を置き換えた例がある(シアーズ・ローバック)。日本ではもともとアメリカ的条件はないが、階層別、職種別、所得別など、特定層をねらったダイレクト・メールによるものが増えている。さらにはインターネットの普及に伴ってインターネット通信販売も盛んに行われるようになっている。なお、通信販売によるトラブルに対処するために、特定商取引法(昭和51年法律第57号)が種々の規制を設けている。[森本三男]
『丸山正博著『インターネット通信販売と消費者政策――流通チャネル特性と企業活動』(2007・弘文堂)』

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世界大百科事典内の通信販売の言及

【訪問販売等に関する法律】より

…訪問販売,通信販売,電話勧誘販売,および連鎖販売について規整する法律。略称,訪問販売法。…

【無店舗販売】より

…商品を常設の店舗で販売せず,それ以外の方法で商品を販売する小売業の総称。カタログ,ダイレクト・メール,テレビや新聞の広告などを利用して,電話や郵便で顧客からの注文を受ける通信販売,セールスマンが商品あるいはサンプル,パンフレットを携帯して戸別に家庭を訪問し,商品を販売する訪問販売,小型トラックやワゴンタイプの車に商品を積み,広場や街角で販売する移動販売,ホテルや公の施設を利用し,不定期に商品を陳列して販売する展示会販売,在庫一掃や行事などとからめ,広い場所を借りてバーゲンセールを行う催事販売,一般家庭に知人や友人を集めて行われる実演販売や紹介販売,人の集まる所に置かれて定期的に商品の供給と代金の回収が行われる自動販売機による販売など,すべて無店舗販売である。生活協同組合や農業協同組合の組合員がグループでまとめて商品を購入する購買事業活動も,実質的に無店舗販売のうちに入れられよう。…

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