スマトラ島沖地震・津波(読み)すまとらとうおきじしんつなみ

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

スマトラ島沖地震・津波
すまとらとうおきじしんつなみ

2004年12月26日7時58分(日本時間9時58分)ころ、インドネシア・スマトラ島西方沖で発生した巨大地震、およびこれに伴って発生し、周辺の国々にも甚大な被害をもたらした大津波(インド洋大津波)。この地震は、いわゆる海溝型の巨大地震で、規模はきわめて大きく、表面波マグニチュード(MS)9.1、モーメントマグニチュード(MW)9.0と求められている(表面波マグニチュード、モーメントマグニチュードについては後述する)。震源は北緯3.3度、東経96.0度。震源域は、余震の分布等から、スマトラ島沖の震源から北に延び、ニコバル諸島―アンダマン諸島に沿って約1200キロメートルに及ぶものと考えられる。地震に伴って大規模な津波が発生した。地震および津波による死者・行方不明者は30万人を超えており、きわめて大きな被害が生じた。
 津波は海底や沿岸の地形に応じ、屈折したり反射したりしながら伝播(でんぱ)するが、岬や島では波が収斂(しゅうれん)することによって津波の勢力が強くなるという性質があるので、海岸における津波の高さはかならずしも波源からの距離によらず、場所によってそれぞれ異なる。この地震による津波では、震源域に近いスマトラ島北部などはもちろん、スリランカ、インド、タイ、東アフリカ諸国、マレーシア、モルジブなど、広くインド洋上および周辺の国々で大きな被害が生じた。とくに被害がひどかった地域は、インドネシアのナングロ・アチェー州、タイのプーケット島、インドのアンドラ・プラデシュ、タミル・ナド両州、スリランカ北東部のムトゥールなどである。各国における死者・行方不明者はインドネシア(約17万人)、スリランカ(約4万人)、インド(約2万人)、タイ(約1万人)などとなっている。また、日本人の犠牲者は40人である。
 スマトラ島沖地震のような大規模な地震では、地震の規模を適切に表すのにモーメントマグニチュード(MW)を用いるのが望ましい。モーメントマグニチュードは、その地震の「震源断層の面積」と「断層面上での平均的なずれの量」および「断層付近の剛性率」の積の対数に比例するように定義されている。一方、古くから使われているマグニチュードは、地震によって射出された地震波の大きさから求められる実体波マグニチュード(mB)や表面波マグニチュード(MS)などである。一つの地震についてこれら二つの異なった方法でマグニチュードを求めることはできるが、両者はかならずしも同じような値になるとは限らない。古くからの方法によるものは、限られた周期の地震計により決められるので、ある程度大きい地震になると、地震の規模は大きくなってもその割にマグニチュードの値は大きくならないような現象、すなわち頭打ちの現象がおこる。モーメントマグニチュードにはこのような現象はないので、スマトラ島沖地震のような巨大地震の規模を表すにはモーメントマグニチュードによらざるをえないことになる。地震観測史上最大といわれている1960年のチリ地震のモーメントマグニチュードは9.5であるが、表面波マグニチュードは8.5となっている。
 スマトラ島西方沖は、構造的には、海のプレートであるインド・オーストラリアプレートが、陸のプレートであるユーラシアプレートの下に沈み込んでいる所で、大スンダ列島―小スンダ列島などの島弧と、その外側にこれとほぼ平行しているスンダ海溝などの海溝部との間は地震活動のきわめて活発な地帯である。2004年のスマトラ島沖地震の後、この地域では、マグニチュードが7から8程度の地震が頻発している。規模の大きなものとしては、2004年のものと同様、スマトラ島沖のプレート境界で発生した2005年3月28日および2007年9月12日の地震をあげることができる。前者の震央は、2004年の地震の震央の南東約250キロメートルに位置し、その規模は、MW8.6である。後者は、スマトラ島南部で発生し、規模はMW8.5である。なお、2012年4月11日にはMW8.6の地震が、2004年の地震の西方でおきているが、これはインド・オーストラリアプレート内部でおきた横ずれ型のものと考えられている。
 2004年のスマトラ島沖地震による津波被害についての教訓から、インド洋に津波警報システムを構築する国際協力プロジェクトが2005年から進められ、2011年10月に津波警報システムの運用が始まった。
 太平洋地域で発生する地震・津波については、ハワイ・ホノルルに設置されている太平洋津波警報センター(PTWC:Pacific Tsunami Warning Center)において常時監視されており、必要に応じ津波に関する情報連絡が日本を含む関係各国に対し行われるようになっている。気象庁は北西太平洋域における津波情報提供の地域センターになっており、たとえば、日本海で発生した地震に伴う津波については、国内に対する津波情報の公表と同時に、関係各国の防災機関へ、予想される津波に関する情報を提供することになっている。[長宗留男・山下輝夫]

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