リストラクチャリング（読み）りすとらくちゃりんぐ

ASCII.jpデジタル用語辞典

事業の再構築、事業構造の変革を行なうこと。企業環境の変化に伴い、企業の構造を変えていくこと。事業構造を組み替えることにより、積極的に経営のあり方を変革させていくこと。不採算部門の縮小・撤退、事業所の統合・閉鎖、本社・事業部・工場の分離・分社化ほか、M&A（企業の合併・買収）もリストラクチャリングのひとつ。欧米では、業種や資本系列を越えた企業の合併・買収が頻繁に行なわれ、1980年代に話題になった。日本では「合理化」同様、人員削減と同義語に扱われることが多く、本来の意味合いからかい離した感がある。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

知恵蔵

企業が不採算部門を切り捨て、将来有望な部門へと進出し、伸長を図り企業内容を全く一新させること。ある部門の製品が、製品ライフサイクルの上で衰退期に入った場合、その部門の将来性はない。企業成長を望むなら、衰退産業部門からは完全に撤退し、新成長産業に全面的に乗り換える必要がある。事業内容全部を変えるような場合がこの典型。

(高橋宏幸 中央大学教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

百科事典マイペディア

略してリストラとも。企業再構築と訳す。一般的には企業再構築にともなう人員削減も意味している。企業が人・物・資金・技術の経営資源を再配分し，環境の変化に適応した事業構造にするための経営革新をいう。衰退部門からの撤退と新規分野への進出，スリム化などで，M＆Aの手法も利用される。

出典　株式会社平凡社

人材マネジメント用語集

・restructuring
・リストラクチャリングとは、企業が収益構造の改善を図るために事業を再構築することを指す(省略形の「リストラ」が多用される)。
・成長戦略を実現するために、買収等による事業規模拡大を図る、あるいは、不採算部門を売却、縮小(人員削減等)し、経営資源の選択と集中を実現すること等を意味する。主に、事業の強化を図るため業務や商品構成の改善を図る「業務リストラ」と、財務体質の改善を図る「財務リストラ」がある。
・日本においては、1989年のバブル崩壊後、不採算事業の整理・売却、人員削減が盛んに行われ、リストラクチャリング(リストラ)も一般的な用語として認識されるようになった。しかしながら、事業の整理・縮小局面で“リストラ”が多用されたため、本来の意味からかけ離れて、リストラ=事業整理・人員削減といったネガティブな理解が一般化してしまった面もある。

出典　(株)アクティブアンドカンパニー

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

企業による事業や組織の再構築，再編成。略してリストラともいう。既存事業の成熟化や業績不振に対応して，立直しのために行われる。本来は単なる編成替えだけでなく，不採算部門からの撤退や別会社化，人員削減など大幅な改革を伴うものである。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本大百科全書(ニッポニカ)

日本的略称はリストラ。広義には政治、経済、社会全体の再構築すなわち根本的再構成をいう。通常は個別企業が環境変化に適応するために、事業の内容や範囲を大幅に改革し再構成することをいい、企業再構築などと訳すこともある。前者の典型は、旧ソ連のゴルバチョフ大統領が推進したことで有名になったペレストロイカ（perestroika 再編・改革の意、その英訳は restructuring）である。

　企業のリストラは、景気変動、技術革新、競争激化、国際化などの環境変化に適応して生き残るために不断に推進されるが、とくに不況や業績低下のような苦境下では、それが厳しく求められる。具体策としては、合併、不採算部門・事業分野の縮小・整理・撤退・売却、有望部門・事業分野への経営資源（ヒト、モノ、カネ、情報）の集中的活用、多角化の推進または縮小、製品系列の拡大または整理、生産・販売拠点の海外展開または撤退、企業集団ないし企業系列の形成や再構成などである。近年の実例としては、成熟産業となった製鉄業における高炉の集約、円高と不況に苦しんだ自動車産業における主力工場の閉鎖・移転や乗用車生産からの撤退などがあげられる。アメリカではM＆A（合併・買収）による徹底したリストラが多いが、日本では終身雇用制など制度上の制約が強く、大胆なリストラがしにくいといわれる。

［森本三男］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)