ASCII.jpデジタル用語辞典の解説
出典 ASCII.jpデジタル用語辞典ASCII.jpデジタル用語辞典について 情報
出典 ASCII.jpデジタル用語辞典ASCII.jpデジタル用語辞典について 情報
(高橋宏幸 中央大学教授 / 2007年)
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
出典 (株)アクティブアンドカンパニー人材マネジメント用語集について 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
日本的略称はリストラ。広義には政治、経済、社会全体の再構築すなわち根本的再構成をいう。通常は個別企業が環境変化に適応するために、事業の内容や範囲を大幅に改革し再構成することをいい、企業再構築などと訳すこともある。前者の典型は、旧ソ連のゴルバチョフ大統領が推進したことで有名になったペレストロイカ(perestroika 再編・改革の意、その英訳は restructuring)である。
企業のリストラは、景気変動、技術革新、競争激化、国際化などの環境変化に適応して生き残るために不断に推進されるが、とくに不況や業績低下のような苦境下では、それが厳しく求められる。具体策としては、合併、不採算部門・事業分野の縮小・整理・撤退・売却、有望部門・事業分野への経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)の集中的活用、多角化の推進または縮小、製品系列の拡大または整理、生産・販売拠点の海外展開または撤退、企業集団ないし企業系列の形成や再構成などである。近年の実例としては、成熟産業となった製鉄業における高炉の集約、円高と不況に苦しんだ自動車産業における主力工場の閉鎖・移転や乗用車生産からの撤退などがあげられる。アメリカではM&A(合併・買収)による徹底したリストラが多いが、日本では終身雇用制など制度上の制約が強く、大胆なリストラがしにくいといわれる。
[森本三男]
《「ノブレスオブリージュ」とも》身分の高い者はそれに応じて果たさねばならぬ社会的責任と義務があるという、欧米社会における基本的な道徳観。もとはフランスのことわざで「貴族たるもの、身分にふさわしい振る舞...
12/21 デジタル大辞泉プラスを更新
12/21 デジタル大辞泉を更新
12/10 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新
10/28 デジタル大辞泉を更新
10/28 デジタル大辞泉プラスを更新
10/27 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新