太平洋戦争中、占領地域の協力体制を強化するため東条英機(ひでき)内閣が開催した会議。日本の敗色が濃厚となった1943年(昭和18)11月5日から6日にかけて東京で開かれた。参加者は、東条首相のほか、「満州国」の張景恵(ちょうけいけい)国務総理、南京(ナンキン)政府の汪兆銘(おうちょうめい)行政院長、タイのワン・ワイタヤコン首相名代、フィリピンのラウレル大統領、ビルマ(現ミャンマー)のバー・モー首相といった占領地区の政権の代表で、このほかオブザーバーとしてチャンドラ・ボース自由インド仮政府首班が加わっていた。会議は、各国代表の演説のあと、共存共栄、独立尊重、互恵提携などの五原則を内容とした「大東亜共同宣言」を採択した。しかし、タイが正式代表を送らなかったことに象徴されるように、各国の対日批判の姿勢は強く、「独立尊重」はスローガンの域を出ず、この「大東亜会議」自体も、内実を伴わぬ日本の宣伝の枠を越えるものではなかった。
[小林英夫]
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1943年(昭和18)11月5~6日,東条内閣が東京で開催したアジア諸地域の首脳会議。太平洋戦争遂行のため,日本は「大東亜共栄圏」内の戦争協力体制を強化する必要に迫られた。そこでアジアの団結を対外的に誇示するとともに,独立の許可,一部地域の割譲を掲げて,各国地域首脳の協力をとりつけようとした。東条英機首相のほか,中華民国行政院長汪兆銘(おうちょうめい),タイ国首相名代ワン・ワイタヤコーン,満州国国務総理張景恵(ちょうけいけい),フィリピン共和国大統領J.P.ラウレル,ビルマ国首相バモオの各国代表が出席し,自由インド仮政府首班チャンドラ・ボースが陪席。会議終了後,大東亜共同宣言が発表された。
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