応用地質学（読み）おうようちしつがく（その他表記）applied geology

日本大百科全書(ニッポニカ)

応用地質学
おうようちしつがく
applied geology

自然と人間社会とのかかわりのなかで発生するさまざまの社会的な問題に対して、地質学の立場からこたえる学問。したがって、その対象とする課題は、人間社会の発展とともにつねに変化していく。明治の富国強兵の時代はもとより、第二次世界大戦後の1955年（昭和30）ごろまでは、応用地質学は鉱山地質学の代名詞であった。戦後の国土復興事業から高度経済成長期の大規模国土開発の時代を経て、初めて、応用地質学すなわち土木地質学と受け止められるようになってきた。現在では、ダム、鉄道、道路、大規模構造物などの建設に伴う基礎地盤に関する分野、それと地すべり、土石流、地盤沈下、海岸保全など自然災害の防止に関する分野、活断層研究を主とする地震予知あるいは地震動災害の予測にかかわる土地評価、さらには、地下水、温泉、地熱などの水および熱資源開発にかかわる分野などが含まれる。広義には、鉱物資源やエネルギー開発に関する分野も含まれる。今後とも土木地質学に関する社会的な要求は強まり、地質工学として、より土木工学と密着して発展するであろう。しかし、かつての開発最優先が公害や災害を生み出し、人類的規模での環境保全が問題になっている。このようなときこそ地質学的な長期的視野が求められており、応用地質学は環境地質学へと脱皮する必要がある。

［岩松　暉］

[参照項目] | 地質学 | 土木工学

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

最新 地学事典

おうようちしつがく
応用地質学

applied geology

自然と人間とのかかわりのなかで発生するさまざまな社会的な問題に対して，地質学の立場からこたえる学問。したがって，その対象とする課題は，社会的ニーズの変化とともに常に変化していく。明治の富国強兵時代から戦後復興期までは鉱山地質学の代名詞であったし，高度成長期の列島改造時代には土木地質学と同義語であった。これからの地球環境が大きな問題となる時代には環境地質学的な側面が強くなっていくと思われる。現在応用地質学の範疇に属する分野としては，資源地質学・土木地質学（地質工学）・災害地質学・水文地質学（温泉地質学）・環境地質学・情報地質学・リモートセンシング（写真地質学）などが含まれる。

執筆者：岩松 暉

出典　平凡社「最新 地学事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

応用地質学
おうようちしつがく
applied geology

地質学の応用分野を研究の対象とする自然科学の総称。従来，地下鉱物資源の研究がおもな対象とされたが，近年では建設，自然災害防止，農林などに関する地質学的研究の重要性が増し，応用地質学の範囲が拡大されたが，まだ体系づけられていない。地下資源の研究分野は鉱床学というが，その対象のなかで金属鉱物を主とする火成鉱床は火成岩の成因や周囲の地質構造に支配された産状を示し，また鉄，硫黄，ウラン鉱床の一部や石炭，石油，多くの非金属鉱床は，地層の生成と直接関係がある。未利用地下資源の開発も応用地質学の対象となる。建設分野ではダム，橋，トンネルなど，硬い岩盤に関連するものや，平地の道路，建築物など軟弱地盤に関連するもの，山麓部，丘陵地の土地造成などに関連するものがある。総合開発，大規模の自然改造には応用地質学の対象となる部面が多い。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典