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環境保全型農業 かんきょうほぜんがたのうぎょう Agriculture of Environmental Conservation Type

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

環境保全型農業
かんきょうほぜんがたのうぎょう
Agriculture of Environmental Conservation Type

環境に配慮した農業で,農水省が 1992年6月に策定した「新しい食料・農業・農村政策」でうたわれた。環境負荷の低減と農村の公益的機能の維持・増進をおもな柱とする。環境負荷の低減では,農薬使用量などの削減や畜産廃棄物の堆肥化,ビニルなど農業廃棄物の節減・リサイクルを目標とする。

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出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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知恵蔵2015の解説

環境保全型農業

農水省の定義は、「農業のもつ物質循環機能を生かし、生産性との調和などに留意しつつ、土づくり等を通じて化学肥料、農薬の使用等による環境負荷の軽減に配慮した持続的な農業」。化学肥料・農薬の削減量に応じてタイプ分けしているが、有機農業や、合鴨・鯉などを使う生物稲作もその一形態に位置付けられた。他方、食料・農業・農村基本法は自然循環型農業の推進を掲げ、その実現手段として持続農業法などいわゆる農業・環境三法を定めた。持続農業法による認定を受けたエコファーマーは、2001年の1126人から03年の2万6233人、05年7万5699人と急増し、ついに07年には12万7266人と10万人を大きく超えた。

(池上甲一 近畿大学農学部教授 / 2008年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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百科事典マイペディアの解説

環境保全型農業【かんきょうほぜんがたのうぎょう】

農薬や化学肥料などによる土壌の荒廃を最小限にとどめ,自然の生態系を生かして作物を作る農業。これからの日本の農業政策の重要な柱と位置づけられており,1994年農林水産省の〈環境保全型農業推進の基本的考え方〉の中で〈農業のもつ物質循環機能を生かし,生産性との調和などに留意しつつ,土づくり等を通して化学肥料,農薬の使用等による環境負荷の軽減に配慮した持続的な農業〉と定義された。
→関連項目アイガモ農法

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農業関連用語の解説

環境保全型農業

「環境保全型農業の基本的考え方」(平成6年4月農林水産省環境保全型農業推進本部)によれば、「農業の持つ物質循環機能を生かし、生産性との調和に留意しつつ、土づくり等を通じて、化学肥料、農薬の使用等による環境負荷の軽減に配慮した持続的な農業」と定義されており、地域の慣行(地域で従来から行われている方法)に比べて農薬や化学肥料の使用量を減らしたり、堆肥による土づくりを行うなど、環境に配慮した農業をいう。

出典|農林水産省
※本用語集は、農林水産省ホームページに掲載している農林水産業及び農林水産施策情報等の参考として作成したものです。このため、本用語集中の用語説明は一般的に使われている意味と異なる場合もあります。
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農林水産関係用語集の解説

環境保全型農業

農業の持つ物質循環機能を活かし、生産性との調和などに留意しつつ、土づくり等を通じて化学肥料、農薬の使用等による環境負荷の軽減に配慮した持続的な農業(「環境保全型農業推進の基本的考え方」(平成6年4月農林水産省環境保全型農業推進本部)。

出典|農林水産省
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大辞林 第三版の解説

かんきょうほぜんがたのうぎょう【環境保全型農業】

農薬や化学肥料の使用を抑え、自然生態系本来の力を利用して行う農業。農業のもつ物質循環機能を生かし環境と調和した持続可能な農業生産のあり方として、行政による誘導施策がとられている。 → エコファーマー

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

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