日本大百科全書(ニッポニカ) 「視覚障害教育」の意味・わかりやすい解説
視覚障害教育
しかくしょうがいきょういく
視覚に障害を有する人への教育、とくに全盲(ぜんもう)および弱視(じゃくし)の児童・生徒への教育をいう。
［佐藤泰正］
沿革
歴史的には、盲教育から始まる。1784年、フランスの啓蒙(けいもう)思想家バランタン・アユイValentin Haüy（1745―1822）によってパリ盲学校が創設され、これが組織的盲教育の初めとなった。アユイは、目の不自由な少年が硬貨を識別できた感覚の鋭敏さから指導法のヒントを得、浮彫りの線文字や凸字印刷を利用し、読み書きなどを教えた。その後、欧米ではこれに倣って各地に盲学校ができた。さらに1829年フランスの盲人ルイ・ブライユLouis Braille（1809―1852）による点字の発明は、盲教育を一段と発展させた。また、1900年にはアメリカにおいても、シカゴ市の公立学校内に盲学級ができた。
日本では、古河太四郎(ふるかわたしろう)（1845―1907）によって1878年（明治11）京都盲唖(もうあ)院が設立された。また1880年には東京に楽善(らくぜん)会訓盲(くんもう)院（現、筑波(つくば)大学附属視覚特別支援学校）ができた。その後、全国に盲学校が開設され、特別支援教育の制度が始まる前年の2006年（平成18）には、71の盲学校があった。
一方、19世紀初めにオーストリアのガハイスFranz de Paula Gaheis（1763―1809）が、盲児と弱視児を分離して教育すべきであるという主張をしてから約80年後、1884年、世界で最初と思われる弱視学級が、イギリスの眼科医マドックスErnest Edmund Maddox（1860―1933）によって開設され、強度の近視児童に対して特別に配慮した教育を行った。また1908年に、南ロンドンのバウンダリー・レー小学校に弱視学級が開かれた。その後、弱視教育のくふうや、普通に目を使っても弱視が悪化することはないという眼科医の考え方と相まって、しだいに弱視教育は発達した。
日本では1933年（昭和8）東京・麻布(あざぶ)の南山(なんざん)小学校に弱視学級が開かれ、尾上円太郎訓導によって授業が始められた。しかし、本格的に弱視教育が盛んになったのは第二次世界大戦後であり、1961年（昭和36）ごろ大阪医科大学附属病院に高槻(たかつき)市桃園小学校分校として弱視特殊学級が開設された。その後、1963年大阪市本田(ほんでん)小学校に、1964年には東京都葛飾(かつしか)区の住吉(すみよし)小学校に弱視特殊学級が開設された。2006年（平成18）には、全国で小学校196、中学校60、計256の弱視特殊学級が開設されている。盲学校のなかにも弱視学級がつくられていて、重度の弱視児は盲学校で、軽度の弱視児は小・中学校の弱視特殊学級で教育が行われてきている。また、1993年4月に通級による指導が制度化され、2006年には、138人（小学生128、中学生10）の弱視児が通級による指導を受けている。
なお、2006年6月に学校教育法が改正され、2007年4月に特殊教育から特別支援教育へ制度改正が行われた以降は、視覚障害教育は、特別支援学校（視覚障害）、弱視特別支援学級、通級指導教育（弱視）などで行われている。
［佐藤泰正］
2017年には全国で460校（小学校342校、中学校118校）に弱視特別支援学級が設置されており、197人（小学生176人、中学生21人）が通級による指導を受けている。
［編集部］
対象
視覚障害児とは、両眼での矯正視力がおおむね0.3未満のものをいう。全盲と弱視に分かれ、全盲は両眼での視力0のもの。弱視は重度弱視と軽度弱視に分かれ、前者は近くで指の数がわかる程度から両眼での矯正視力0.04未満のもの、後者は0.04からおおむね0.3未満の視力のものである。
視覚障害児の入学する学校は、特別支援学校（視覚障害）、小・中学校の弱視特別支援学級や通常の学級などに分かれる。学校教育法施行例（第22条の3）では、(1)両眼での矯正視力がおおむね0.3未満のもの、または(2)視力以外の視機能障害が高度のもののうち、拡大鏡などの使用によっても通常の文字、図形などの視覚による認識が不可能または著しく困難なものが、基本的に特別支援学校（視覚障害）で教育を受けるとされている。これ以外の視覚障害児は、小・中学校の弱視特別支援学級か通常の学級などで教育を受けるということになる。しかし、最近ではかなり弾力的に考えられるようになり、児童・生徒にとってもっとも適するところに入学を、と考えられるようになっている。前に述べたように、1993年（平成5）に通級による指導の制度が創設され、通常の学級に籍を置きながら、特定の指導を小・中学校の通級指導教室（弱視）で受けられるようになっている。
［佐藤泰正］
教育課程
特別支援学校（視覚障害）の多くは、小学部、中学部、高等部を設置しており、視覚障害児のための一貫教育を行っている。幼稚部を置く特別支援学校（視覚障害）も増えている。また、遠隔地からの通学が困難な児童のために、寄宿舎を設けている特別支援学校（視覚障害）が多い。
幼稚部の教育は、幼児期に期待される諸領域の発達を促進させることをねらっているが、とくに、日常生活におけるいろいろな動作や習慣、歩行、触覚、聴覚などさまざまな感覚の活用を重視して教育がなされている。
小学部、中学部では、各教科、道徳、特別活動および総合的な学習の時間のそれぞれの指導内容は、一般の小・中学校のそれと基本的には同じである。このほかに、視覚障害に基づく種々の困難を改善、克服し、自立して社会参加する資質を養うための特別な指導の領域として「自立活動」（かつては「養護・訓練」といわれていた）が加えられている。その内容は「健康の保持」「心理的な安定」「環境の把握」「身体の動き」「コミュニケーション」からなっている。とくに全盲の児童・生徒にとっては感覚活用の指導、歩行指導が中心となる。各教科の学習においては、全盲の児童・生徒は点字の教科書を使用するが、弱視の児童・生徒は一般の教科書を使用するか、必要に応じて文字などを拡大したものを使う。
高等部には、普通科と、専門教育を主とする学科が置かれている。後者には、音楽に関する学科（音楽科）、保健理療（あんま・マッサージ・指圧）に関する学科（保健理療科）、理療（あんま・マッサージ・指圧、鍼(はり)、灸(きゅう)）に関する学科（理療科）、理学療法に関する学科（理学療法科）などがあげられる。これらの職業学科は、それぞれ社会的自立を目ざして教育を行っている。
［佐藤泰正］
指導方法、教材・教具
全盲の児童・生徒の指導は聴覚、触覚を媒介として行われるが、まず点字の読み書きの指導が重要である。また、健常児が視力を通して理解しているものを、触覚や聴覚を通して理解させる必要があり、ことばや模型による説明が必要になる。レコーダーやラジオなど聴覚機器の活用もたいせつである。健常児の場合には当然見て知っていることでも、全盲児の場合は知らないことが多く、また、歩行制限や環境認知の制限から経験不足になりやすいので、経験を豊かにする教育が必要になる。さらに、全盲児は視覚的指導による学習ができないので、集団指導のある部分は個別指導によらなければならない場合もおきてくる。触覚的指導は視覚的指導に比べてどうしても時間がかかるので、できるだけ学習指導を能率的に行うこともたいせつである。
なお、全盲児用の教具としては、点字の筆記用具（点字板、点字タイプライターなど）、絵や図を書くための教具などがある。そのほか学習用具として、触ってわかる盲人用のそろばん、計算機、コンパス、定規、分度器、地図、地球儀、秤(はかり)、温度計などがあるが、教材教具の開発は今後も進むことが期待される。
弱視児の指導では、保有する視力の適切な利用が必要であり、各種の弱視レンズや拡大鏡を用意する必要がある。また、教科書、地図、図表など各種印刷物の拡大も必要で、電子拡大複写機や実物投影機、教材拡大映像設備（テレビ型拡大読書器）などの活用も考えられる。それと同時に、視知覚活用の指導によって事物の認識力を高めることも必要であろう。これには、機械（弱視矯正機、ムネモスコープmunemoscopeなど）を用いる方法と、日常生活や学習の場で指導する方法（具体的事物をよく認知させたり、文章を読ませたり書かせたりするなど）がある。一方、視力の保護もつねに考えなければならない問題で、学習環境は300～500ルクスの照度を保つ必要がある。
［佐藤泰正］
相談機関
視覚障害の研究分野をもつ大学および研究機関として筑波大学、広島大学、宮城教育大学、国立特別支援教育総合研究所、東京都心身障害者福祉センターなどがあるが、ほかにも、国・公・私立の特別支援学校（視覚障害）が相談に応じる。
［佐藤泰正］
『大山信郎・佐藤泰正編『視覚障害の教育と福祉』（1978・図書文化協会）』▽『佐藤泰正他著『視覚聴覚障害事典』（1978・岩崎学術出版社）』▽『佐藤泰正著『視覚障害学入門』（1991・学芸図書）』▽『香川邦生編著『視覚障害教育に携わる方のために』三訂版（2005・慶応義塾大学出版会）』▽『鳥山由子編著『視覚障害指導法の理論と実際』（2007・ジアース教育新社）』
