黄埔条約（読み）コウホジョウヤク

デジタル大辞泉

こうほ‐じょうやく〔クワウホデウヤク〕【黄埔条約】

1844年、広州の黄埔で結ばれた清国とフランスとの修好通商条約。アヘン戦争で敗北した清国が、イギリスとの南京条約に続いて結んだ条約。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

こうほ‐じょうやく クヮウホデウヤク【黄埔条約】

一八四四年、中国広州市付近の黄埔で、フランスと清との間に結ばれた通商条約。阿片戦争後、清がイギリス、アメリカと結んだ南京条約、望厦(ぼうか)条約にならい、治外法権を規定する内容をもつ。

出典　精選版 日本国語大辞典

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

黄埔条約
こうほじょうやく
Huang-pu

1844年 (清，道光 24年) ，中国清の全権耆英 (きえい) と，フランスの全権 T.ラグルネとの間で，広州近郊の黄埔で調印された修好通商航海条約。南京条約 (1842) ，望厦 (ぼうか) 条約 (44) など，イギリス，アメリカと清国との条約をほぼ踏襲したものであるが，中国におけるフランス人の犯罪はフランスの法律により処分されるという条項など，治外法権を認めさせている。前年にイギリスが結んだ五港通商章程，虎門寨 (こもんさい) 追加条約とともに，中国の半植民地化をより促進した不平等条約。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本大百科全書(ニッポニカ)

黄埔条約
こうほじょうやく

1844年、中国の広州の黄埔で、清(しん)とフランスの間で結ばれた最初の修好通商条約。アヘン戦争によりイギリスが南京(ナンキン)条約（1842）を結び、ついでアメリカが望廈(ぼうか)条約（1844）を結ぶと、フランスは全権使節ラグルネを軍艦6隻とともに中国に派遣し、2条約、とくに後者とほぼ同内容の条項を清に要求した。すなわち五港（広州、福州、厦門(アモイ)、寧波(ニンポー)、上海(シャンハイ)）開港と関税制限、開港場における土地賃借と、教会、学校、店舗の建設、領事裁判権、一方的最恵国待遇などを含む条項を要求し、これを受諾させて黄埔条約を結んだ。なお、このとき両国の了解事項として、康煕帝(こうきてい)以来のキリスト教禁止の解除を清朝に同意させた。

［小島晋治］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

山川 世界史小辞典 改訂新版

黄埔条約(こうほじょうやく)

1844年10月，広州郊外の黄埔で調印された清国とフランスとの最初の修好通商条約。内容は清英間の南京条約，清米間の望厦(ぼうか)条約を踏襲している。

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

旺文社世界史事典 三訂版

黄埔条約
こうほじょうやく

1844年，中国広州郊外の黄埔でフランス・清間に締結された通商条約
アヘン戦争でイギリスが清国と南京条約を結んだのに引き続き，フランスは全権大使ラグルネを派遣し，この条約を結ばせた。内容は南京条約・望厦 (ぼうか) 条約とほぼ共通している。

出典　旺文社世界史事典 三訂版

世界大百科事典（旧版）内の黄埔条約の言及

【アヘン戦争】より

…南京条約では，五港開放，賠償金，領事駐在，公行制度の廃止などが規定され，追加条約たる翌年の〈五口通商章程〉〈虎門条約〉と合わせ，新たな中･英間の外交通商関係が定められた。さらに44年には米･清の望厦条約，仏･清の黄埔条約が締結され，これらを通じて列国は中国を強制的に世界市場に引き込むとともに，片務的最恵国条款，土地租借，領事裁判権などの権益を拡大した。【浜下 武志】
［日本における影響］
　アヘン戦争に関する情報は，長崎に入港するオランダ･清両国の貿易船によって，逐次日本にもたらされた。…

【上海】より

…県城に比べて条件の悪い土地であったが，土木工事が施され，西洋風の街路計画のもとに洋館が建てられた。次いで1849年にはフランスが，黄埔条約(1844)によってイギリス租界と県城の間に租界を設定し，アメリカも望厦条約(1844)にもとづいて1848年より，呉淞江の北岸に居住地を設定したが，これは中国側との正式な約定によるものではなかった。その後，イギリスの主導のもとで3国の統合がはかられ，1854年(咸豊4)には一時統合がなったが，独立行政を主張するフランスは1862年(同治1)に単独で自治都市を宣言し，3国の統合は破れた。…

【南京条約】より

…この土地租借規定を根拠として，11月に上海道台宮慕久と初代イギリス領事バルフォアG.Balfourとが永代借地法を定め，のちに設置される外国租界の先駆となった。　南京条約および虎門寨追加条約は，基本的内容を同じくする44年7月の米清望厦条約，同年10月の仏清黄埔条約とともに英米仏3国の共通的権利となり，中国の対外的不平等条約関係の出発点となった。アヘン戦争【浜下 武志】。…

※「黄埔条約」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」