海洋研究開発機構 かいようけんきゅうかいはつきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 海洋に関する基盤的研究開発等を行う文部科学省所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はJapan Agency for Marine-Earth Science and Techn…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries
- 旺文社日本史事典 三訂版
- 略称OPEC。欧米の国際石油資本に対抗して発言権を拡大するために結成された石油輸出国の機構1960年，イラン・イラク・サウジアラビア・クウェート・…
北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization
- 旺文社世界史事典 三訂版
- 1949年８月，社会主義圏に対抗して北大西洋地域の安全と福祉をはかるため，相互の軍事的協力・集団防衛を約した北大西洋条約加盟国（同年４月調印）…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries
- 旺文社世界史事典 三訂版
- 世界の主要な石油輸出国が，石油政策を調整し，産油国の石油収入を増大させる目的で結成した国際機構。略称OPEC1960年，国際石油資本が中東の原油公…
東南アジア条約機構(SEATO)(とうなんアジアじょうやくきこう) South-East Asia Treaty Organization
- 山川 世界史小辞典 改訂新版
- インドシナ戦争終結後の東南アジアにおける共産主義勢力の拡大を阻止するため，1954年9月に発足したアメリカを中心とする集団安全保障機構。アメリカ…
国際司法裁判【こくさいしほうさいばん】
- 百科事典マイペディア
- 形式的には国際裁判の一様式で，国際仲裁裁判に対比していう。仲裁裁判とは異なり法的解決を目的とし，裁判の公平を確保できるとされている。現在で…
D.H. ベイリー David H. Bayley
- 20世紀西洋人名事典
- 1933 - 米国の政治学者。 デンバー大国際関係大学院教授。 ニューヨーク生まれ。 専門は警察制度、警察活動の国際比較研究。プリンストン大学で博…
こうれいしょうがいしゃ‐こようしえん‐きこう〔カウレイシヤウガイシヤコヨウシヱン‐〕【高齢・障害者雇用支援機構】
- デジタル大辞泉
- 高齢者と障害者の雇用を支援する業務を一体的に実施する独立行政法人として、平成15年（2003）、日本障害者雇用促進協会・国・財団法人高年齢者雇用…
国際圧力団体 こくさいあつりょくだんたい international pressure groups
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 非政府間国際機構 INGOや業界団体が，特定の利益をはかるために，圧力活動によって政府間国際機構 IGOや各国政府の公的な政策に影響を及ぼし，国際政…
石油天然ガス・金属鉱物資源機構
- 共同通信ニュース用語解説
- 国内外で石油や天然ガス、工業製品に使われる金属鉱物などの資源の探鉱や開発を手掛ける経済産業省所管の独立行政法人。略称は「JOGMEC」。石油公団…
日本広告審査機構
- 流通用語辞典
- わが国の広告・表示についての民間の自主規制団体。英語名のJapan Advertising Review Organizationの頭文字をとってJARO、ジャロともいわれる。公正…
証券保管振替機構
- 株式公開用語辞典
- この制度において、証券保管振替機構は、株券などの有価証券の保管、受渡しの合理化を図ることを目的として制定された機関であり、日本で唯一の保管…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of the Petroleum Exporting Countries
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 1960年に創設された主要産油国のグループのこと。通称OPEC(オペック)。創設メンバーはベネズエラ、サウジアラビア、イラン、イラク、クウェートの5か…
自動車事故対策機構 じどうしゃじこたいさくきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 自動車事故防止およびその被害者援護を業務とする国土交通省所管の独立行政法人。英語名はNational Agency for Automotive Safety and Victim's Aid…
物質・材料研究機構 ぶっしつざいりょうけんきゅうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 物質および材料の研究に関する研究を行う文部科学省所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はNational Institute for Materials Science、…
日本アンチ・ドーピング機構 にほんあんちどーぴんぐきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- →世界ドーピング防止機構
水産研究・教育機構 すいさんけんきゅうきょういくきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 水産に関する研究開発と、サケ・マス類の孵化(ふか)・放流といった業務、ならびに水産分野の人材育成などを行う農林水産省所管の国立研究開発法人（…
情報処理推進機構 じょうほうしょりすいしんきこう Information-Technology Promotion Agency
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 日本のIT（情報技術）化推進のために、ソフトウェア開発や人材育成などを行っている独立行政法人。略称IPA。1970年（昭和45）設立の特別認可法人情報…
科学技術振興機構 かがくぎじゅつしんこうきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 日本の科学技術に関する研究開発を支援する文部科学省所管の独立行政法人。独立行政法人科学技術振興機構法 (平成 14年法律 158号) により，2003年 1…
環境再生保全機構 かんきょうさいせいほぜんきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 環境省所管の独立行政法人。 2004年4月環境事業団 (→公害防止事業団 ) の一部業務と公害健康被害補償予防協会の業務を統合し発足。独立行政法人環境…
東カリブ諸国機構 ひがしカリブしょこくきこう Organization of Eastern Caribbean States; OECS
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 1981年7月に設立された東カリブ海諸国の地域協力機構。カリブ共同体 CARICOMの下部的組織で，CARICOM加盟国のうち，バルバドス，トリニダード・トバ…
東アフリカ協力機構 ひがしアフリカきょうりょくきこう East African Cooperation; EAC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- タンザニア，ウガンダ，ケニアによる地域協力機構で，1996年3月の発足。ともにイギリスの統治下にあった3ヵ国は独立後，1967年に東アフリカ共同体を…
イスラム諸国会議機構 いすらむしょこくかいぎきこう Organization of the Islamic Conference
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 1969年モロッコのラバトに集まったイスラム諸国首脳の会議で提案され、1971年に正式に成立した国際機構。略称OIC。世界のイスラム諸国が相互に結束し…
地域的防衛機構 ちいきてきぼうえいきこう regional defense organization
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- ある地域の複数国が団結してその国家集団の安全を保とうとする防衛組織。地域的連帯感によるというよりも，むしろ第2次世界大戦後の冷戦の結果として…
公共広告機構(旧)
- 知恵蔵
北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization; NATO
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 1949年に結ばれた北大西洋条約に基づき設立された集団防衛機構。全加盟国の外務大臣，または他の閣僚で構成される理事会，大使級代表で構成される常…
経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう Organization for Economic Co-operation and Development; OECD
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 西側先進諸国を中心とした経済に関する国際機構。1959年12月のアメリカ合衆国，イギリス，フランス，ドイツ連邦共和国（西ドイツ）4ヵ国首脳会議の共…
ヨーロッパ経済協力機構 ヨーロッパけいざいきょうりょくきこう Organization for European Economic Cooperation; OEEC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- マーシャル・プランに対応すると同時に相互協力を目的として，イギリス，フランスなど 16ヵ国が 1948年6月の条約で設立した国際機構。本部はパリに所…
ヨーロッパ経済協力機構【ヨーロッパけいざいきょうりょくきこう】
- 百科事典マイペディア
- Organization for European Economic Cooperationといい，略称OEEC。第２次大戦後のヨーロッパ復興を目的とする米国のマーシャル・プラン受入れ機構…
経済協力開発機構【けいざいきょうりょくかいはつきこう】
- 百科事典マイペディア
- →OECD
さんぎょうかくしんとうし‐きこう〔サンゲフカクシントウシ‐〕【産業革新投資機構】
- デジタル大辞泉
- 産業競争力強化法に基づいて、政府と民間の出資により設立された投資ファンド。株式会社。バイオ・創薬・宇宙・素材・ロボットなどの成長分野に対し…
こがたせんぱくけんさきこう【小型船舶検査機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
にじゅうくらんくきこう【二重クランク機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
そうごうけんきゅうかいはつきこう【総合研究開発機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
しょくのうべつかんりきこう【職能別管理機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
むきこうぞうかがく【無機構造化学】
- 改訂新版 世界大百科事典
北大西洋条約機構
- 知恵蔵
- 1949年4月、米国、英国、フランス、イタリア、ベネルクス3国など12カ国によって調印された集団防衛機構。冷戦期にワルシャワ条約機構(WTO)に対抗した…
じょうほうつうしんけんきゅう‐きこう〔ジヤウホウツウシンケンキウ‐〕【情報通信研究機構】
- デジタル大辞泉
- 情報通信技術の研究開発、情報通信分野の事業支援等を行う国立研究開発法人。平成16年（2004）、通信総合研究所（CRL）と通信・放送機構（TAO）が統…
けいざいきょうりょくかいはつ‐きこう〔ケイザイケフリヨクカイハツ‐〕【経済協力開発機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒オー‐イー‐シー‐ディー（OECD）
きたたいせいようじょうやく‐きこう(きたタイセイヤウデウヤク‥)【北大西洋条約機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] North Atlantic Treaty Organization の訳語 ) 北大西洋条約に基づいて設立された安全保障同盟諸機関の総称。本部ブリュッセル。略称ＮＡＴ…
アフリカ統一機構(OAU)(アフリカとういつきこう) Organization of African Unity
- 山川 世界史小辞典 改訂新版
- 1963年5月，エチオピアの首都アジス・アベバでのアフリカ独立諸国首脳会議で創設された地域機構。2002年7月にアフリカ連合(AU)へと発展解消。32カ国…
軍用犬【ぐんようけん】
- 百科事典マイペディア
- 軍事上の目的から育成訓練されたイヌをいう。その歴史は古いが，組織的な使用は日露戦争のロシア軍が始まり。第１次大戦で大規模に使用され，現在で…
自首【じしゅ】
- 百科事典マイペディア
- 犯罪事実や犯人がだれであるかが発覚しない前に，犯人が自分で検察官または司法警察員に対して犯罪を行った旨を申し出ること。取調べに対して犯罪事…
おうしゅう‐けいざいきょうりょくきこう〔オウシウケイザイケフリヨクキコウ〕【欧州経済協力機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒オー‐イー‐イー‐シー（OEEC）
ぜんおうあんぽきょうりょくきこう【全欧安保協力機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
せきゆゆしゅつこくきこう【石油輸出国機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
すべりごかいてんきこう【すべり子回転機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
欧州安保協力機構 おうしゅうあんぽきょうりょくきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
よーろっぱけいざいきょうりょくきこう【ヨーロッパ経済協力機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
らてんあめりかえねるぎーきこう【ラテン・アメリカ・エネルギー機構】
- 改訂新版 世界大百科事典