「機構」の検索結果

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じょうほうつうしんけんきゅう‐きこう〔ジヤウホウツウシンケンキウ‐〕【情報通信研究機構】

デジタル大辞泉
情報通信技術の研究開発、情報通信分野の事業支援等を行う国立研究開発法人。平成16年(2004)、通信総合研究所(CRL)と通信・放送機構(TAO)が統…

経済協力開発機構【けいざいきょうりょくかいはつきこう】

百科事典マイペディア
→OECD

ヨーロッパ経済協力機構【ヨーロッパけいざいきょうりょくきこう】

百科事典マイペディア
Organization for European Economic Cooperationといい,略称OEEC。第2次大戦後のヨーロッパ復興を目的とする米国のマーシャル・プラン受入れ機構…

日本広告審査機構

流通用語辞典
わが国の広告・表示についての民間の自主規制団体。英語名のJapan Advertising Review Organizationの頭文字をとってJARO、ジャロともいわれる。公正…

国際標準化機構

ASCII.jpデジタル用語辞典

こがたせんぱくけんさきこう【小型船舶検査機構】

改訂新版 世界大百科事典

むきこうぞうかがく【無機構造化学】

改訂新版 世界大百科事典

にじゅうくらんくきこう【二重クランク機構】

改訂新版 世界大百科事典

そうごうけんきゅうかいはつきこう【総合研究開発機構】

改訂新版 世界大百科事典

しょくのうべつかんりきこう【職能別管理機構】

改訂新版 世界大百科事典

こくさい‐みかくしんさきこう【国際味覚審査機構】

デジタル大辞泉
食品や飲料品の味を審査し、優れた製品を表彰する独立機関。2005年の創設以来毎年、食品コンクール「優秀味覚賞」を開催。本部はブリュッセル。iTQi…

さんぎょうかくしんとうし‐きこう〔サンゲフカクシントウシ‐〕【産業革新投資機構】

デジタル大辞泉
産業競争力強化法に基づいて、政府と民間の出資により設立された投資ファンド。株式会社。バイオ・創薬・宇宙・素材・ロボットなどの成長分野に対し…

国際標準化機構 (こくさいひょうじゅんかきこう) International Organization for Standardization

改訂新版 世界大百科事典
略称をISO(イソまたはアイエスオーと読む)といい,国際規格を制定・普及するための機関であるが,非政府機関である。この機関の前身は,1926年に創…

証券保管振替機構

株式公開用語辞典
この制度において、証券保管振替機構は、株券などの有価証券の保管、受渡しの合理化を図ることを目的として制定された機関であり、日本で唯一の保管…

イスラム諸国会議機構 いすらむしょこくかいぎきこう Organization of the Islamic Conference

日本大百科全書(ニッポニカ)
1969年モロッコのラバトに集まったイスラム諸国首脳の会議で提案され、1971年に正式に成立した国際機構。略称OIC。世界のイスラム諸国が相互に結束し…

自動車事故対策機構 じどうしゃじこたいさくきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
自動車事故防止およびその被害者援護を業務とする国土交通省所管の独立行政法人。英語名はNational Agency for Automotive Safety and Victim's Aid…

きたたいせいようじょうやく‐きこう(きたタイセイヤウデウヤク‥)【北大西洋条約機構】

精選版 日本国語大辞典
( [英語] North Atlantic Treaty Organization の訳語 ) 北大西洋条約に基づいて設立された安全保障同盟諸機関の総称。本部ブリュッセル。略称NAT…

地域的防衛機構 ちいきてきぼうえいきこう regional defense organization

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
ある地域の複数国が団結してその国家集団の安全を保とうとする防衛組織。地域的連帯感によるというよりも,むしろ第2次世界大戦後の冷戦の結果として…

水産研究・教育機構 すいさんけんきゅうきょういくきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
水産に関する研究開発と、サケ・マス類の孵化(ふか)・放流といった業務、ならびに水産分野の人材育成などを行う農林水産省所管の国立研究開発法人(…

日本アンチ・ドーピング機構 にほんあんちどーぴんぐきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
→世界ドーピング防止機構

石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries

日本大百科全書(ニッポニカ)
1960年に創設された主要産油国のグループのこと。通称OPEC(オペック)。創設メンバーはベネズエラ、サウジアラビア、イラン、イラク、クウェートの5か…

物質・材料研究機構 ぶっしつざいりょうけんきゅうきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
物質および材料の研究に関する研究を行う文部科学省所管の国立研究開発法人(独立行政法人)。英語名はNational Institute for Materials Science、…

情報処理推進機構 じょうほうしょりすいしんきこう Information-Technology Promotion Agency

日本大百科全書(ニッポニカ)
日本のIT(情報技術)化推進のために、ソフトウェア開発や人材育成などを行っている独立行政法人。略称IPA。1970年(昭和45)設立の特別認可法人情報…

北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization; NATO

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
1949年に結ばれた北大西洋条約に基づき設立された集団防衛機構。全加盟国の外務大臣,または他の閣僚で構成される理事会,大使級代表で構成される常…

経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう Organization for Economic Co-operation and Development; OECD

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
西側先進諸国を中心とした経済に関する国際機構。1959年12月のアメリカ合衆国,イギリス,フランス,ドイツ連邦共和国(西ドイツ)4ヵ国首脳会議の共…

ヨーロッパ経済協力機構 ヨーロッパけいざいきょうりょくきこう Organization for European Economic Cooperation; OEEC

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
マーシャル・プランに対応すると同時に相互協力を目的として,イギリス,フランスなど 16ヵ国が 1948年6月の条約で設立した国際機構。本部はパリに所…

東カリブ諸国機構 ひがしカリブしょこくきこう Organization of Eastern Caribbean States; OECS

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
1981年7月に設立された東カリブ海諸国の地域協力機構。カリブ共同体 CARICOMの下部的組織で,CARICOM加盟国のうち,バルバドス,トリニダード・トバ…

東アフリカ協力機構 ひがしアフリカきょうりょくきこう East African Cooperation; EAC

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
タンザニア,ウガンダ,ケニアによる地域協力機構で,1996年3月の発足。ともにイギリスの統治下にあった3ヵ国は独立後,1967年に東アフリカ共同体を…

科学技術振興機構 かがくぎじゅつしんこうきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
日本の科学技術に関する研究開発を支援する文部科学省所管の独立行政法人。独立行政法人科学技術振興機構法 (平成 14年法律 158号) により,2003年 1…

環境再生保全機構 かんきょうさいせいほぜんきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
環境省所管の独立行政法人。 2004年4月環境事業団 (→公害防止事業団 ) の一部業務と公害健康被害補償予防協会の業務を統合し発足。独立行政法人環境…

アフリカ統一機構(OAU)(アフリカとういつきこう) Organization of African Unity

山川 世界史小辞典 改訂新版
1963年5月,エチオピアの首都アジス・アベバでのアフリカ独立諸国首脳会議で創設された地域機構。2002年7月にアフリカ連合(AU)へと発展解消。32カ国…

こうれいしょうがいしゃ‐こようしえん‐きこう〔カウレイシヤウガイシヤコヨウシヱン‐〕【高齢・障害者雇用支援機構】

デジタル大辞泉
高齢者と障害者の雇用を支援する業務を一体的に実施する独立行政法人として、平成15年(2003)、日本障害者雇用促進協会・国・財団法人高年齢者雇用…

イスラムしょこくかいぎ‐きこう〔‐シヨコククワイギ‐〕【イスラム諸国会議機構】

デジタル大辞泉
イスラム協力機構(OIC)の旧称。

中小企業信用機構

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「中小企業信用機構株式会社」。英文社名「CREDIT ORGANIZATION OF SMALL AND MEDIUM-SIZED ENTERPRISES CO., LTD.」。金融業。昭和49年(197…

石油輸出国機構

知恵蔵
石油輸出国による生産・価格カルテル。1960年、イラン、イラク、サウジアラビア、クウェート、ベネズエラの5カ国によって設立され、その後カタール、…

こくれんきゅうせんかんしきこう【国連休戦監視機構】

改訂新版 世界大百科事典

しせつかいてんきこう【四節回転機構】

改訂新版 世界大百科事典

らてんあめりかけいざいきこう【ラテン・アメリカ経済機構】

改訂新版 世界大百科事典

ぼーきさいとせいさんこくきこう【ボーキサイト生産国機構】

改訂新版 世界大百科事典

のうちちゅうかんかんり‐きこう〔ノウチチユウカンクワンリ‐〕【農地中間管理機構】

デジタル大辞泉
高齢化や後継者不足などで耕作を続けることが難しくなった農地を借り受け、認定農業者や集落営農組織などの担い手に貸し付ける公的機関。都道府県に…

日本広告審査機構

知恵蔵
広告・表示についての民間の自主規制機関。広告主の企業、新聞社・出版社・テレビ・ラジオなどの広告媒体、広告会社や広告制作会社などの会員で構成…

動的アドレス変換機構

ASCII.jpデジタル用語辞典
DAT(Dynamic Address Translation)。CPUや、MMUに設けられた、仮想アドレスと物理アドレスの変換機構のこと。

こくさいけんしゅうきょうりょく‐きこう〔コクサイケンシウケフリヨク‐〕【国際研修協力機構】

デジタル大辞泉
技能実習生や特定技能外国人の受入れの支援、技能実習の監理団体や実施機関の責任者等の養成などを行う公益財団法人。平成3年(1991)設立。JITCOジ…

国際標準化機構 こくさいひょうじゅんかきこう International Organization for Standardization; ISO

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
工業規格の国際標準化を目指す組織。1926年に前身の万国規格統一協会 ISAが設立され,日本も加入していたが,第2次世界大戦で活動が停止したため,戦…

アジア経済協力機構 アジアけいざいきょうりょくきこう Organization for Asian Economic Cooperation

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
略称 OAEC。 1961年国連アジア極東経済委員会 ECAFE (現 ESCAP) 事務局が打出したアジア諸国間の経済協力機構構想。当時世界各地で活発に進んでいた…

アジア生産性機構 アジアせいさんせいきこう Asian Productivity Organization

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
略称 APO。 1961年4月の「アジア生産性機構に関する協定」により創設された政府間国際機構。 59年に東京で開催された第1回アジア生産性円卓会議で発…

アフリカ・モーリシャス共同機構 アフリカ・モーリシャスきょうどうきこう Organisation Commune Africaine et Mauricienne; OCAM

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
旧フランス領アフリカ諸国穏健派を主体とする国際機構。 1965年2月アフリカ・マダガスカル経済協力機構 OAMCE (アフリカ・マダガスカル同盟 UAMの後…

いねんまくぼうぎょきこう【胃粘膜防御機構】

改訂新版 世界大百科事典

国際海事衛星機構 こくさいかいじえいせいきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本労働研究機構 にほんろうどうけんきゅうきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

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