日本大百科全書(ニッポニカ) 「アパート」の意味・わかりやすい解説
アパート
あぱーと
アメリカ英語のアパートメントapartmentまたはアパートメント・ハウスapartment houseの略称。3戸以上の「住戸」（1世帯の居住者が独立して住む居住単位）が、入口、廊下、階段、設備などを共用して、同一の建物の中に集合して建てられた共同住宅の各住戸をアパートメントといい、その建物をアパートメント・ハウスという。イギリスでは各住戸をフラットflatといい、その建物をフラッツflatsという。古代ローマ時代、すでに8階建てにも及ぶアパート形式の集合住宅が建設されていたが、現代のアパートは、19世紀の中ごろから産業革命によって引き起こされた人口の都市集中に対する解決策の一つとしてアメリカで生まれ、発達してきたものである。
アメリカにおける資本主義の発達と、産業、人口の都市集中は、必然的に高層・高密度の貸し家住宅を生み出したが、初期のものは貧民階層向けで、採光、通風、衛生環境、設備など質はあまりよいものとはいえず、テネメント・ハウスtenement houseといわれていた。しかし、都市化と地価の高騰、建築の高層化の進行により、都市に庭付きの一戸建て住宅を建てることが困難になってきた。一方、電気、ガス、水道、給湯、暖房、電話など、快適な居住性を保証する設備を集約的に整え、経済的に維持、管理していくとともに、警備などによる安全性を確保するためには、一戸建てよりもより優れた住居形式であるとして、上流階級の住む地区でもアパートが歓迎されるようになってきた。アメリカでは、これらの設備が整えられた集合住宅をアパートとよんでいる。
日本でもすでに明治から大正にかけていくつかのアパートが建てられたが、設備、構造、規模ともにアメリカの水準には及ぶものではなかった。日本での最初のアメリカ風本格的アパートメントハウスは、1925年（大正14）に東京・神田お茶の水の堀割に臨んで建てられた4階建ての「文化アパートメント」であるといわれている。1階には店舗、食堂、カフェー、地下室には自動車車庫があり、住戸は2～4階に、1住戸最大7室（103平方メートル）から、最小1室（19平方メートル）のものまで、合計42戸103室がつくられた。住戸の配列は中廊下型、エレベーター付きであり、住戸の内部はすべて純洋式で、家事労働の多くは共同化されていた。公的に建設されたアパートとしては、1923年（大正12）の関東大震災による住宅難に対処するために設立された財団法人同潤会(どうじゅんかい)によって建設された同潤会アパートが始まりである。多くは鉄筋コンクリート造3～4階建てで、住戸は2～3室のほか炊事室、便所、浴室をもち、主としてホワイトカラー層の住居となった。
これらの文化アパートメントや同潤会アパートなどの出現は、昭和初期の人々に「文化」と「アパート」を強く印象づけ、住まいの近代化へのあこがれを抱かせた。しかし、こうした質のよいアパートは数も少なく高家賃であった。これに対して民間の零細な経営による木造2階建て、各戸6畳1間、炊事場、便所は共用の、いわゆる「木賃(もくちん)アパート」が、大都市に集中してくる若年労働者や低所得者層を対象として、旧来の一戸建てまたは長屋建ての借家にかわって流行し始めた。これらは、住戸を集合化、共同化させたアパートの住戸形式をとってはいるが、長屋建てよりもさらに居住性の劣る「まやかしのアパート」であった。一般にはアパートというと、木賃アパートをイメージさせるほど量が増加し、1960～1970年代には民間住宅供給の主流をなしていた。
第二次世界大戦直後、日本における本格的な住宅政策が推し進められることになったとき、耐火構造が将来都市住宅の主軸となるべきものと考えられ、1948年（昭和23）東京・高輪(たかなわ)に4階建て2棟48戸の鉄筋コンクリートアパートが実験的に建設され、以後、公営住宅としてしだいに全国各地に建設されるようになった。とくに1955年日本住宅公団（1981年より住宅・都市整備公団、1999年より都市基盤整備公団、2004年より都市再生機構）が設立されてからは、2DK、3DKの間取りを基本とする大規模団地建設によるアパート群が形成され、その量は急激に増大した。これらは、屋根、壁、廊下、パイプ類などの建築部分が共同であることと、庭や集会所などの共用空間がしつらえられていることから、住宅形式の分類上からは「共同住宅」と称されていた。しかし文化アパートメントにみられるような高水準の生活共同化の可能な住宅形式であるとはいえなかった。一方、建築物が共同的で、共用空間をもっていても、各戸が独立した生活を営みうる戸建住宅の機能をもつ住戸を数戸から数百戸、ただ単に集合化させたにすぎないという点と、低層でも数戸から数十戸を集合させ一体的に計画したタウンハウスなどの新しい住戸形式の出現により、のちに住宅形式の分類上からは「集合住宅」という用語が多く使われるようになってきた。しかし、共同住宅も集合住宅も、どちらかといえば調査や文献上の住宅形式の分類用語であって、一般には、このような住宅形式をアパートと呼称することが多いといえよう。
住宅公団設立のころから大資本によるエレベーター、駐車場、管理人付きの高層高級集合住宅が建設され始めた。これらはアメリカでいうアパートに相当するものであるが、日本におけるアパートという呼称は賃貸の低質な立体長屋を連想させるようにすっかりイメージダウンしていたために、民間住宅業者は入居者募集や販売に際して「アパートよりグレードアップされた集合住宅」ということで、販売上の戦略として「マンション」（大邸宅。英語）、「シャトー」（城。フランス語）などという高級化を連想させる名称を冠したが、しだいにマンションという呼称が市民権を得て一般化してきた。しかしこの名称はイメージ先行で住宅水準から定義された用語ではない。したがって近年では低質のものにも名称だけはマンションとつけられたものが多くなってきている。
［野口美智子］
