イギリス東インド会社（読み）イギリスヒガシインドガイシャ

デジタル大辞泉

イギリス‐ひがしインドがいしゃ〔‐ひがし‐グワイシヤ〕【イギリス東インド会社】

⇒東インド会社

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

イギリス‐ひがしインドがいしゃ‥ひがしインドグヮイシャ【イギリス東印度会社】

1. ( British East India Company ) 東洋貿易を独占し、インドの植民地経営にあたったイギリスの会社。一六〇〇年創立以来一八五八年の解散まで、イギリスのアジア進出の根拠地となった。

出典　精選版 日本国語大辞典

百科事典マイペディア

イギリス東インド会社【イギリスひがしインドかいしゃ】

東インド会社は，17世紀初頭―19世紀にインド，インドシナ，東南アジアとヨーロッパ間の貿易や植民地経営を目的として，英国，オランダ，フランスなどの各国が設立した会社の総称。ことにイギリス東インド会社とオランダ東インド会社が重要。前者は1600年エリザベス１世により，インド，東南アジアとの貿易を目的に創設された。貿易独占権と強大な武力により，プラッシーの戦などを経て，土着権力から領土権を奪った。18世紀末にはインド総督の下に，カルカッタ，ボンベイ，マドラスを根拠地として，全インドにわたる植民地支配の主体となるまでに発展した。しかし反面では，本国の新興資本家層の攻撃を受け，19世紀になると自由貿易理論の高まりとともに貿易面での後退が始まる。そしてインド大反乱を契機として，1858年にはインドの統治権をビクトリア女王に献じて解散した。
→関連項目アジア｜アヘン貿易｜アマースト｜イエメン｜イギリス商館｜インド帝国｜カルカッタ｜クライブ｜グルカ戦争｜ボンベイ｜マイソール戦争｜マドラス｜マルカム｜マン｜南アジア｜ライーヤトワーリー制度

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

イギリス東インド会社
イギリスひがしインドがいしゃ
British East India Company

1600年東洋貿易を目的に設立されたイギリスの独占的・政治的商業会社。初めモルッカ諸島の香料貿易を目指したが，オランダに敗れ，17世紀半ば以降ボンベイ，マドラス，カルカッタを拠点にインド貿易を進めた。 18世紀に入ると，ムガル帝国の衰退に乗じて領土支配に乗り出したが，1757年プラッシーの戦いでベンガル大守の軍を破るとともに，フランス勢力の駆逐に成功，1765年にはベンガル地方の徴税権を獲得した。次いでマイソール戦争，マラータ戦争，シク戦争などにより，19世紀半ばまでにインド全域をその支配下に置いた。一方，18世紀末以降，アヘン輸出を中心に中国貿易を強化したが，産業革命に伴う自由貿易政策の結果，1833年には中国を含むすべての貿易独占権は打破され，活動停止となった。 1858年インド大反乱の責任を問われて会社は解散，インドはイギリス政府が直接支配することになった。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

山川 日本史小辞典 改訂新版

イギリス東インド会社
イギリスひがしインドがいしゃ

1600年にエリザベス1世により喜望峰からマゼラン海峡に至るアジア貿易の独占権を賦与され，設立された会社。日本にも商館を設置したが，1623年のアンボン事件を契機として東南アジアから撤退し，以後インドの植民地経営に従事。1757年プラッシーの戦でフランスとベンガル王侯の連合軍を破ったほか，各地の王侯国を占領し支配を拡大したが，1857年のシパーヒーの反乱の結果，翌年インドはイギリス国王の直接支配となり，会社は解散。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

改訂新版　世界大百科事典

イギリス東インド会社 (イギリスひがしインドがいしゃ)

→東インド会社

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

イギリス東インド会社
いぎりすひがしいんどがいしゃ

→東インド会社

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

旺文社世界史事典 三訂版

イギリス東インド会社
イギリスひがしインドがいしゃ

⇨ 東インド会社（イギリス）

出典　旺文社世界史事典 三訂版

山川 世界史小辞典 改訂新版

イギリス東インド会社(イギリスひがしインドがいしゃ)

⇒東インド会社

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

世界大百科事典（旧版）内のイギリス東インド会社の言及

【地主】より

…彼らの中でとくに有力な者はナーヤカと呼ばれ15世紀以降には数県にまたがる地域を一円支配する領主となる者もいたし，また，ナーッタム，パーライヤッカーラン(ポリガール)と呼ばれる地主･小領主層も南インドの南部に現れた。
［イギリス東インド会社］
　18世紀末からインドの直接支配を目ざしたイギリス東インド会社政府は，本国の近代的な地主制の観念を導入し，かつインド古代法典に基づき〈インドでは古来，国家が最高の土地所有権者である〉という論拠に立って新たな徴税制度を実施した。その結果，旧来，土豪地主･領主層であったザミーンダールは，その行政権，軍事権を奪われ，単なる地租徴収請負人の地位に落とされた。…

【商業】より

…しかし，17世紀後半になると世界商業の覇権は，3度にわたるイギリス･オランダ戦争を通じてイギリスの手に移る。1600年に設立されたイギリス東インド会社が，57年に近代的に改組･強化されたこと，カリブ海や北アメリカ大陸におけるステープル生産が成長し，商品作物を大量に供給したことなどが，イギリスの覇権獲得に有利に作用した。このころになると，イギリスはまた，王立アフリカ会社などを組織して，アフリカ人奴隷の貿易にも乗り出す。…

【バーネイ条約】より

…1826年にイギリス東インド会社とシャム(タイ)王国との間に締結された通商条約。イギリス東インド会社は1817年以降ペナンを基地としてシャムとの貿易に進出したが，法的な保護はなかった。…

【東インド会社】より

…これによりオランダのアムステルダム，エンクハイゼン，ホールン，ロッテルダム，デルフト，ミッデルブルフの6ヵ所に散在していた個々の会社が統合され，それぞれは東インド会社のカーメル(支部)と改称された。イギリス東インド会社設立はこれより2年早いが，その資本金はオランダの会社の1/10にも満たず，またその性格も航海ごとに起債する当座企業の性格を残していたので，オランダ東インド会社は世界最初の株式会社と見なされている。取締役会は前身会社の取締役72名を引き継ぎ，徐々に60名まで減らし，その上に17人会と呼ばれる重役会を置いた。…

【ライト】より

…アチェを基地としてマレー半島に進出し，71年クアラ･ケダに商館を開設した。当時ケダでは内乱が発生しており，スルタンはペナン島の割譲と引換えにイギリス東インド会社の保護を求めようとした。会社はかならずしも乗り気でなかったが，ライトはスルタンの代理として会社と交渉し，86年彼の半ば独断でペナン島の会社による領有を宣言した。…

※「イギリス東インド会社」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」