インド亜大陸においてイギリス支配に反抗して1857-59年におこった反乱。この反乱を最初に引き起こしたのがイギリス東インド会社の傭兵(シパーヒー)であったため,シパーヒーの反乱,また日本ではセポイの反乱と呼ばれてきた。しかし20世紀初めのインド民族運動の中からこの反乱がシパーヒーのみに担われたものでなく,全民族的な抵抗の第一歩であるとする見方が生まれ,現在のインド,パキスタンの歴史の見方にほぼ継承されている。したがって現在インド,パキスタンなどでは最初の独立戦争とか,単に大反乱とか呼ばれることが多い。
1757年のプラッシーの戦以来,東インド会社は主権を持つ会社としてインドを軍事的に征服し,19世紀前半にほぼその過程を完成させた。最後のムガル皇帝バハードゥル・シャー2世は形骸として存続していたが,いくつか残った藩王国もサターラーやジャーンシーのように,〈王に嫡出子がない場合は養子を認めず,王国は東インド会社が併合する〉とする〈失権政策〉により併合された。多くのシパーヒーの出身地であり,まだ若年の王を頂くアウド王国は〈失政〉を理由に理不尽に併合され,シパーヒーの憤激を買った。さてシパーヒーはプラッシーの戦に東インド会社に使われて以来その人数が膨張し,反乱直前には20万ともいわれたが,征服過程の終了とともに彼らの必要性は減少しつつあった。上層カーストのヒンドゥー教徒や上層イスラム教徒の多いシパーヒーは,海外出兵命令に応じないなど権利意識も高かったため,会社はもっと安く下層の人々を雇おうとし,はじめて彼らの不安をあおった。一方,農村ではイギリスの導入した高額地税制度,イギリス法による裁判制度の施行により土地が商品化され,地主層は没落し,村落共同体は崩壊を迫られた。産業革命以後,安価な商品の流入によりインドの手工業は壊滅した。これらの不満の爆発する導火線になったのが,軍隊における新しい銃の採用であった。新銃の弾薬包には,ヒンドゥー教徒の神聖視する牛脂とイスラム教徒の汚穢視する豚脂が塗布してあり,これを嚙み切って装塡することは,両教徒のシパーヒーにタブーを犯させることにほかならなかった。
1857年5月10日メーラトのシパーヒーは蜂起してデリーに進み,ムガル皇帝を擁立して復権宣言をさせた。同時にシパーヒー6人,民間人4人を選挙で選ぶ行政会議をつくり,軍事・行政権を掌握しようとした。マラータの末裔ナーナー・サーヒブ,ジャーンシーのラクシュミー・バーイー,アウド王国の王子など旧来の支配層の一部も参加したため,反乱を計画的とみる説もある。デリーなどの中心地の陥落後も,大土地所有者の反乱も含め,農民戦争という規定を生むほど農村の抵抗は長く続いた。58年イギリスはインドの直接支配にのりだし,59年に反乱は鎮定された。ヒンドゥー,イスラム両教徒の連帯は高く評価され,村落やカーストのような古い組織がイギリスへの抵抗の中で果たした新しい意味も注目されている。
執筆者:長崎 暢子
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…最初の総督はウォレン・ヘースティングズである。15代目のキャニングの時に起こったインド大反乱によってインドが会社領から王領に移管されてからは,総督に副王viceroyのタイトルをつけてインドの副王兼総督あるいは総督兼副王と呼ぶことになった。その最初の用例は1858年のビクトリア女王の布告にみられる。…
…同様の事情はインド北部,西部で有力であったタールクダールにも見られ,かつての大地主・領主層も徴税請負人,小作人に没落する者が続出した。このような没落地主,領主の不満が極度に高まり,それがインド大反乱(セポイの乱)の一因となったと考えられている。南インドではライーヤト(直接耕作農民)と規定し,彼らと直接に地税契約を結ぶというライーヤトワーリー制度が実施された。…
… 奴隷貿易の廃止(1807),航海法の廃止(1849)などにみられる自由貿易政策がとられた19世紀前半には,チリ,アルゼンチンなどラテン・アメリカ諸国の経済を事実上支配下においた。しかし,1857年のインド大反乱(セポイの反乱)を契機として,再度政治的支配領域の拡大にのり出し,まずインド全域を直轄化,これと前後して中近東や中国にも進出,セシル・ローズの策動などによってアフリカでもケープとカイロを結ぶ縦断政策を展開,他の列強と激しく対立した。第1次大戦後は前記ウェストミンスター憲章で各自治領の事実上の独立が認められ,第2次大戦後はインドも独立し,帝国は急速に解体されつつある。…
※「インド大反乱」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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