トレーサビリティ（読み）とれーさびりてぃ（その他表記）traceability

精選版 日本国語大辞典

トレーサビリティ

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] traceability ) ( trace （追跡）と ability （できること）を組み合わせた語 ) 食品がいつ、どこで作られ、どのような経路で食卓に上ったかという生産・流通履歴を明らかにする制度。食品の栽培や生産、加工や処理、輸送と販売などの各段階で正確な記録を残し、安全性について問題が生じた場合の原因究明や食品の回収を容易にする。また、品質・表示に対する消費者の信頼確保にも寄与する。

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

トレーサビリティ
とれーさびりてぃ
traceability

一般の定義は、考慮の対象となっているものの履歴または所在を追跡できることであるが、食品では、生産、処理・加工、流通・販売等の食品供給行程（フードチェーン）の各段階における食品とともに食品に関する情報を追跡し、遡及(そきゅう)できること、と定義できる。具体的には、トレーサビリティシステムは、食品供給行程の各段階で、仕入先、販売先などの記録を取り、記録情報を保管し、識別番号等を用いて食品との結び付きを確保することによって、食品とその流通した経路および所在等を記録した情報の追跡と遡及を可能とする仕組みである。しかし、あくまで食品の追跡、遡及のための仕組みであり、製造工程での衛生管理を直接的に行うものではない。

　トレーサビリティシステムを導入することにより得られる利点は、以下の通りである。

(1)食品の安全性に関して予期せぬ問題が生じた際に、その原因究明や、問題食品の回収等を迅速・容易に行うことが可能となる。

(2)食品の安全性や品質等に関する消費者等への情報提供に資するとともに、表示内容の確認が容易になることを通じて表示の信頼を確保できる。

(3)生産者や食品事業者の行う製品管理、品質管理等の向上や効率化に資することができる。

日本ではこのシステムは牛肉分野で初めて導入された。

　2001年（平成13）に、国内初の牛海綿状脳症（BSE）が発生し、それを契機に牛肉のトレーサビリティの確立が求められた。その後、食肉流通業者や食品スーパーでの食肉の表示違反が社会問題となり、食肉業界では消費者の食肉に対する信頼回復が緊急の課題となった。

　2002年には、国内で飼養されている牛に個体識別番号が記載された耳標(じひょう)の取付け作業が終わり、農林水産省による「牛個体識別台帳」が作成された。そして2002年10月からはインターネットによってその情報を閲覧できる体制が整えられた。2003年6月には「牛の個体識別のための情報の管理及び伝達に関する特別措置法（牛肉トレーサビリティ法）」（平成15年法律第72号）が成立し、関係政省令などが制定されて、2003年12月より同法が生産段階で施行され、2004年12月からは、と畜以降の牛肉流通段階でも施行された。

　国内で生まれたすべての牛と輸入牛に、10桁(けた)の個体識別番号が印字された耳標が装着され、この個体識別番号によって、その牛の性別や種別（黒毛(くろげ)和種など）に加え、出生から、肥育を経て、と畜・解体処理場までの資料が、データベースに記録される。その牛が牛肉となってからは、枝肉、部分肉、精肉と加工され流通していく過程で、その取引に関わる販売業者などにより、個体識別番号が表示され、仕入れの相手先などが帳簿に記録・保存される。これにより、牛肉については、牛の出生から消費者に供給されるまでの間の追跡・遡及、すなわち生産流通履歴情報の把握が可能となっている。消費者は、購入した牛肉に表示されている個体識別番号により、インターネットを通じて牛の生産履歴を調べることができるようになっている。

　2011年3月の東日本大震災の際に発生した福島第一原子力発電所の事故により、放射性物質が大量に放出され、土壌や農産物等が広範囲に汚染された。2011年7月に、国産の稲藁(わら)を給与された肥育牛の肉から国の暫定規制値を超える放射性セシウムを検出、国産の牛肉が消費者から敬遠され、消費が減退する事態となった。その後、独立行政法人家畜改良センターや厚生労働省で、インターネット上で放射性物質検査状況等を調べられるシステムを運用させ、国産牛肉の安全性の強化を図った。

［甲斐　諭］

[参照項目] | 牛海綿状脳症

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

トレーサビリティ
traceability

さまざまな量の測定に用いられる計測器は，それぞれの量の単位の基準をもとにして目盛が定められていなければならない。そのために量ごとに単位の国家標準が定められており，さらにその値を一般の計測器に伝えるための精度の高い標準器が何段階か用意され，計測器の目盛定めや校正に用いられている。このように一般の計測器が精度的により高位にある標準器，あるいは計測器によって次々と校正され，単位の国家標準とつながる経路が確立されていることをトレーサビリティという。トレーサビリティが確立されていれば標準器，または計測器の表す値は国家標準を写しとったものとなり，精度，とくに正確さが保証されているとみなすことができる。
→精度
執筆者：飯塚 幸三

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ASCII.jpデジタル用語辞典

トレーサビリティ

主に品質マネージメントシステムにおいて使用される定義。ISO9000:2000においては「考慮の対象となっているものの履歴、適用又は所在を適用できること」と定義されており、具体的には「処理の履歴」「材料及び部品の源」などが挙げられている。トレーサビリティ自体は業界を問わないが、特に食品業界では、狂牛病や鳥インフルエンザなどの騒動もあって、安全性を徹底するため、生産者や生産地のほか、輸送の過程、加工の工程を明記するなど、安心かつ安全な商品の流通に努めている。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

世界大百科事典（旧版）内のトレーサビリティの言及

【温度計】より

…非接触方式の温度計を使うときの前提条件は基本的に図4‐aのとおりであるということを，つねに念頭に置く必要がある。
［温度測定のトレーサビリティtraceability］
　長さ，質量のような量のトレーサビリティ(〈精度〉の項目を参照)を確保する際には，標準の量の2倍，3倍，……という考え方を援用することもできるが，温度については，この考え方だけでは処理できない面があり，高温にせよ低温にせよ，問題とする温度を現実に作り出したうえで，標準の温度計との比較を行って正確さを判定しなければならないのがふつうである。そこで，温度の範囲をいくつかに区分し，それぞれについての標準温度計や比較校正用の装置が考案されている。…

【温度計】より

…非接触方式の温度計を使うときの前提条件は基本的に図4‐aのとおりであるということを，つねに念頭に置く必要がある。
［温度測定のトレーサビリティtraceability］
　長さ，質量のような量のトレーサビリティ(〈精度〉の項目を参照)を確保する際には，標準の量の2倍，3倍，……という考え方を援用することもできるが，温度については，この考え方だけでは処理できない面があり，高温にせよ低温にせよ，問題とする温度を現実に作り出したうえで，標準の温度計との比較を行って正確さを判定しなければならないのがふつうである。そこで，温度の範囲をいくつかに区分し，それぞれについての標準温度計や比較校正用の装置が考案されている。…

【電気計測】より

…通常，国家標準を基とし，校正を通じて現場の計測器までつながっていることが必要である。このことをトレーサビリティの確保という。
［測定データの処理］
　測定結果の表示には最確値として平均値，偶然誤差として平均値の標準偏差の推定値をとる。…

※「トレーサビリティ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」