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ビットコイン びっとこいんbitcoin

知恵蔵の解説

ビットコイン

インターネット上で使用できる仮想通貨の一つ。日本円のような法定通貨とは異なり、通貨としての機能を持つ電子データであり、1ビットコインは、1BTCという単位で表記される。仮想通貨と似たものに、オンラインゲームや音楽のダウンロード等で利用できる「電子マネー」と呼ばれるものがあるが、電子マネーは、法定通貨を基準とした電子的なデータであり、特定の企業やサービスの範囲内での利用にとどまる。それに対し、ビットコインは、日本円や米ドル等の法定通貨と同様の新たな通貨であり、かつ、特定の国や地域に限定されない無国籍の通貨でもある。また、通常の通貨は、銀行口座などを開設し管理することができるが、ビットコインを管理するための銀行のような組織は存在しない。ビットコインの管理は、ビットコインを扱う者同士が対等な関係で取引可能な、「P2P(Peer to Peer)」と呼ばれる通信システム上で、専用プログラムを介して実現されている。
ビットコインを扱うためには、まずスマートフォンやパソコンに専用のプログラムをインストールし、「ウォレット」と呼ばれる財布や口座情報に相当するシステムを作成する。ウォレットは、銀行の口座番号に相当する「ビットコインアドレス」という番号を持ち、ビットコインを利用するシステム上では、どのウォレットにビットコインがいくらあるとか、ビットコインアドレス同士の送金履歴といった取引情報等が公開されている。しかし、ウォレットの持ち主などの個人情報は公開されていないため、高い匿名性が保たれている。
ところが、2014年2月、東京都内でビットコインの売買を行っていた私設の取引所マウントゴックス(MTGOX)」社が、顧客から預かったビットコインなど数百億円を消失したとして経営破綻するという事件が発生した。(その後、同社CEOによる横領等の疑いが強まり、警視庁は、2015年8月に、私電磁的記録不正作出・同供用容疑でCEOを逮捕している。)
この事件で、ビットコインの安全性や信頼性が疑問視される時期もあったが、その後人気は高まり、2015年にビットコインの米ドルとの交換レートが300米ドル前後だったのに対し、2017年9月には3000米ドルを超えるほどの高値を付けるほどになっている。ユーザ数も急激に増えたため、取引に時間がかかるようになったことなどが原因となり、17年8月1日には、ビットコインが分裂し、「ビットコインキャッシュ」と呼ばれる、ビットコインとは互換性がないが、ビットコインよりも取引の処理速度を向上させた仮想通貨の新たな運用が開始された。

(横田一輝  ICTディレクター/ 2017年)

出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報

パソコンで困ったときに開く本の解説

ビットコイン

インターネットを介して支払いや送金が可能な、現実の「お金」の代わりとなる仕組みの一種です。このような仕組みは「仮想通貨」や「暗号通貨」などと呼ばれることもあります。利用者が所持している金額(単位は「bitcoin」)を何かの支払いにあてたり、他の利用者に送金したりできます。サービスを運営管理する主体が存在せず、利用者同士で取引の情報を管理する仕組みが導入されているのが特徴です。利用するには、専用のプログラムで高度な計算を行って新規発行分のビットコイン通貨を得るか、「取引所」と呼ばれるサービスで現実のお金をビットコイン通貨と交換するかします。2014年秋の時点で、日本ではビットコインを「資金決済に関する法律」の対象としておらず、一般の「電子マネー」や「通貨」とは異なるものと判断しています。
⇨電子マネー

出典 (株)朝日新聞出版発行「パソコンで困ったときに開く本パソコンで困ったときに開く本について 情報

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

ビットコイン

円やドルなどの法定通貨と交換し、ネット上での支払いや送金に使う。特定の発行主体はない。取引はネット上の第三者が承認すれば「正しい」と認定される。 取引データを暗号化した「ブロック」がチェーンのようにつなぎ合わされ、取引に関わる人が分散して保存する「ブロックチェーン」と呼ばれる仕組みが中核となっている。大規模な中央コンピューターが不要で、送金などが低コストでできるのが特徴。仮想通貨では最も普及しており、時価総額は約5兆円に達する。

(2017-08-02 朝日新聞 朝刊 1経済)

出典 朝日新聞掲載「キーワード」朝日新聞掲載「キーワード」について 情報

百科事典マイペディアの解説

ビットコイン

電子マネーの一種。インターネット上でのみ流通する仮想通貨で紙幣や硬貨は発行されない。実体としての銀行は存在せず国家や中央銀行の管理を受けない。米ドルやユーロ,円などの通貨との交換はウェブ上の取引所で行われるが,金融機関を媒介としないので経費や手数料は発生しない。
→関連項目仮想通貨

出典 株式会社日立ソリューションズ・クリエイト百科事典マイペディアについて 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ビットコイン
びっとこいん
Bitcoin

インターネットを通じて流通する仮想通貨の一種。中央で管理する企業や組織などをもたず、P2P(ピアツーピア)での相互決済(仮想通貨価値の移転)を可能にする仕組み。単位はBTC。決済に金融機関を通さないため、とくに国際的な通貨価値のやり取りにおいて経費や手数料などを低く抑えられる利点がある。電子マネーの一種と紹介されることもあるが、電子マネーは、通常、企業や組織が管理して提供する電子的な貨幣的価値のことであり、ビットコインを「電子マネー」とよぶのは正確ではない。2009年1月にサトシ・ナカモトSatoshi Nakamotoの論文に基づいて流通が開始されたとされるが、サトシ・ナカモトの実態は明らかにされておらず、実在の人物であるかどうかも含めて詳細は不明である。
 取引はネットワーク上のデジタルデータのやり取りで行う。取引の承認には膨大な計算量が必要になるが、その計算は世界中にいる「採掘者」とよばれる人たちが行っている。取引の承認とは、すでに存在する承認記録(「ブロック」が「チェーン」状につながったデータ)に新たな「ブロック」をつなげる作業である。そのブロックは、ハッシュ関数(元の数値や文字列から固定長の疑似乱数を生成する関数)を使う総当りで、ある「ハッシュ値」をみつけだすことで正規の取引であることが承認され、ブロックどうしがつながる。理論上は、通常のコンピュータを所持していればだれでも採掘を行うことができるが、高性能のコンピュータを多数連結して、多大なリソースと電力を使用する採掘がほとんどであり、一般の個人ができる状況にはない。世界の採掘者は日常的に競いあってこの承認作業を行い、最初にその取引の承認を行うための記録ができた採掘者には、報酬や手数料としてコインが与えられる。チェーン状になった承認データについては全世界のコンピュータにそのコピーが記録され、改竄(かいざん)は困難である。かりに改竄を試みたとしても、全世界の採掘者が使用しているコンピュータリソースを上回る計算量が必要となり、事実上不可能であることから、信頼性が確保されている。
 2014年7月の主要交換所における1BTCの交換レートは約6万3000円で、およそ1299万枚のBTCが流通している。総量は2100万BTCと限定されており、2100万コインに近づくにしたがって採掘のためのPCリソースの消費が激しくなるように設定されている。やりとりは個人同士で行うことが可能であり、取引もビットコインの仕組みのなかで完結する。手に入れる方法は、前述のように採掘するか、保有者から購入するしかないが、採掘は一般人には困難であるため、入手手段は事実上購入のみである。このため、ドル、ユーロをはじめとする一般の通貨との両替や投機目的の不特定の第三者との取引を仲介する取引所(交換所)が存在し、2014年8月時点で、世界に50を超える取引所が存在するといわれる。
 匿名性から犯罪行為へ使用されやすいことや、投機的な動きによる乱高下が大きいこともあり、安定的な通貨としての役割を果たすかどうかは未知数とされる。マネー・ロンダリングの温床となることを懸念して、中国、ロシア、インドネシアではビットコインの使用が政府によって禁じられている(2014年8月時点)。一方で、インフレが激しい国々や通貨規制の極端に厳しい国などにおける代替通貨、規制回避通貨としての需要も存在する。日本では通貨とは認められておらず、「資金決済に関する法律」(平成20年法律第59号)の対象にはならない。また、政府は2014年(平成26)3月に、「ビットコインは民法で規定する貨幣、金融商品取引法で定める金融商品ともに該当しない」とした。さらに売却益が課税対象となることも明記したが、実効的に取引が把握できるかどうかについては不透明なままである。これはアメリカやイギリスなどの対応とほぼ変わらないが、アメリカのカリフォルニア州ではビットコインなどの仮想通貨が貨幣として使われることを違法としていた法律が改正されている。また、日本では仮想通貨ビジネスの業界団体「日本価値記録事業者協会(JADA:Japan Authority of Digital Assets)」が2014年9月に発足した。
 ただし、コインの本体はあくまで単純なデジタルデータであり、このデータが失われた場合、ビットコインを使用することはできない。2014年2月に東京に本拠を置く取引所マウントゴックスMt.Goxが、不正アクセスによりビットコイン75万BTCを引き出されて破綻(はたん)した。マウントゴックスはビットコイン市場の2割を取り扱っていたともいわれ、アメリカの経済専門日刊紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』によれば、75万BTCの価値は4億7300万ドル(約479億円)とされる。しかし、この事件後も世界での利用は増え続けており、今後はビットコインだけでなく、グーグル社が投資したリップルとよばれる仮想通貨を代表とする他の仮想通貨の利用も増えると見込まれている。[編集部]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

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