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耐震診断 たいしんしんだん diagnosis of earthquake resistance

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

耐震診断
たいしんしんだん
diagnosis of earthquake resistance

想定される地震動に対して,既設の建物が耐えられるかどうかを判定すること。建物の設計上の強度や施工状況,経過年数などを考慮して決める。建物の耐震性は建物の強度だけでなく,地盤の性質にも関係する。

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出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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知恵蔵2015の解説

耐震診断

既存の建物を調査し、それが耐え得る地震動の強さや、想定される地震動に対する問題個所を判定すること。建物の設計図によって地震力に対する建物の強度と靭性(じんせい=粘り強さ)を求め、実際の建築施工状況や老朽度を調べて決めるのが普通。実施基準(指針)が国土交通省などにより作成されている。

(阿部勝征 東京大学教授 / 2007年)

耐震診断

既存構造物を調査して安全性を診断することを耐力診断といい、地震に対する診断の場合を特に耐震診断という。診断は、周辺地盤の状態、建物の基礎の構法や状態、耐力要素の量や配置、経年による建物の劣化などを考慮し、現在の構造工学を基に行われる。通常、建物を建設する際にも構造計算をして、その安全性を確認しているが、建物の現状を反映しておらず、計算に用いる理論も建設当時のものである点が耐力診断とは決定的に異なる。専門家が精密診断を行う際には、偏心率(建物の重心に対する剛心のずれ)や壁率(床面積に対する壁の量)などを算出する。なお、精度は落ちるがより手軽な簡易診断の方法も公開されている。

(松村秀一 東京大学教授 / 2007年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

耐震診断

建築士ら専門家がコンクリート抜き取り調査などで、震度6強~7の地震でも倒壊しない頑丈さがあるか数値で評価する。大規模な建物の場合、費用は数百万円かかる。現時点で結果公表の対象となるホテルや旅館は北海道で66棟、東京都で42棟、神奈川県で36棟、大阪府で27棟など。全国で数百棟規模になるとみられる。

(2016-11-27 朝日新聞 朝刊 3総合)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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リフォーム用語集の解説

耐震診断

既存建物の地震に対する安全性を調査・診断すること。地盤・基礎の状態、建物の構造・形・壁の配置・壁量、筋かいの有無、建物の老朽度などを考慮して診断される。耐震診断の助成を実施している自治体見られる。→耐震改修促進法

出典|リフォーム ホームプロ
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

耐震診断
たいしんしんだん

地震に対する既存の建物の強度や安全性、被害の大きさなどを判定すること。診断は、建物の形状、骨組、柱や壁の数・配置、地盤、経年劣化などを考慮して行う。日本では1981年(昭和56)に耐震基準が大きく変わり、現行の耐震基準は、大規模地震(震度6程度)がおきても建物が倒壊せず、中規模地震(震度5程度)では建物の損傷が軽微にとどまるよう求めている。このため耐震診断とは、1981年以前の旧基準で建てられた建物に対し、現行の耐震基準に沿って耐震性を調べることを意味する場合が多い。阪神・淡路大震災で倒壊した建物は、旧基準で建てられたものが多かったため、現行基準を満たしていない特定建築物(多数の人が利用する一定規模以上の建物や地震によって倒壊した場合、道路を閉塞させるおそれのある建築物)は耐震診断を受け、補強改修することが必要とされている。2013年(平成25)11月には改正耐震改修促進法が施行され、1981年以前に建てられた大規模建築物に対する耐震診断が義務化され、2015年末までに強度を調べて公表することになった。また、幹線道路沿いのビルなどに対しては、地方自治体の判断で診断を受けることを義務化することができるほか、マンションなどの住宅にも努力義務として耐震診断を受けるよう求めている。
 耐震診断の方法には、建物が設計図通りに建てられているかどうかを目視診断する「予備調査」のほか、柱や壁の量などから建物の強度を診断する「一次診断」、一次診断に建物の粘り強さ(靭性(じんせい))を加味して精密に診断する「二次診断」、柱や壁のほか梁(はり)の受けるダメージも考慮してもっとも厳密に判定する「三次診断」がある。通常、耐震診断には時間と費用がかかるため、まず予備調査や簡易診断で耐震性を調べ、問題があった場合に精密な診断を行う。政府は耐震診断や耐震補強を促進するため、1995年(平成7)に耐震改修促進法を施行し、2013年からは耐震診断費用の2分の1を補助しているほか、税制上の優遇措置も講じている。また2013年4月時点で、全国の市区町村の約8割が耐震診断への補助制度を設けている。[編集部]

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