職種に対して決定される賃金をさし、職種給ともよばれる。この場合の職種とは、種類が同一か類似している職務の集まったもので、具体的には、旋盤、溶接、鋳物、運搬、セールスなどをさす。職務給が職務分類や職務評価による企業内賃金序列に基づいているのに対して、職種別賃金は、企業外の職種別賃金相場によって決定される。その際、区分の基本として置かれるのが熟練・不熟練による差である。したがって、より具体的には、職種別・熟練度別賃金として現れる。しかも、職種別・熟練度別の労働市場は、産業別市場の内部に包括されているから、職種別・熟練度別賃金は、産業別のそれとして現れる。西ヨーロッパの場合、伝統的な職種別横断労働市場の存在に加えて、労働組合の積極的な関与によって、職業・技術教育を踏まえた公的機関の認定と、それに基づく労働の社会的格づけが確立されてきたこともあって、職種別・熟練度別の賃金水準とその格差は、一定の客観的な基準に基づいている。しかし、日本においてはこうした条件を欠いており、また、最低賃金に対する規制も不明確なため、同一職種内においてもかなりの格差が生じている。
[横山寿一]
(桑原靖夫 獨協大学名誉教授 / 2007年)
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