日本大百科全書(ニッポニカ) 「顕示選好」の意味・わかりやすい解説
顕示選好
けんじせんこう
revealed preference
伝統的な消費者選択の理論においては、効用関数を前提にして需要曲線を導出する。しかしながら、効用関数は個人の主観的な満足度に基づいているため、直接観察したり計測したりすることは不可能である。これに対して、現実の市場で与えられる価格、数量などの客観的なデータを通して消費者の選択行為の合理性を設定し、それによって消費者行動の法則性を説明しようとするのがP・A・サミュエルソンによって創始された顕示選好の理論である。
いま2財X、Yの価格が(P0X, P0Y)のときに消費者は(X0, Y0)の財の組合せを購入し、別の価格(P1X, P1Y)のときに別の財の組合せ(X1, Y1)を購入したものとしよう。このとき、
P0X・X0+P0Y・Y0≧P1X・X1+P1Y・Y1 (1)
が成立したならば、
P1X・X1+P1Y・Y1<P1X・X0+P1Y・Y0 (2)
がかならず成立しなければならない。これがサミュエルソンの「顕示選好の弱公理」である。もし(1)が成立したならば、財の組合せ(X0, Y0)と(X1, Y1)では前者のほうが高価である。このとき消費者は両方の組合せが購入できたにもかかわらず前者を選択したのであるから、(X0, Y0)が(X1, Y1)よりも効用水準が高いことを顕示revealしている。それにもかかわらず、価格が(P1X, P1Y)のとき(X1, Y1)を購入したことは、(X0, Y0)はコストが高くて購入できなかったことを、すなわち(2)が成立することを意味しなければならない。
この「顕示選好の弱公理」を使用すれば、代替効果は負であること、需要関数は一次同次であることなど、消費者選択理論の多数の命題を導き出すことができる。
[畑中康一]