1856年、イギリス国旗を掲げていたアローArrow号という船に清(しん)朝官憲が乗り込んで中国人海賊を逮捕したアロー号事件を口実に、イギリスがフランスと連合して中国にしかけた戦争。中国では第二次アヘン戦争という。事件当時、アロー号は明らかに中国人の所有するものであったが、イギリスの出先当局は、国旗、ひいては国家の名誉が傷つけられたとして、賠償金や謝罪、責任者の処罰を要求し、これが頑固な保守排外派だった両広総督葉名琛(ようめいしん)に拒否されると、総督衙門(がもん)を砲撃した。イギリス政府(パーマストンのホイッグ党内閣)はこれを契機に、公使の北京(ペキン)駐在権、内地の開放(内地旅行と揚子江(ようすこう)の開放)、アヘン貿易の合法化などを主内容とする年来の条約改正要求の実現を目ざして開戦しようとした。しかしコブデンら議会のリベラル派を中心とする勢力に否決され、下院の解散と総選挙によって信任を得たのち、1857年3月に遠征軍を中国に派遣した。しかしインドの「セポイの反乱」(インドの大反乱)に兵力を割くことを余儀なくされ、同年末、中国遠征が再開された。前年2月広西でフランス人宣教師が殺害された事件を口実に、ナポレオン3世のフランスも遠征に参加し、連合軍は1858年、広東(カントン)、天津(てんしん)を占領し、天津条約を締結した。しかし条約の批准交換を北京で強行しようとして清軍の反撃を受け、1860年、2万の兵力で遠征を再開し、北京を占領、円明園を破壊、略奪し尽くして清朝を屈伏させ、北京条約に調印させた。なおこの戦争は、江戸幕府が1858年(安政5)日米修好通商条約に調印する大きな契機となった。
[小島晋治]
清末1856~60年にわたるイギリス,フランスの中国に対する侵略戦争。南京条約によって清英間の外交・貿易関係は大いに拡大され,イギリスの貿易額は飛躍的な増加を示したが,中国への輸出が激増したのはもっぱらアヘンであって,工業製品の輸出はイギリスの期待に反してふるわなかった。この不振を改善するために,イギリスは北方および長江流域の開放に期待をかけた。また外交方式についても,北京政府と直接交渉する方式を確立する必要が痛感された。そこでアメリカと清国が結んだ望厦(ぼうか)条約の「12年後に条約を改定しうる」という規定を援用し,米仏と協同して1854年に清国に条約改定を提案した。だが,咸豊(かんぽう)帝の即位以来,排外政策を強化していた清国はこれに応じようとしなかったので,イギリスは目的達成のためには武力行使もやむなしとする意見がしだいに有力になった。56年10月,アロー号事件が起こると,イギリスはこれを好機として清国の非を鳴らし,たちまち広州攻撃を強行し,さらに米仏と協同して清国に条約改定を迫ったが,拒絶された。そこでイギリスとフランス(56年2月,広西においてフランス人宣教師シャプドレーヌが,清国官憲に殺害された事件を開戦の口実にした)は協同して遠征軍を送り,58年1月に広州を占領した。北上して5月に大沽(タークー)から天津に進撃したので,清朝は天津条約を結び,外国公使の北京駐在,長江の開放,開港場の追加,内地旅行の自由,キリスト教の信仰および布教の自由などを認めて講和した。アメリカは戦争には参加しなかったが,英仏と同様の条約を結んだ。だが,清国政府内部にはこの条約に反対する意見が強く,59年2月,天津条約の批准交換のため入京しようとした英仏全権の艦隊を大沽で撃退した。そのため英仏両国は翌年再び遠征軍を送り,天津,北京を占領して清朝を屈服させ,10月北京条約を結び,天津条約の批准交換を完了した。
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第2次アヘン戦争とも。1856~60年の清国と英仏連合軍の戦争。56年10月広州の珠江で,香港船籍・船長イギリス人の商船アロー号が清国官憲から取調べをうけた(アロー号事件)。イギリス広東領事パークスは,清側に強硬な要求を突きつけ,交渉が決裂すると現地のイギリス軍に広州を砲撃させた。本国政府もこれを支持し,57年12月以降遠征軍による広州攻撃が行われた。フランスも56年2月広西省でのフランス人宣教師殺害を理由に共同出兵した。58年天津(てんしん)条約締結後いったん停戦したが,清側が批准に抵抗したため,60年英仏は再度遠征軍を編成して北京を攻撃し,北京条約を結ばせた。
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…アヘン戦争ののち,アロー号事件を発端として起こったイギリス・フランス連合軍による中国侵攻戦争。アロー戦争,アロー号事件ともいう。1856年(咸豊6)10月8日,広東前面の珠江に停泊していた,香港船籍,中国人所有のローチャ船アロー号(実際は船籍期限が切れていた)のイギリス国旗が中国兵によって引き下ろされ,船員は海賊容疑で拉致された。…
※「アロー戦争」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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