ポツダム会談（読み）ポツダムカイダン（その他表記）Potsdam Conference

デジタル大辞泉

ポツダム‐かいだん〔‐クワイダン〕【ポツダム会談】

1945年7月17日～8月2日、ポツダムで、米のトルーマン・英のチャーチル（途中からアトリー）・ソ連のスターリンが、ヨーロッパにおける第二次大戦の戦後処理や日本の降伏条件などを協議した会談。→ポツダム宣言

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

ポツダム‐かいだん‥クヮイダン【ポツダム会談】

1. 昭和二〇年（一九四五）七月一七日から八月二日にかけてベルリン郊外ポツダムで、アメリカのトルーマン、イギリスのチャーチル（途中からアトリー）、ソ連のスターリンが出席し、ヨーロッパにおける第二次世界大戦の戦後処理について協定（ポツダム協定）を結んだ会談。また、日本に対しては対日共同宣言（ポツダム宣言）が発せられた。

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

ポツダム会談
ぽつだむかいだん
Potsdam Conference

第二次世界大戦の終結により生ずる諸問題を討議するため、1945年7月17日から8月2日まで、ベルリン近郊のポツダム（チェチリエンホーフ宮殿）において開催された米英ソ三国政府首脳の会談。アメリカ側は大統領トルーマンとバーンズ国務長官、ソ連側は首相スターリンと外相モロトフ、イギリス側は、最初首相チャーチルと外相イーデン（7月25日まで）、のちイギリス国内での政権交代の結果、首相アトリーと外相ベバン（7月28日から）らが出席した。

　会議では、第1日目、イタリア、ルーマニア、ブルガリア、ハンガリーおよびフィンランドとの平和条約を起草し、対独平和取決めを準備するための外相理事会を設置することに合意したものの、以後はドイツに対する処理をめぐって、米英とソ連とが対立し、会議は難航を続けた。とくに大きな対立点をなしたのは、ドイツからの賠償取り立ての問題と、ドイツ東部国境＝ポーランド西部国境画定の問題である。賠償問題につき、大戦中の最大の被害国であるソ連は、全ドイツから100億ドル近い賠償額を要求し、一方米英は、ドイツがヨーロッパ平均（英ソを除く）を超えない生活水準を維持できる限度内で、各国がそれぞれの占領地帯から賠償を取り立てることを主張した。また、ドイツの東部国境すなわちポーランド西部国境については、ソ連がポーランドの領土をオーデル川および西ナイセ川の線（オーデル‐ナイセ・ライン）にまで拡大することを要求し、米英はこれに反対を唱えた。こうして会談は、ほとんど最後まで一致が得られるかどうかわからないありさまであった。しかし、7月31日賠償問題について妥協案が得られ、ポーランド西部国境についても、「その最終的画定は平和会議をまたなければならない」というヤルタ方式を再確認することで解決がなった。8月2日、トルーマン、スターリン、アトリーの三首脳は、対独処理原則を含むコミュニケに署名した。

　会談開催途中における対日ポツダム宣言の発表といい、ドイツ占領管理原則の確定といい、本会談の歴史的意義はきわめて大きい。

［深谷満雄］

[参照項目] | 第二次世界大戦 | ポツダム宣言

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

ポツダム会談 (ポツダムかいだん)
Potsdam Conference

第2次世界大戦中最後のアメリカ，イギリス，ソ連3国巨頭会談。ドイツ降状後の1945年7月17日から8月2日にかけて，ベルリン近郊のポツダムで開催された。トルーマン・アメリカ大統領，スターリン・ソ連首相，チャーチル・イギリス首相（会談中の総選挙の結果，途中からアトリーと交替した）のほか，3国の外相が出席した。

　会談ではとりわけポーランド，ドイツ間の国境画定と，ドイツからの賠償取立て方法とを巡って対立がみられた。前者については，ソ連の主張に基づきオーデル・ナイセ線を講和条約の成立まで仮の国境として認めることになった。また賠償については，取立てに積極的なソ連側と経済復興を先行させようとする米英側との折合いがつかず，基本的に各占領地区ごとに独自の方法をとることで合意をみた。これにより，フランスを含めた4国による分割占領を行いながらも連合国ドイツ管理理事会の下で共通の占領方針をとるという前提が崩れ，のちのドイツ分裂への道が開かれたといえる。このとき，おもに枢軸国側衛星諸国との講和条約の検討のため，中国とフランスを加えた5国外相理事会を設置することが決められたが，会談で決着のつかなかった旧イタリア植民地の帰趨や，イランからの撤兵問題，ダーダネルス，ボスポラス両海峡通過，内陸河川国際化問題などは，この外相理事会の案件として持ち越されることとなった。

　ポツダム会談の主要な議題は降伏したドイツの処遇であったが，対日方針も議論され，7月26日には日本に対して無条件降伏を呼びかけるポツダム宣言が発せられている（宣言は米英中の3国首脳の名による）。会談のおり，スターリンは対日参戦の約束を再確認し，8月8日の対日宣戦とともにこの宣言に加わった。日本は8月14日にこれを受諾し，8月15日，第2次世界大戦は終わった。
執筆者：高原 孝生

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

ポツダム会談【ポツダムかいだん】

第２次世界大戦の末期，1945年７月17日から８月２日にわたり，ベルリン郊外のポツダムPotsdamで開かれた米・英・ソ３国首脳会談。トルーマン，チャーチル（途中からアトリーに交替），スターリンが出席。主題はドイツの戦後処理につき，非ナチ化，非武装化，戦犯裁判，財閥解体，連合国共同管理等の方針を決定。対枢軸国和平調停の方式を討議。また日本に対しては日本の降伏要件，戦後の日本管理方針を決定，中国の同意を得て７月26日米・英・中３国はポツダム宣言を発表した（８月８日ソ連参加）。
→関連項目オーデル・ナイセ線｜ポツダム

出典　株式会社平凡社

山川 世界史小辞典 改訂新版

ポツダム会談(ポツダムかいだん)

1945年7月17日～8月2日，ベルリンに隣接するポツダム(現在のブランデンブルク州の州都)で開催された米英ソ首脳会議。アメリカのトルーマン，イギリスのチャーチル(途中からアトリーに交替)，ソ連のスターリンはじめ3国政府要人が多数参加。会議の中心議題はすでに無条件降伏していたドイツに対する処理方針の問題で，ポツダム協定によって非ナチ化・非武装化と，フランスを含む米英ソ仏の各占領区に分割した四カ国共同管理方式が定められた。日本についても降伏条件と戦後日本管理方針が定められた。会議では東欧問題をめぐって米英とソ連の間の見解の相違が明確になったが，それは戦後処理全体の相違であった。

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ポツダム会談
ポツダムかいだん
Potsdam Conference

1945年7月 17日～8月2日ベルリン郊外のポツダムで開かれたアメリカ，イギリス，ソ連3国の巨頭会談。 H.トルーマン，W.チャーチル (途中から C.アトリーに交代) ，I.スターリンが出席し，第2次世界大戦後のドイツの処理問題を討議した結果，ポツダム協定で決定をみた。また日本に対しては，降伏条件，戦後処理方式を決定し，中国の同意を得て，7月 26日に米英中3国宣言 (→ポツダム宣言 ) を発表した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

旺文社世界史事典 三訂版

ポツダム会談
ポツダムかいだん
Potsdam Conference

第二次世界大戦末期の1945年７月17日〜８月２日にベルリン西方のポツダムで開かれたアメリカ・イギリス・ソ連３国の首脳会談
ナチス−ドイツの降伏直後，アメリカのトルーマン，イギリスのチャーチル（のちアトリー），ソ連のスターリンによって会談が行われた。その結果，ドイツに関してはナチスの解散をはじめとする戦後処理の大綱を定めたポツダム協定が調印され，アメリカ・イギリス・フランス・ソ連による４国分割占領方式が決定した。また日本に対してはポツダム宣言も発せられた。

出典　旺文社世界史事典 三訂版

山川 日本史小辞典 改訂新版

ポツダム会談
ポツダムかいだん

1945年(昭和20)7月17日～8月2日，ドイツのベルリン郊外ポツダムで開催された第2次大戦中最後の米・英・ソ3国の首脳会談。米大統領トルーマン，英首相チャーチル，途中からアトリー，ソ連首相スターリンが出席。ドイツ敗北後のヨーロッパの戦後処理問題のほか，対日戦終結方策がおもな議題となり，会談中の7月26日には，無条件降伏を要求するポツダム宣言が発せられた。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

世界大百科事典（旧版）内のポツダム会談の言及

【第2次世界大戦】より

…しかしチャーチルは45年7月の選挙で敗北して労働党のアトリーに代わり，またローズベルトも4月病死しトルーマンに代わることになる。7月17日から8月2日までポツダムで最も長い3国首脳会談が開かれた(ポツダム会談)。中心となった問題はドイツの処理問題であり，分割占領･非軍事化･民主主義的政治体制については合意したものの，賠償の問題と統一ドイツ政府の問題では決着をみず，妥協の結果ポツダム協定が締結された。…

※「ポツダム会談」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」