精選版 日本国語大辞典 「マクロ経済学」の意味・読み・例文・類語
マクロ‐けいざいがく【マクロ経済学】
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国や特定経済圏といった巨視的(マクロ)視点から、政府、企業、家計という経済主体の動きを明らかにし、貧困や失業を減らし、人々が豊かに暮らしていくための解決策を考察する学問。国内総生産(GDP)、所得、投資、貯蓄、消費、通貨供給量、利子率、物価、失業率、為替(かわせ)相場、国際収支などを変数にとって最適な経済モデルを設定し、分析・実証する手法をとる。経済学で、個々の人々や個別企業の微視的(ミクロ)動きから分析するミクロ経済学と並ぶ大きな柱となっている。
古典派経済学では、供給が自ら需要を生み出して市場は均衡し、完全雇用が実現されるというセーの法則が信じられていた。しかし世界恐慌後、イギリスの経済学者、J・M・ケインズは1936年に『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表。市場に任せただけでは失業が発生し、政府による適切な市場介入(財政支出と減税)で有効需要を創出する必要があると訴えた。このケインズ革命以降、1970年代までケインズ経済学がマクロ経済学の主流をなし、各国の経済・財政政策に大きな影響を与えた。
だが石油危機を経て、ケインズ経済学に基づく総需要管理政策に疑問が呈される。1970年代にアメリカ人経済学者R・E・ルーカスは裁量的な財政・金融政策は家計や企業の合理的予想(期待)で相殺されて無効となるという合理的期待形成仮説を発表。アメリカ人経済学者のE・C・プレスコットらの研究「Rules Rather than Discretion:The Inconsistency of Optimal Plans」(裁量よりもルール――最適計画の非適合性)も加わり、新しい古典派New classical economicsがマクロ経済学の主流となった。その後、市場の失敗が起こる要因(情報の非対称性、賃金や物価の硬直性など)を重視し、これを是正するマクロ政策を再構築しようとするニュー・ケインジアン経済学new Keynesian ecomonicsが台頭、アメリカのオバマ政権などに大きな影響を及ぼしている。
[編集部]
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(荒川章義 九州大学助教授 / 2007年)
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…主としてその分析対象によって数多くの分野に分類される。まず経済理論はミクロ経済学とマクロ経済学に分けられる。ミクロ経済学は,経済を構成する個別的な経済主体,つまり個人,企業がどのような経済行動を選択するかという問題を分析したり,個別的な産業について,生産技術,生産規模がどのようにして決定されるかということを論じ,さまざまな財貨・サービスの相対価格を分析する。…
… 一国全体での生産水準がいかに決定されるかを分析するために,ケインズは経済全体での財・サービスの需要・供給を考えた。経済全体の集計量(たとえばパンに対する需要といった個々の財に対する需要ではなく,総消費量といったように)を問題にするという意味で,ケインズ経済学は今日マクロ(巨視的)経済学とよばれる。
[有効需要の原理]
総需要,総消費等マクロ的集計量に注意を集中したケインズの総生産(所得)決定理論は,単純明快なものである。…
※「マクロ経済学」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
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