マクロ経済学（読み）マクロけいざいがく（英語表記）macroeconomics

精選版 日本国語大辞典

マクロ‐けいざいがく【マクロ経済学】

〘名〙 国民所得・投資・消費・輸出入などの集計概念を用いて、一国全体の経済の動きを分析し、さらに財政・金融政策がどのような効果を及ぼすかを分析する経済学。⇔ミクロ経済学

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

マクロ‐けいざいがく【マクロ経済学】

国民所得・投資・消費・貯蓄などの集計値概念を駆使して経済全体を分析する経済学。巨視的経済学。⇔ミクロ経済学。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

マクロ経済学
まくろけいざいがく
macroeconomics

国や特定経済圏といった巨視的（マクロ）視点から、政府、企業、家計という経済主体の動きを明らかにし、貧困や失業を減らし、人々が豊かに暮らしていくための解決策を考察する学問。国内総生産（GDP）、所得、投資、貯蓄、消費、通貨供給量、利子率、物価、失業率、為替(かわせ)相場、国際収支などを変数にとって最適な経済モデルを設定し、分析・実証する手法をとる。経済学で、個々の人々や個別企業の微視的（ミクロ）動きから分析するミクロ経済学と並ぶ大きな柱となっている。

　古典派経済学では、供給が自ら需要を生み出して市場は均衡し、完全雇用が実現されるというセーの法則が信じられていた。しかし世界恐慌後、イギリスの経済学者、J・M・ケインズは1936年に『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表。市場に任せただけでは失業が発生し、政府による適切な市場介入（財政支出と減税）で有効需要を創出する必要があると訴えた。このケインズ革命以降、1970年代までケインズ経済学がマクロ経済学の主流をなし、各国の経済・財政政策に大きな影響を与えた。

　だが石油危機を経て、ケインズ経済学に基づく総需要管理政策に疑問が呈される。1970年代にアメリカ人経済学者R・E・ルーカスは裁量的な財政・金融政策は家計や企業の合理的予想（期待）で相殺されて無効となるという合理的期待形成仮説を発表。アメリカ人経済学者のE・C・プレスコットらの研究「Rules Rather than Discretion：The Inconsistency of Optimal Plans」（裁量よりもルール――最適計画の非適合性）も加わり、新しい古典派New classical economicsがマクロ経済学の主流となった。その後、市場の失敗が起こる要因（情報の非対称性、賃金や物価の硬直性など）を重視し、これを是正するマクロ政策を再構築しようとするニュー・ケインジアン経済学new Keynesian ecomonicsが台頭、アメリカのオバマ政権などに大きな影響を及ぼしている。

［編集部］

[参照項目] | 巨視的分析 | ケインズ | ケインズ革命 | セーの法則 | プレスコット | ミクロ経済学 | ルーカス

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

マクロ経済学【マクロけいざいがく】

経済活動の法則性を国民総生産，投資・貯蓄・物価水準，雇用量・失業率などの集計値に基づいて分析する巨視的経済理論。今日では，国民所得の決定，経済成長，景気循環，安定政策等の理論が主要内容をなす。ケインズの《雇用・利子および貨幣の一般理論》を出発点とする。→ミクロ経済学
→関連項目ISバランス｜ケインズ学派｜サミュエルソン

出典　株式会社平凡社

知恵蔵

マクロ経済学

1930年代に、英国のケインズがケンブリッジ大学の同僚と建設した新しい経済学。ミクロの経済行動とは別に、所得、雇用、投資、貯蓄のような社会的集計概念の関数関係を用いて、当時の大恐慌に対する処方箋を提示しようとした。ハロッド(英)による経済成長論はケインズ経済学の動学化である。第2次世界大戦後、マクロ経済学の舞台は米国に移り、いわゆるケインジアン・マネタリスト論争を引き起こした。ここまでを、ミクロ的な基礎付けを持たないということで古いマクロ経済学ということがある。一方、新しいマクロ経済学は、ミクロ経済学同様に消費者の効用最大化、企業の利潤最大化を基礎において経済成長理論や景気循環理論を構築しようとする(新しいマクロ経済学参照)。このように、現在マクロ経済学は分裂的状況にあり、大学の学部レベルの授業では主に古いマクロ経済学を学び、大学院レベルで主に新しいマクロ経済学(ミクロ的マクロ経済学)を学ぶ。

(荒川章義 九州大学助教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

世界大百科事典 第２版

マクロけいざいがく【マクロ経済学 macro‐economics】

現代の経済理論はミクロ経済学(微視的経済分析)とマクロ経済学(巨視的経済分析)に大別される。ミクロ経済学は，消費者や企業という経済活動の意思決定主体の行動の分析からはじめて，社会の経済活動の営まれるメカニズムを分析する経済学の分野である。それに対しマクロ経済学は，国民経済を巨視的にとらえて，国民総生産，雇用量，失業率，インフレ率，物価水準等のマクロ量が決定されるメカニズムを分析する。経済学はそれが科学としての体裁を整えるようになってから起算して200年に余る歴史をもつが，比較的最近まではミクロ経済学がその中心であった。

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

マクロ経済学
マクロけいざいがく
macroeconomics

国民所得理論に基づいた消費，投資などの集計量を用いて国民所得の決定を論じるもので，巨視的経済学ともいう。個別財の価格と数量の関係を，経済主体の行動を基礎にして分析するミクロ (微視的) 経済学と対照をなす。 1930年代，J.M.ケインズの主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』により確立された。所得分析ともいう。 (→ケインズ革命 ) 　

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典内のマクロ経済学の言及

【経済学】より

…主としてその分析対象によって数多くの分野に分類される。まず経済理論はミクロ経済学とマクロ経済学に分けられる。ミクロ経済学は，経済を構成する個別的な経済主体，つまり個人，企業がどのような経済行動を選択するかという問題を分析したり，個別的な産業について，生産技術，生産規模がどのようにして決定されるかということを論じ，さまざまな財貨･サービスの相対価格を分析する。…

【ケインズ学派】より

…　一国全体での生産水準がいかに決定されるかを分析するために，ケインズは経済全体での財･サービスの需要･供給を考えた。経済全体の集計量(たとえばパンに対する需要といった個々の財に対する需要ではなく，総消費量といったように)を問題にするという意味で，ケインズ経済学は今日マクロ(巨視的)経済学とよばれる。
［有効需要の原理］
　総需要，総消費等マクロ的集計量に注意を集中したケインズの総生産(所得)決定理論は，単純明快なものである。…

※「マクロ経済学」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社