日本大百科全書(ニッポニカ) 「ケインズ革命」の意味・わかりやすい解説
ケインズ革命
けいんずかくめい
Keynesian revolution
J・M・ケインズがその著作『雇用・利子および貨幣の一般理論』The General Theory of Employment, Interest and Money（1936）によって、経済学の分析・思考方法を大きく変化させ、かつその経済政策の実施によって資本主義経済を変革させた影響を、一括してケインズ革命とよぶ。
彼による経済学の分析・思考方法の変革の核心については、それを有効需要の原理に求める説と流動性選好説にとるものとがある。
［一杉哲也］
有効需要の原理
従来の経済学では、セーの法則を暗黙に前提していたため、失業や恐慌は一時的現象にすぎず、やがて経済の自律性が働いてそれらを調整して完全雇用状態をもたらすと考えていた。これに対して有効需要の原理は、需要の大きさが供給（生産）の大きさを決めるものであり、その需要の大きさがつねに完全雇用を保証するものではないとして、失業・遊休・不況の存在理由が説明されるに至った。この原理はさらに国民所得分析と結び付き、これによって資本主義経済をかなりの程度まで把握できるようになった。また一方において、完全雇用を達成するためには有効需要の不足分を埋めることが必要であり、そのための政策として、低金利政策による投資の刺激や、財政需要の創出などが提案された。こうしたことが有効需要の原理の提起によって可能となったのである。
［一杉哲也］
流動性選好説
成熟した資本主義社会では、貯蓄を有価証券か貨幣のどちらかで保有しようとする人々が多数存在するが、高い証券価格のもとでは、将来の値上がりよりも値下がりのほうが予想されるから、値下がりによる資本損失を避けて貨幣の形でもつほうが一般的である。これを流動性選好という。ところで高証券価格とは低利回り（＝低利子率）を意味する。けだし証券（たとえば社債）の相場は、その貨幣額で確定した利子を世間相場の利回りで割ることで得られるから、証券価格と利回りとは反比例する。さて不況下では投資の機会は少なく、余った貨幣は高証券価格（＝低利回り）を形成している。そこでは、政府が貨幣供給を増加して利子率（利回り）をより低くし投資を刺激しようとしても、貨幣はいたずらに流動性選好によって保有されるだけで、証券購入に向かわず、したがって利子率は下がらない。かくて不況対策としての金融政策は無効となってしまうから、より直接的な刺激策として財政需要とくに財政投資のほうが有効である。このような状態はとくに1930年代のイギリスに典型的にみられたので、イギリス経済に対する診断と処方箋(しょほうせん)として、流動性選好説と財政投資という政策提言は有効であったとみるのである。
［一杉哲也］
ケインズ主義
ケインズの政策提言は、第二次世界大戦後に主要国において採用され、成功した。それらの国々は、財政支出の拡大によって有効需要を増大して失業を減らし、逆に景気の過熱時には財政支出削減や増税などによってこれを冷却させ、大きな景気変動なしに経済成長を可能にし、完全雇用を達成した。これらの経済政策のあり方をケインズ主義とよぶが、ケインズ主義もまたケインズ革命の所産である。
しかし反面、ケインズ主義は、財政規模の拡大、公債依存、インフレーションを招いた。これらに対する批判がマネタリズムの台頭となったが、最近では、ケインズ革命の本質が、流動性選好を中心とする資本主義経済の不安定性にあるとする再評価が盛んである。
［一杉哲也］
『L・R・クライン著、篠原三代平・宮沢健一訳『ケインズ革命』（1947・有斐閣）』▽『A・レイヨンフーヴッド著、根岸隆監訳『ケインジアンの経済学とケインズの経済学』（1978・東洋経済新報社）』