モーダルシフト（読み）もーだるしふと（その他表記）modal shift

デジタル大辞泉

モーダル‐シフト（modal shift）

貨物輸送の手段をトラックから鉄道・海運などへ転換すること。大量輸送が可能な鉄道や海運を利用することで、地球温暖化の緩和、ドライバーの人手不足、道路混雑の解消などをねらう。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

モーダル‐シフト

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] modal shift ) 自動車輸送から鉄道・海運に切り換えるなど、労働不足や環境問題などに対処するために大量一括型の輸送機関に貨物を移していくこと。

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

モーダルシフト
もーだるしふと
modal shift

ある交通機関からある交通機関へ、旅客や貨物が利用する交通機関をかえること。主として、旅客においては自家用車から公共交通機関へ、貨物においてはトラックから鉄道、海運などへ輸送の軸足を移す場合をさす。国土交通省は物流の低炭素化などを目ざしてモーダルシフトを推進する事業を行っており、補助金などの交付が行われている。

　モーダルシフトの基本的な発想は、輸送効率が悪く、混雑が発生し、環境負荷が高いといわれる自動車輸送を抑制し、輸送効率が高くて環境に優しい交通機関への利用を促進するというところにある。とくに近年においては環境に対する意識の高まりから、環境に優しい交通機関の利用促進のためにモーダルシフトが政策的に誘導されることが多い。この点が、イコールフッティング（各種交通機関の平等な条件の下における競争）の立場から鉄道輸送を擁護し、自動車輸送からのシフトを目ざした1970年代の総合交通体系の議論とは若干異なっている。

［竹内健蔵］

『杉山武彦監修、竹内健蔵・根本敏則・山内弘隆編『交通市場と社会資本の経済学』（2010・有斐閣）』

[参照項目] | 交通政策 | 総合交通体系 | 低炭素社会

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

知恵蔵

モーダルシフト

貨物輸送における、効率的な輸送機関への転換。一般的に、トラックから、環境負荷の少ない大量輸送機関である鉄道貨物や内航海運への転換を図ることをいう。政府は、長距離雑貨輸送で、現状で約40%の鉄道や内航海運の割合を2010年までに50%に向上させることを、01年の新総合物流施策大綱で目標に掲げた。運輸部門は日本の二酸化炭素排出量の2割を占めている。貨物輸送が鉄道や内航船舶に転換することで、大気汚染の原因でもある窒素酸化物(NOx)や浮遊粒子状物質(SPM)の排出削減、交通渋滞の緩和も期待できる。トラック輸送は、高速道路の整備や自動車の増加に加え、ドアツードアの一貫輸送、需要への弾力的な対応などでシェアを伸ばしてきた。これを転換させるためには、鉄道は主要な幹線鉄道の輸送力増強、所要時間短縮、積み下ろしの効率化など、内航船舶もスーパーエコシップの開発や普及、輸送拠点の整備などで、競争力を高める必要がある。

(平栗大地 朝日新聞記者 ／ 松村北斗 朝日新聞記者 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

モーダルシフト
modal shift

貨物輸送を，トラック輸送から鉄道や船舶などの大量輸送機関に代替すること。 1990年の貨物輸送の機関分担率ではトラックが 50.2%と最も高く，次いで船舶が 44.7%と両輸送機関で大半を占めた。なお，鉄道の分担率は 5.0%，航空は 0.1%にとどまっている。交通渋滞の激化やそれに伴う窒素酸化物 NOx，CO ₂ など排気ガスによる大気汚染，ドライバー不足の深刻化など自動車輸送の諸問題を背景に，船舶や鉄道への輸送手段の代替が強く求められている。そのため内航海運にかかわる船腹量調整の緩和や鉄道のコンテナ輸送の増強を進めている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ASCII.jpデジタル用語辞典

モーダルシフト

旅客や貨物の幹線輸送を、大量輸送が可能な貨車や船舶輸送に切り替えることで、二酸化炭素の排出削減を図ること。国土交通省では、海運・鉄道の比率を現在の40%を2010年に約50%にすることを目標とし、実現すれば二酸化炭素排出量抑制、エネルギー消費効率の向上、道路混雑問題の解消と交通事故の防止効果につながるとしている。最近はソニーやキヤノン、シャープなど本格的に取り組む企業も増えている。今後、モーダルシフト推進化には、貨物列車や船舶の本数を増やしたり、モーダルシフトに適した港湾や貨物駅の充実などが不可欠。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典