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地球温暖化 ちきゅうおんだんか global warming

翻訳|global warming

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

地球温暖化
ちきゅうおんだんか
global warming

水蒸気二酸化炭素メタン亜酸化窒素 (一酸化二窒素 ) ,フロンガス類 (→フルオロカーボン ) など大気中の微量気体は,地球へ入射する太陽エネルギーの短波長成分を透過し,地球から反射する長波長成分を吸収する性質がある。

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出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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知恵蔵2015の解説

地球温暖化

世界の年平均気温はこの100年間に約0.6℃、日本では約1℃上昇した。太陽光で暖まった地表から大気中に放出された赤外線が、途中で二酸化炭素などの温室効果ガス(GHG:greenhouse gases)に吸収される。その時に出る熱エネルギーが地表を暖める。温室効果ガスがなければ地球の平均気温はマイナス18℃といわれ、微妙な安定の中で地球の生態系が維持されてきた。産業革命以来、化石燃料を大量に使うようになり、温室効果ガスの濃度が高まった。産業革命前の二酸化炭素濃度280ppmv(1ppmvは体積比で100万分の1の含有率を指す)が、2000年は370ppmv。世界の二酸化炭素の排出量252億tのうち米国が22.8%、EUが13.6%、日本が4.9%、中国は16.4%を占める(03年)。国際的な専門家で作る気候変動に関する政府間パネル(IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change)が01年に公表した第3次報告書では、このまま温暖化が進むと2100年頃までに年平均気温は1.4℃から5.8℃上昇し、(1)最高気温の上昇や熱波の増加、(2)干ばつや洪水の増加、(3)生態系の崩壊とサンゴ礁や湿地など沿岸生態系の消失、(4)海面上昇による被害の増大などを予測。

(杉本裕明 朝日新聞記者 / 2007年)

地球温暖化

地球表面の気温が上昇して気候が変わる現象。原因は化石燃料の燃焼と、焼き畑耕作などによる二酸化炭素やメタンフロンなどの温室効果ガスの放出、森林破壊、砂漠化など。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)地球温暖化報告書などによると、1990年以降、年平均気温が急上昇し、過去100年に世界で0.7℃、日本で1.0℃上昇、2004年の日本沿岸の海面水位は過去100年の平均に比べ6.7cm高く、過去最高。温暖化は異常高温、豪雨や干ばつ、海面上昇などをもたらし、マラリアの発生地域の拡大、熱中症の増加など健康にも影響を及ぼす。 【世界の年平均地上気温の平年差の経年変化】 (1971〜1980) -0.26、-0.14、-0.02、-0.29、-0.24、-0.33、-0.04、-0.13、-0.01、0.02 (1981〜1990) 0.06、-0.06、0.09、-0.09、-0.11、-0.02、0.14、0.12、0.05、0.19 (1991〜2000) 0.12、-0.02、0.01、0.08、0.16、0.06、0.24、0.37、0.15、0.15 (2001〜2006) 0.27、0.31、0.31、0.27、0.32、0.31

(饒村曜 和歌山気象台長 / 2008年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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デジタル大辞泉の解説

ちきゅう‐おんだんか〔チキウヲンダンクワ〕【地球温暖化】

地球全体の平均気温が上昇する現象。生態系悪影響を及ぼすおそれがある。主な原因は、人工的に排出される二酸化炭素メタンなどの温室効果ガスであるとされ、産業革命以降、化石燃料を大量に使用することで加速化したとされる。

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百科事典マイペディアの解説

地球温暖化【ちきゅうおんだんか】

石油・石炭などの化石燃料の大量使用などによって地球大気温室効果が進み,気温が上昇すること。温室効果の中心となる物質は化石燃料の燃焼によって発生する二酸化炭素メタンフロン亜酸化窒素などである。
→関連項目火力発電環境税環境難民環境保全型社会グリーンピース経団連地球憲章産業公害3R生態系破壊生物多様性節電総合地球環境学研究所太陽光発電炭素税地下資源地球環境ファシリティ低炭素社会熱帯雨林フロン代替材料

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大辞林 第三版の解説

ちきゅうおんだんか【地球温暖化】

二酸化炭素などの温室効果ガスが主因となって地球表面の気温が急速に上昇すること。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

地球温暖化
ちきゅうおんだんか

化石燃料の大量使用などで地球大気の温室効果が進み、気温が上昇すること。大気中の水蒸気は別として、温室効果の主役は大気中に放出される二酸化炭素(CO2)であるが、メタン、フロンなど大気中の微量成分による温室効果も大きく、まとめて「温室効果ガス」とよばれる。過去100年間に地表面気温は約0.6℃上昇しているが、大気中のCO2、フロン、メタンなどが、現在のまま増加し続けると、21世紀なかばには約1.5~3.5℃の昇温が予想されている。
 CO2と水蒸気だけの温室効果は古くから議論され、すでに1950年代に簡単なモデルで、CO2の倍増および半減で地表面気温は±3.5℃程度変化するとの試算もなされている。その後、研究は、じみな形で続けられてきたが、1980年代に経験した世界的な高温という異常気象に関連して、温室効果と大気中のCO2増加の問題が国際政治の舞台に登場してきた。一方、80年代には多くの研究者によって、現在の大気中のCO2量が将来倍増すると、地表面気温は約2~5℃くらい上昇することが、大気大循環モデルの数値シミュレーションで示されていた。
 地球温暖化の科学的評価の問題では、将来大気中のCO2の倍増に伴う地表面気温の上昇推定値(1.5~3.5℃)が正しいか否かを再検討することが課題となっている。当面の研究課題の一つとしては、数年から数十年の時間スケールで変動する太平洋、大西洋の海面水温の変動を大気大循環モデルに取り入れ、大気と海洋との熱のやりとりを正しく推定することがとりあげられている。
 また、大気中のCO2の増加による温室効果で地球が温暖化する考え方のほかに、長い時間スケールで地球が温暖化するか否かを示す気候変動の要因として、太陽活動によって地球大気が受けとる日射量の微変動もとりあげられている。そのほかに大気中に浮遊するエーロゾル(煙霧質。固体または液体の微粒子。エアロゾルともいう)によって、日射の大気圏外への再反射で大気の冷却がおこったり、さらにエーロゾルは雲の生成の形や雲量を決める要因にもなるので、大気中のエーロゾルの増減は気候変動の議論ではたいせつである。地表面に関する現象としては森林、砂漠、雪氷表面積の増減なども、大気と地表面との熱の授受の変動に関連し、気候変動のたいせつな要因となっている。これらの要因はどれをとっても全地球的なくわしい観測が欠如しており、今後の気候変動の議論で多くの問題を残している。[岸保勘三郎・小山 堅]

地球温暖化問題

化石エネルギー(石炭、石油、天然ガス等)の燃焼などによって大気中に排出されるCO2等のガスが増加することにより、温室効果が発生する。その結果、地球の温度が上昇し、海面上昇や異常気象の発生など、地球全体にとっての重大問題が惹起(じゃっき)されると考えられる諸問題のこと。
 1995年に発表された「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」第2次評価報告書によれば、このままの状況では地球の平均気温は21世紀末までに2℃上昇し、海面も50センチメートル上昇すると予測されている。
 この問題が世界的に大きな注目を浴びるようになったのは1988年のトロント・サミットで議題の一つとして取り上げられてからであり、同年にはIPCCが設置され各国政府間での議論が急速に展開されるようになった。
 このような背景もあって、1992年6月ブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された環境と開発に関する国連会議(地球サミット)で、温室効果ガスの排出量を20世紀末までに1990年レベルに戻すことを目標として各国政府間で合意がなされ、世界155か国の代表が気候変動枠組み条約に署名した。しかし、2000年以降のCO2の排出削減に関しては、地球温暖化の科学的評価の問題や、参加国の経済成長率を左右する問題もあり、削減率の具体的決着は容易ではない。このため1995年以降毎年1回政府間会議が開催され、多面的な討議が続けられている。97年(平成9)第3回会議(COP3)は京都で開催、2010年前後の温室効果ガスの法的拘束力をもつ削減目標とともに排出権取引や共同実施等、削減目標達成のためのいわゆる「柔軟性措置(京都メカニズムともよばれる)」を定めた京都議定書が採択された。その後もCOPは定期的に開催され、議論が継続されている。日本は2002年(平成14)に京都議定書を批准した。[岸保勘三郎・小山 堅]
『環境庁地球温暖化問題研究会編『地球温暖化を防ぐ』(1990・日本放送出版協会) ▽地球温暖化影響研究会編『地球温暖化による社会影響――米国EPAレポート抄訳』(1990・技報堂出版) ▽OECD国際エネルギー機関著、技術経済研究所監訳『世界の地球温暖化対応戦略』(1993・技術経済研究所、エネルギージャーナル社発売) ▽宇沢弘文・国則守生編『地球温暖化の経済分析』(1993・東京大学出版会) ▽野崎義行著『地球温暖化と海――炭素の循環から探る』(1994・東京大学出版会) ▽土木学会海岸工学委員会地球環境問題研究小委員会編『地球温暖化の沿岸影響――海面上昇・気候変動の実態・影響・対応戦略』(1994・土木学会) ▽小宮山宏著『地球温暖化問題に答える』(1995・東京大学出版会) ▽半田暢彦編『大気水圏科学からみた地球温暖化』(1996・名古屋大学出版会) ▽気候変動に関する政府間パネル(IPCC)編『IPCC地球温暖化第二次レポート』(1996・中央法規出版) ▽内嶋善兵衛著『地球温暖化とその影響――生態系・農業・人間社会』(1996・裳華房) ▽気象庁編『地球温暖化の実態と見通し――世界の第一線の科学者による最新の報告 IPCC第二次報告書』(1996・大蔵省印刷局) ▽気象庁編『地球温暖化予測情報』1~4(1997~2001・大蔵省印刷局) ▽林智・矢野直・青山政利・和田武著『地球温暖化を防止するエネルギー戦略――太陽と風は地球環境を救えるか』(1997・実教出版) ▽IPCC第3作業部会編、天野明弘・西岡秀三監訳『地球温暖化の経済・政策学――IPCC「気候変動に関する政府間パネル」第3作業部会報告』(1997・中央法規出版) ▽天野明弘著『地球温暖化の経済学』(1997・日本経済新聞社) ▽さがら邦夫著『地球温暖化とCO2の恐怖』(1997・藤原書店) ▽日本科学者会議公害環境問題研究委員会編『地球温暖化防止とエネルギーの課題』(1997・水曜社) ▽泉邦彦著『地球温暖化とオゾン層破壊』(1997・新日本出版社) ▽スティーヴン・H・シュナイダー著、田中正之訳『地球温暖化で何が起こるか』(1998・草思社) ▽江沢誠著『誰が環境保全費用を負担するのか――地球温暖化防止のシナリオ』(1998・中央経済社) ▽さがら邦夫編『地球温暖化は阻止できるか――京都会議検証』(1998・藤原書店) ▽ジョン・ベイン著、高野尚好日本語版監修、宮田利幸日本語版校閲『大気と地球温暖化』(1999・小峰書店) ▽日本学術協力財団編『地球温暖化にどのように対処すべきか――日本学術会議主催公開講演会における記録』(1999・大蔵省印刷局) ▽田辺敏明著『地球温暖化と環境外交――京都会議の攻防とその後の展開』(1999・時事通信社) ▽環境経済・政策学会編『地球温暖化への挑戦』(1999・東洋経済新報社) ▽桐生広人著『消える氷河――地球温暖化・アラスカからの告発』(1999・毎日新聞社) ▽北野康著『大気・海洋の化学像形成と地球温暖化――地球環境における炭酸塩物質の発言』(2000・東海大学出版会) ▽江沢誠著『欲望する環境市場――地球温暖化防止条約では地球は救えない』(2000・新評論) ▽W・D・ノードハウス著、室田泰弘・山下ゆかり・高瀬香絵訳『地球温暖化の経済学』(2002・東洋経済新報社) ▽高村ゆかり・亀山康子編『京都議定書の国際制度――地球温暖化交渉の到達点』(2002・信山社出版、大学図書発売) ▽佐藤太英監修・電力中央研究所編著『地球環境2002~03 地球温暖化の実態と対策』(2002・エネルギーフォーラム) ▽環境法政策学会編『温暖化対策へのアプローチ――地球温暖化防止に向けた法政策の取組み』(2002・商事法務) ▽気候変動に関する政府間パネル編、気象庁・環境省・経済産業省監修『IPCC地球温暖化第三次レポート 気候変化2001』(2002・中央法規出版) ▽相良邦夫著『地球温暖化とアメリカの責任』(2002・藤原書店) ▽くらしのリサーチセンター編・刊『地球温暖化対策へどう取り組むか』(2002) ▽気候ネットワーク編『よくわかる地球温暖化問題』改訂版(2002・中央法規出版) ▽総合科学技術会議環境担当議員・内閣府政策統括官(科学技術政策担当)編『地球温暖化研究の最前線――環境の世紀の知と技術 2002』(2003・国立印刷局) ▽住明正著『エルニーニョと地球温暖化』(2003・オーム社) ▽原沢英夫・西岡秀三編著『地球温暖化と日本――自然・人への影響予測 第3次報告』(2003・古今書院) ▽佐和隆光著『地球温暖化を防ぐ――20世紀型経済システムの転換』(岩波新書) ▽宇沢弘文著『地球温暖化を考える』(岩波新書) ▽竹内敬二著『地球温暖化の政治学』(朝日選書)』

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