加藤寛治（読み）かとうひろはる

日本大百科全書(ニッポニカ)

加藤寛治
かとうひろはる
（1870―1939）

海軍大将。明治3年10月2日東京に生まれる。1891年（明治24）海軍兵学校卒業。戦艦三笠(みかさ)砲術長として日露戦争に参加する。以降、軍艦浅間(あさま)・筑波(つくば)の副長、駐英大使館付武官、筑波・伊吹(いぶき)の艦長を歴任し、海軍砲術学校校長、第五戦隊司令官、海軍大学校校長を経て1921年（大正10）ワシントン軍縮会議主席随員となった。ついで軍令部次長、横須賀鎮守府司令長官、連合艦隊司令長官を歴任、軍令部長、軍事参議官を経て1935年予備役。1930年のロンドン軍縮会議の際には、巡洋艦対米7割の線を強硬に主張し、浜口雄幸(はまぐちおさち)首相、財部彪(たからべたけし)海相と対立、統帥権擁護を主張して、ワシントン条約に反対する海軍内強硬派の中心人物として活動した。昭和14年2月9日没。

［小林英夫］

[参照項目] | 統帥権干犯問題 | ロンドン海軍軍縮会議

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

加藤寛治 (かとうひろはる)
生没年：1870-1939（明治3-昭和14）

海軍軍人。福井の生れ。海軍兵学校（18期）卒業。日清戦争に従軍，日露戦争では軍艦三笠の砲術長。1921-22年にはワシントン会議随員となり，主力艦対米比率7割を主張して加藤友三郎全権と対立した。軍令部次長，連合艦隊司令長官をへて，27年大将，29年軍令部長に就任し，30年ロンドン海軍軍縮条約調印に際して，補助艦対米比率7割を強硬に要求して浜口雄幸内閣と対立，いったん黙認の態度をとったが，帷幄上奏（いあくじようそう）により不同意を表明，軍令部長を辞任した（統帥権干犯問題）。以後も艦隊派の統帥として条約派と対立しつつ，統帥権干犯，軍備拡充を唱え，ワシントン，ロンドン両条約廃棄の方向へ海軍を導いた。35年予備役。
執筆者：江口 圭一

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

加藤寛治【かとうひろはる】

海軍軍人。福井県出身。1891年海軍兵学校卒。日清，日露戦争に従軍。山本権兵衛に見出だされ，軍令部系の要職を歴任。海軍首席随員として参加した1921年からのワシントン会議では主力艦対米比率７割，軍令部長として臨んだ1930年のロンドン会議では補助艦対米比率７割を主張，統帥権干犯問題を起こし，艦隊派の総帥として条約派と対立した。

出典　株式会社平凡社

デジタル版 日本人名大辞典+Plus

加藤寛治 かとう-ひろはる

1870－1939　明治-昭和時代前期の軍人。
明治3年10月2日生まれ。戦艦三笠の砲術長として日露戦争に出征。大正10年ワシントン軍縮会議の随員となり,対米7割の強硬論を主張。15年連合艦隊司令長官。昭和4年軍令部長となり,翌年ロンドン海軍軍縮会議でも強硬論を主張して政府と対立,統帥権干犯問題をひきおこし辞職。海軍大将。昭和14年2月9日死去。70歳。越前(福井県)出身。海軍兵学校卒。

出典　講談社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

加藤寛治
かとうひろはる

[生]明治3(1870).10.2. 福井
[没]1939.2.9.
海軍軍人。 1891年海軍兵学校卒業。第5戦隊司令官，海軍大学校校長などを歴任後，1926～28年連合艦隊司令長官。 27年大将。 29～30年帷幄 (いあく) 上奏を行なって，ロンドン海軍軍備制限条約に強く反対した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内の加藤寛治の言及

【統帥権干犯問題】より

…1930年1月に開かれたロンドン軍縮会議では，難航のすえ，3月13日に日米妥協案が成立した。全権からの請訓にたいし，海軍軍令部長加藤寛治大将らは当初要求していた三大原則がいれられていないとして決裂を主張したが，浜口雄幸首相は，岡田啓介大将らの協力をえて，一応軍令部側の同意をとりつけ，受諾を回訓し，4月22日条約は調印された。しかし加藤は海軍の作戦に欠陥が生ずる旨を天皇に帷幄（いあく）上奏し，23日開会された第58特別議会では，野党の政友会は，政府が軍令部の意見をいれずに条約に調印したのは統帥権の侵害であると非難を加え，右翼も政府をはげしく攻撃した。…

※「加藤寛治」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」